2016年6月29日水曜日

NTTコム(goo)-第5回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

NTTコム(goo)-

お知らせ 2016年6月29日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

NTTコム リサーチ結果 (No.229)

第5回 「映画館での映画鑑賞」に関する調査

~10代の鑑賞率と鑑賞本数が増加。
「スターウォーズ フォースの覚醒」男性シニア層の他に男性20代を取り込むことに成功~

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(*)は、「映画館での映画鑑賞」について、全国の10代~70代の男女を対象にアンケートを実施しました。有効回答者数は3,207名でした。

この調査は2012年から同時期に実施しているアンケート調査の5回目となります。

総括

今回調査において、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人(以下「映画館鑑賞者」)は全体の38.7%で、前回(2015年)調査から約3ポイント上昇した。性年代別に鑑賞率をみると、10代の鑑賞率の高さが目立つ結果となり、男性10代で55.7%、女性10代で62.0%の鑑賞率で、男性10代については過去4回調査の中で最高の鑑賞率となった。鑑賞率の高い10代であるが、鑑賞本数についても増加傾向にあり、過去調査からの推移をみると年間2本以上観る複数本鑑賞者の割合が増加している。女性10代では年間5~11本鑑賞者が今回調査で全体の3割に達した。鑑賞率が高く、鑑賞本数も増加し、映画興行における10代の活況を印象づける結果となったが、10代が観ている映画ジャンルについては、男性10代で「邦画アニメ」、女性10代で「邦画実写」の人気が特に高く、他世代にはない嗜好がみられた。

直近1年以内で最もヒットした「スターウォーズ フォースの覚醒」の鑑賞率を性年代別でみると男性層を中心に高い結果となった。特に60代男性については、映画館鑑賞者のなかで47.2%という高い鑑賞率となり、直近1年以内に映画館に足を運んだ約2人に1人が観た計算となる。また、20代男性の鑑賞率も高く、オリジナルシリーズをリアルタイムで知らない層も取り込めたことがわかった。

映画館以外での映画鑑賞の形態として、「オンラインストリーミングサービス」(以下「動画配信サービス」)の提供が日本でも本格化しているが、有料での動画配信サービスの直近1年以内の利用率は全体で11.3%となった。昨年、日本に初上陸したNetflixが自社製作映画を北米の劇場公開とネット配信で同時にリリースしたことを受け、日本の映画館鑑賞者は「映画館」と「ネット配信」のどちらを選ぶかを調査した。結果「同日配信」で「月額1000円」だとしても6割が「映画館」での鑑賞を選ぶ結果となった。

調査概要

1. 調査対象: 「NTTコム リサーチ」登録モニター
2. 調査方法: 非公開型インターネットアンケート
3. 調査期間: 2016年6月9日(木)~2016年6月17日(金)
4. 有効回答者数: 3,207名
5. 回答者の属性: 【性別・年代】
男女別、10代~70代の各世代を均等回収

調査結果のポイント

(1) 男性の鑑賞率が前回からアップ。10代以外の女性で鑑賞率が低下傾向。

直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人(以下「映画館鑑賞者」)は全体の38.7%で、前回調査(35.9%)から約3ポイント上昇した。性年代別でみると、男性の各年代で前回調査よりも鑑賞率が上昇。特に10代の上昇が目立ち鑑賞率は過去最高の55.7%となった。女性では10代を除く各年代で2012年調査から続く低下傾向が継続した。

(2) 鑑賞率の高い10代は鑑賞本数でも増加傾向。

映画館での鑑賞率が最も高い10代の鑑賞本数を過去調査からの推移でみると、男女ともに2本以上観ている複数本鑑賞者の構成比が増加し続けている。最も多い層は男女ともに「2~4本」で全体の半数以上を占めるが、女性10代に関しては、「5~11本」も増加しており、今回調査では3割を占めた。

(3) 「邦画アニメ」を好む男性10代。「邦画実写」を好む女性10代。

前回調査で年代による鑑賞率の差が緩やかになった「洋画実写」であったが、今回調査では年代が下がるほど、「洋画実写」の鑑賞率が低下する傾向が戻った。「洋画実写」の鑑賞率が最も低い10代は、男性では「邦画アニメ」、女性では「邦画実写」の鑑賞率が高い。

(4) 男性60代の映画館鑑賞者は2人に1人が「スターウォーズ フォースの覚醒」を鑑賞。

日本での興行収入が110億円を超えた「スターウォーズ フォースの覚醒」は男性層を中心に高い鑑賞率がみられた。鑑賞率が最も高かった男性60代は映画館鑑賞者のうち47.2%となり、映画館に足を運んだ約2人に1人が観た結果となった。また、男性20代の鑑賞率も39.3%と高く、オリジナルシリーズをリアルタイムで知らない層も取り込めたことがわかる。

(5) 直近1年以内の「有料動画配信サービス」利用率は約11%。

直近1年以内における有料の動画配信サービスの利用率は全体で11.3%となった。女性よりも男性の利用率が高い。料金形態としては「定額制サービス」が79.5%で最も多い。観られているコンテンツのトップ3は「洋画」「邦画」「アニメ」であった。

(6) 「有料動画配信サービス」の今後利用意向は23.7%。

「有料動画配信サービス」(月額1,000円の定額制サービスの場合)の今後の利用意向は、全体で23.7%であった。利用意向を示さなかった理由としては「料金が高い」「無料の映像コンテンツで十分」が上位となり、ネット配信の動画については無料視聴という価値観が根付いていることがうかがえる。

(7) 劇場公開タイトルがネットで同日配信されても映画館での鑑賞意向が強い。

昨年、日本に初上陸した世界最大の動画配信事業者であるNetflixは自社で製作した映画を北米の劇場公開とネット配信で同時にリリースした。日本で同様の映画配給が行われた場合、映画館鑑賞者は「映画館」と「ネット配信」のどちらを選ぶか聞いたところ、映画館鑑賞者では「同日配信」で「月額1000円」だとしても6割が「映画館」での鑑賞を選ぶ結果となった。

(8) サマーシーズンに観たい映画、「アリス・イン・ワンダーランド」の続編が一番人気。

今年の夏観たい映画のトップ3は、1位「アリス・イン・ワンダーランド 時間の旅」、2位「インデペンデンス・デイ リサージェンス」、3位「超高速!参勤交代 リターンズ」となり、続編タイトルの人気の高さがうかがえる結果となった。

《 補足 》

(*) NTTコム リサーチ http://ift.tt/YsauvH
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(http://ift.tt/1sxp0dN
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2016年6月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。

<本調査に関するお問合せ先>

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
リサーチ&CRM本部
(Tel)03-4330-8402 (FAX)03-4330-8900
(E-mail)research-info@nttcoms.com

調査結果データ

(1) 映画館での鑑賞率は前回から3ポイント上昇するも4割に届かず。

直近1年以内(2015年5月~2016年5月)に映画館で映画鑑賞をした人(以下「映画館鑑賞者」)は全体で38.7%であった。【図1】

前回の鑑賞率(35.9%)と比べると、鑑賞率は約3ポイント上昇した。2012年の1回目調査(以下「過去調査」)から続く緩やかな減少傾向から若干持ち直した結果となったが、2014年調査まで続いた4割の水準には戻らなかった。【図2】

【図1】直近1年以内の映画館での映画鑑賞率(単一回答)

【図1】直近1年以内の映画館での映画鑑賞率(単一回答)

(今回調査における直近1年以内に映画館で映画を観た対象者の母数は1241サンプル)

【図2】過去調査からの鑑賞率の推移(単一回答)

【図2】過去調査からの鑑賞率の推移(単一回答)

(2) 男性の鑑賞率が前回からアップ。10代を除く女性で鑑賞率が低下傾向。

次に、映画館鑑賞率を性年代別にみてみる。まず男性では、10代の鑑賞率が最も高く55.7%となった。過去調査からの推移をみると、各年代ともに前回調査(2015年)まで続いていた低下傾向が今回調査でやや上向いたことがわかる。特に男性10代の鑑賞率の上昇は大きく、今回調査では過去最高の鑑賞率となった。【図3】

【図3】(男性)年代別の鑑賞率の推移(単一回答)

【図3】(男性)年代別の鑑賞率の推移(単一回答)

女性の年代別でも男性同様、10代の鑑賞率が最も高く今回調査では62.0%となった。男性の鑑賞率と比較すると前回調査(2015年)からの上昇は少なく、過去調査からの推移をみると10代を除く20代以降で鑑賞率が低下している。【図4】

【図4】(女性)年代別の鑑賞率の推移(単一回答)

【図4】(女性)年代別の鑑賞率の推移(単一回答)

(3) 10代は鑑賞率だけでなく鑑賞本数も増加傾向。

直近1年以内の映画館での鑑賞本数の推移をみると、前回調査で増加した年間5本以上観たユーザー層が今回調査で減少し、前々回(2014年)までの構成比に戻る結果となった。【図5】

【図5】直近1年以内に映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

【図5】直近1年以内に映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

鑑賞率が最も高い10代にフォーカスして鑑賞本数の推移をみると、男性では2013年調査以降「1本のみ」鑑賞者が減少し、「2本以上(複数本)」鑑賞者が増加する傾向が続いている。特に今回調査では最も多い層である「2~4本」鑑賞者が増加し、55.6%と半数を超える結果となった。【図6】

【図6】男性10代の映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

【図6】男性10代の映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

続いて女性10代では、男性10代と同様に、「1本のみ」鑑賞者が減少し、「2本以上(複数本)」鑑賞者が増加する傾向が続いている。最も多い層である「2~4本」鑑賞者は過去調査を通して5~6割の構成比で推移する一方で、「5~11本」鑑賞者は年々増加しており、今回調査では女性10代の映画館鑑賞者のうち3割が年間「5~11本」を観ている結果となった。【図7】

【図7】女性10代の映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

【図7】女性10代の映画館で観た映画本数の推移(単一回答)

(4) 「邦画アニメ」を好む男性10代。「邦画実写」を好む女性10代。

2015年にヒットした映画タイトルを振り返る。邦画と洋画を合せた興行収入のトップ10をみると、「洋画」が6作品を占める結果となった。なお、一昨年(2014年)はトップ10の中で洋画は2作品のみであった。2015年度の興行収入に含まれない「スターウォーズ フォースの覚醒」や現在も公開中である「ズートピア」などの洋画タイトルも大ヒットしており、洋画の活況が目立っている。その一方で、毎年上位に複数ランクインしている「邦画実写」が「HERO」の1作品のみだったことも特徴的だ。【表1】

【表1】2015年映画興行収入ランキングトップ10

【表1】2015年映画興行収入ランキングトップ10

「邦画」「洋画」×「実写」「アニメ」の4ジャンル(以下「4ジャンル」)ごとの、直近1年以内の鑑賞率をみると、「邦画実写」の鑑賞率が62.0%で最も高く、次いで「洋画実写」の鑑賞率が59.4%で続く結果となった。「邦画実写」と「洋画実写」の鑑賞率の差は約3ポイントであり、その差は過去調査の中で最も小さい。一方「アニメ」では「邦画アニメ」が38.9%、「洋画アニメ」が25.8%の鑑賞率だった。【図8】

【図8】直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率

【図8】直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率

4ジャンルの鑑賞率を性年代別でみると、「洋画実写」は男女ともに年代が下がるほど鑑賞率が下がる傾向がみられた。他に年代ごとの特徴として、男性10代の「邦画アニメ」の鑑賞率の高さや(68.4%)、女性10代の「邦画実写」の鑑賞率の高さ(69.8%)が目立った。【図9】

【図9】(性年代別)直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率比較

【図9】(性年代別)直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率比較

(5) 「スターウォーズ フォースの覚醒」男性60代劇場鑑賞者の2人に1人が鑑賞。

4ジャンルのうち直近1年以内で最もヒットしたタイトル(※1)について性年代ごとに鑑賞率をみてみる。

まず目立つのは興行収入が110億円(※2)を超えた「スターウォーズ フォースの覚醒」の鑑賞率の高さだ。特に男性の鑑賞率が高く、男性60代では47.2%となり、直近1年以内に映画館に行った約2人に1人が観に行った結果となる。女性のなかでは40代50代の鑑賞率が特に高いのも特徴的である。また、男性20代の鑑賞率も39.3%と高く、オリジナルのシリーズをリアルタイムで知らない層も取り込めていたことがうかがえる。

劇場版シリーズ20作目で最高のヒットとなった「名探偵コナン 純黒の悪夢」は男性10代と20代で鑑賞率が高く3割を超えた。

邦画実写の「HERO(劇場版)」は、男女ともに20代の鑑賞率が最も高い結果となった。TVドラマ版の第一期が2001年(約15年前)に放送されたことから、当時のメイン視聴者であったであろう、30代以上の女性は20代よりも低い結果であった。

現在(2016年6月13日時点)60億円を超える(※2)ヒットになっている「ズートピア」は女性の鑑賞率が高く、10代~50代で15%~20%の鑑賞率となった。【図10】

【図10】(性年代別)映画タイトル別鑑賞率

【図10】(性年代別)映画タイトル別鑑賞率

(※1)「邦画実写:HERO」「洋画実写:スターウォーズ フォースの覚醒」「邦画アニメ:名探偵コナン 純黒の悪夢(「映画 妖怪ウォッチ」は除外)」「洋画アニメ:ズートピア」
(※2)興行通信社調べ

(6) 直近1年以内の4D上映鑑賞者のうち、7割弱が「初めて」。

昨年4月、新宿コマ劇場跡にできた大型シネコン「TOHOシネマズ新宿」のグランドオープンが大きな話題となった。12スクリーンという規模の他に、IMAXやMX4D、ドルビーアトモスなど、映写・音響面で「体感型」の付加価値をつけた上映設備が揃っているのが特徴的だ。3D元年と言われた2010年から5年以上が経過した現在、2D上映以外の付加価値上映形態がユーザーにどの程度浸透したのだろうか。

まず、直近1年以内で鑑賞した上映形態をみると、「3D上映(IMAX以外)」が13.0%、「IMAXの2D上映」が2.5%、「IMAXの3D上映」が4.3%、「4D上映」が3.6%となった。【図11】

【図11】直近1年以内に鑑賞した上映形態(複数回答)

【図11】直近1年以内に鑑賞した上映形態(複数回答)

付加価値上映の浸透度をみるために、直近1年以内で鑑賞した上映形態が累計で何回目だったかを聞いたところ、「3D上映(IMAX以外)」「IMAXの3D上映」ともに2回目以上の鑑賞者が7割にのぼり、リピーターが多くを占める結果となった。一方「4D上映」については、直近1年以内で「初めて(1回目)」という鑑賞者が66.7%と「初体験者」が多くを占め、昨年は「ジュラシック・ワールド」や「スターウォーズ フォースの覚醒」などの大作映画が数多く公開されたことが、4D上映での鑑賞動機に繋がったものと考えられる。【図12】

【図12】直近1年以内に鑑賞した上映形態は何回目だったか(単一回答)

【図12】直近1年以内に鑑賞した上映形態は何回目だったか(単一回答)

(7) 直近1年以内の「有料動画配信サービス」利用率は約11%。

映画館以外での映画の鑑賞形態として従来のテレビ放送やDVD等の他に、インターネットを介した「オンラインストリーミングサービス」(以下「動画配信サービス」)の提供が日本でも本格化している。昨年は世界最大の動画配信事業者である「Netflix」が日本に初上陸を果たしたことも大きな話題となった。今回調査では動画配信サービスの現状について確認する。

まず、直近1年以内で視聴したことがある動画配信サービスについては「無料の動画配信サービス」が71.6%、「有料の動画配信サービス」(※3)が11.3%となった。【図13】

【図13】直近1年以内で利用した動画配信サービス(複数回答)

【図13】直近1年以内で利用した動画配信サービス(複数回答)

(※3)「有料の動画サービス」については、「無料期間のみ」も利用に含めるとした。

「有料の動画配信サービス」の直近1年以内の利用率について、性年代別でみると男女ともに20代の利用率が最も高く約20%となった。男性では10代~60代にかけて10%を超える利用率となったが、女性では20代30代以外の年代の利用率は低く10%を切っている。【図14】

【図14】性年代別の有料動画配信サービスの利用率(複数回答)

【図14】性年代別の有料動画配信サービスの利用率(複数回答)

「有料の動画配信サービス」の料金形態としては、「定額制サービス」(SVOD)が最も多く79.5%、次いで「1コンテンツごとの課金によるストリーミング視聴」(TVOD)が28.0%、「1コンテンツごとのダウンロード購入」(EST)が13.3%となった。【図15】

【図15】有料動画配信サービスの料金形態(複数回答)

【図15】有料動画配信サービスの料金形態(複数回答)

「有料の動画配信サービス」で視聴したコンテンツについては「映画」が最も多く、「洋画」が65.1%、「邦画」が59.3%となった。3番目に多いのが「アニメ」で40.7%となった。【図16】

【図16】有料動画配信サービスで観たコンテンツ(複数回答)

【図16】有料動画配信サービスで観たコンテンツ(複数回答)

(8) 今後の「有料動画配信サービス」の利用意向は23.7%。

有料の動画配信サービスのうち月額定額制でサービス提供をしている「hulu」や「Netflix」を想定し、「月額1,000円」「オリジナルコンテンツ」など、おおよその特徴を提示したのち、今後の利用意向を聞いてみた。その結果、全体で「とても利用したい」(4.3%)、「まあ利用したい」(19.4%)を合わせた利用意向は23.7%となった。【図17】

【図17】有料動画配信サービスの今後の利用意向(単一回答)

【図17】有料動画配信サービスの今後の利用意向(単一回答)

<有料動画配信サービスの提示情報>

  • 月額1,000円の定額制で見放題です。
  • 視聴できる端末はテレビ、スマホ、タブレット、パソコン。
  • 画質・音質は地上波デジタル放送と変わりません。
  • ネットに繋げられる環境であれば、いつでもどこでも視聴可能。
  • 国内・海外の映画、ドラマ、アニメを中心にラインナップされています。
  • そのサービスでしか視聴できないオリジナルのコンテンツがあります。

利用意向を示さなかった理由を聞くと、トップ3は「料金が高い」(51.7%)、「無料の映像コンテンツで十分」(34.2%)、「見る時間がない」(22.8%)となった。ネット配信による動画視聴については、無料での視聴が価値観として根付いていることがうかがえる。【図18】

【図18】有料動画配信サービスを利用したくない理由(複数回答)

【図18】有料動画配信サービスを利用したくない理由(複数回答)

(9) 劇場公開タイトルがネットで同日配信されても映画館での鑑賞意向が強い。

昨年「Netflix」は、自社で製作した映画を北米での劇場公開と同時に日本を含めた全世界に配信した。前例のない映画コンテンツの配給であったが、そのタイトル(「ビースト・オブ・ノ―ネーション」)は、その他の一般上映作品と同等に扱われ、複数の映画賞で受賞するなど高い評価を得た。劇場公開とオンラインストリーミング(ネット配信)の同時リリースは、映画興行にどの程度影響を与えるのか。

「ネット配信(視聴時間の制限なし)」と「劇場公開と同日配信」という条件を前提として、映画ジャンルを「SF、アクション等の大作映画(以下「大作映画」)」と「ヒューマンドラマ、コメディ等の小規模映画(以下「小規模映画」)」に分け、視聴料金を「劇場料金と同じ」と「月額1,000円」に分け(計4パターン)、全員を対象に「映画館」と「ネット配信」のどちらで観たいか聞いてみた。なお、日本におけるその実現性の根拠はないため「仮にあった場合」としている。

その結果、「大作映画」×「劇場料金と同じ」(A)では「映画館で観たい」が75.8%、「ネット配信で観たい」が24.2%となり、映画館での鑑賞意向が大きく上回った。次いで、「小規模映画」×「劇場料金と同じ」(B)、「大作映画」×「月額1,000円」(C)、「小規模映画」×「月額1,000円」(D)の順に、映画館での鑑賞意向は下がり、ネット配信での鑑賞意向が高まる結果となったが、どのパターンにおいても映画館での鑑賞意向がネット配信を上回った。【図19】

映画ジャンル

【図19】「映画館」と「ネット配信」の映画の鑑賞意向(単一回答)

【図19】「映画館」と「ネット配信」の映画の鑑賞意向(単一回答)

次に直近1年以内の映画館での映画鑑賞者と、映画館以外(映画館には行かず、テレビ・DVD等)での映画鑑賞者で鑑賞意向を比較する。映画館での映画鑑賞者では、いずれのパターンでも「映画館」での鑑賞意向が高く6割以上となり、「ネット配信」での鑑賞には繋がりにくいことがわかった。その一方で、映画館以外での映画鑑賞者では「ネット配信」での鑑賞意向が高く出る結果となり、「大作映画」×「月額1,000円」(C)で「映画館」と「ネット配信」での鑑賞意向が半々となり、「小規模映画」×「月額1,000円」(D)では、「ネット配信」での鑑賞意向が56.7%となり、「映画館」での鑑賞意向を上回った。映画館に足を運ばない映画鑑賞者にとっては「ネット配信」からの映画鑑賞が響きやすいことがうかがえる。【図20】

【図20】ユーザー別「映画館」と「ネット配信」の映画の鑑賞意向(単一回答)

【図20】ユーザー別「映画館」と「ネット配信」の映画の鑑賞意向(単一回答)

(10) サマーシーズンに観たい映画、「アリス・イン・ワンダーランド」の続編が一番人気。

昨年に引き続き、今年のサマーシーズンに公開される映画は大ヒット作の続編、リブート作が揃っている。今年の夏(2016年7月~9月中旬までに公開予定)に観たい映画は何か、全国で公開される映画を中心に聞いてみた。全体のトップ3をみると、1位「アリス・イン・ワンダーランド 時間の旅」(19.2%)、2位「インデペンデンス・デイ リサージェンス」(11.1%)、3位「超高速!参勤交代 リターンズ」(9.8%)となり、続編タイトルの人気の高さがうかがえる結果となった。次に、情報感度の高い「12本以上鑑賞」のヘビーユーザーに絞ってみると、トップ3に「シン・ゴジラ」が加わった。【図21】

【図21】2016年夏に観たい映画(複数回答)

【図21】2016年夏に観たい映画(複数回答)

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2016年6月21日火曜日

NTTコム(goo)-「電力小売自由化」に関する調査結果

NTTコム(goo)-

報道発表資料 2016年6月21日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

NTTコム リサーチ結果 (No.228)

「電力小売自由化」に関する調査結果

~月々の電気代の値下げを期待しているものの、本当に安くなるのか不安視する声も~

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(旧 gooリサーチ)(*)は、登録モニターのうち、全国18歳~69歳の男女を対象に、「電力小売自由化」について調査を実施しました。有効回答者数は1,447件でした。

総括

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、競争が活性化している。すでにテレビCMなどでお馴染みの、電気と携帯電話、電気とインターネット、電気とガソリンなどの組み合わせによるセット割引等が代表例だ。他にも、太陽光・風力・水力・地熱などの再生可能エネルギーを提供する等、様々な料金メニュー・サービス・独自の付加価値をつけたサービスが続々と登場している。

これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭が自由に選んで電気を購入できるようになり、選択の幅が広がったといえるが、実際に変更した人はどのくらいいるのか、新規参入事業者がサービス提供を開始してから2ヵ月経過した時点での意識調査を行った。

現時点(2016年5月31日)時点で電力会社を変更した(申込んだ)世帯は4.4%で、変更を検討した世帯は17.5%、63.9%が様子見という結果であった。

変更した世帯では、料金が安くなることに魅力を感じて新たな電力供給会社を選んでおり、具体的に月額1,000円程度削減できることを期待しているものの、本当に安くなるのか不安視する声もあがっている。

一方、現時点で変更する予定がない世帯では、認知不足もあるが、「電気代が安くなるとは限らない」、「判断するには情報が少ない」、「もう少し待てばもっと良いプラン(新たな事業者)が出てくるかもしれない」といった様子見=慎重派の意見が目立った。

調査結果のポイント

(1) 「電力小売自由化」の認知率、なんとなく知っているを含めてほぼ100%だが、詳しく知っているのは1割。

電力小売自由化を「詳しく知っている」のは10.8%。「だいたい知っている」と回答した人が51.2%と半数を占め、「なんとなく知っている」程度が36.1%、「知らない」のは1.9%であった。

(2) 電力会社の変更を具体的に検討したのは2割弱。現時点では「様子見」世帯が6割を占める。

電力会社について、「すでに変更した(申込んだ)」のは4.4%。「変更するつもりで具体的に検討している」(1.7%)、「変更しようと思い具体的に検討したが、しばらく様子をみることにした」(11.4%)を合わせて、電力小売自由化に伴い電力会社の変更を具体的に検討した人は17.5%であった。

一方、検討の有無にかかわらず現時点で「様子見」をしている世帯は63.9%を占める。

(3) 電力会社の変更により電気代が安くなることに期待しつつ、本当に安くなるのか疑問の声も。

電力会社を変更した/変更を考えた理由のトップは「電気代(基本料金)が安くなりそうだから」で58.0%を占めた。以降も、「電気代の削減に迫られたから」「ガスとのセット割引がある」「契約をまとめられる」「インターネットや携帯電話とのセット割引がある」といった料金系の理由が続いた。

一方、変更にあたり不安に感じた点では「本当に安くなるのか」「今後、値上がりすることはないのか」等、料金に対する懸念点があげられ、料金値下げに期待しつつ、料金が本当に安くなるのか不安視していることがわかる。

(4) 現時点で変更していない理由は「まだ始まったばかりで様子をみたい」。慎重派が多数を占める。

現時点で変更していない人の理由のトップは「まだ始まったばかりで様子を見たい」で、次点が「電力会社を変更するメリットがわからない」であった。3位以降で「電気代が安くなるとは限らない」、「判断するには情報が少ない」、「もう少し待てばもっと良いプラン(新たな事業者)が出てくるかもしれない」といった慎重派の意見が目立った。

(5) 電力会社の変更により期待する削減金額は「月額1,187円」。

電力会社をすでに変更した/具体的に検討している人が期待している削減金額は、平均で月額「1,187円」程度。一方、現時点では変更意向がない人が期待する削減額は、平均で月額「2,381円」となり、現実と想定では大きな差が出ることが分かる。削減期待額はエリアでも差があり、最も低いのは関東地区で1,789円、逆に最も高いのが関西地区で2,894円となっており、関東と関西で料金感度におよそ1,000円以上の開きがあることがわかった。

調査概要

1. 調査対象 「NTTコム リサーチ」登録モニター
2. 調査方法 非公開型インターネットアンケート
3. 調査期間 平成28年5月30日(月)~5月31日(火)
4. 有効回答者数 1,447名
5. 回答者条件 電力会社からの電力供給を受けている世帯(※)で、世帯において電気の契約または支払いの権限を有している18~69歳の全国男女
(※)自宅使用電力のすべてを自家発電で賄っている世帯および社宅・寮に居住している場合は無効回答とした
6. 回答者の属性 性別

年代

エリア

《 補足 》

(*) NTTコム リサーチ http://ift.tt/YsauvH
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(http://ift.tt/1sxp0dN
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2016年6月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。

<本件に関するお問い合わせ先>

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
リサーチ&CRM本部 中田
TEL: 03-4330-8402
URL: http://www.nttcoms.com/
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調査結果データ

(1) 全体の約8割が、月々の電気代支払い額が「高い」と感じている。

1ヵ月あたりの電気代支出は1人暮らし世帯では4,885円、2人世帯では9,276円。【図1】 月々の電気代支払い額が「非常に高い」と感じているのは全体の23.2%で、「やや高い」(54.9%)を合わせると全体の78.1%が電気代が高いと感じている。【図2】

当然ながら、同居人数が増えるほど月々の電気代支出額が増え、「非常に高い」と感じる割合が高くなる。

【図1】1ヵ月あたりの電気代支出<OA>(対象:全員)

【図1】1ヵ月あたりの電気代支出<OA>(対象:全員)

【参考】過去3年間(2013年~2015年)の電気料金平均額(総務省統計)

2人世帯年間115,472円/1ヶ月あたり   9,623円
3人世帯年間134,204円/1ヶ月あたり 11,184円
4人世帯年間143,256円/1ヶ月あたり 11,938円
5人世帯年間158,872円/1ヶ月あたり 13,239円

【図2】月々の電気代は高いと感じていますか。<SA>(対象:全員)

【図2】月々の電気代は高いと感じていますか。<SA>(対象:全員)

(2) 「電力小売自由化」の認知率、なんとなく知っているを含めてほぼ100%だが、詳しく知っているのは1割。

電力小売自由化を「詳しく知っている」のは10.8%。「だいたい知っている」と回答した人が51.2%と半数を占め、「なんとなく知っている」程度が36.1%であった。詳細までは知らない人も合わせて、98.1%が電力小売自由化を認知していることがわかった。【図3】

エリア別でみると、東北、沖縄で、「詳しく知っている」割合が他の地域に比べてやや低い。【図4】

【図3】電力小売自由化の認知率<SA>(対象:全員)

【図3】電力小売自由化の認知率<SA>(対象:全員)

【図4】居住エリア別電力小売自由化の認知率<SA>(対象:全員)

【図4】居住エリア別電力小売自由化の認知率<SA>(対象:全員)

(3) 電力会社の変更を具体的に検討したのは2割弱。現時点では「様子見」世帯が6割を占める。

今後の電力会社の変更意向を確認したところ、「すでに変更した(申込んだ)」のは4.4%。【図5(A)】

「変更するつもりで具体的に検討している」(1.7%)、「変更しようと思い具体的に検討したが、しばらく様子をみることにした」(11.4%)を合わせて、電力小売自由化に伴い電力会社の変更を具体的に検討した人は17.5%であった。【図5(B)】

一方、検討の有無にかかわらず現時点で「様子見」をしている世帯は63.9%を占める。【図5(C)】

エリア別でみると、北海道・関東ですでに変更した人の割合が高く、今後の変更意向も高くなっている。逆に変更意向が低いのが北陸で、38.8%が「変更するつもりはない」と回答した。【図6】

電力会社の変更について、変更しても良いと考えているものの現時点では様子見、というのが主流といえる。

【図5】電力小売自由化による電力会社変更意向<SA>(対象:全員)

【図5】電力小売自由化による電力会社変更意向<SA>(対象:全員)

【図6】居住エリア別電力小売自由化による電力会社変更意向<SA>(対象:全員)

【図6】居住エリア別電力小売自由化による電力会社変更意向<SA>(対象:全員)

(4) 電力小売自由化による利用者の期待は「電気代が安くなること」に集中している。

電力会社を変更した/変更を考えた理由のトップは「電気代(基本料金)が安くなりそうだから」で58.0%を占め、2番目以降の理由に大きく差をつけた。以降、「電気代の削減に迫られたから」「ガスとのセット割引がある」「契約をまとめられる」「インターネットや携帯電話とのセット割引がある」といった料金系の理由が続いた。【図7】

変更のきっかけでは、「DMやメールなどで気になって自発的に」(19.3%)、「インターネットの記事やコラムを読んで自発的」(18.2%)が上位となっており、テレビや新聞といったマスメディアよりインターネット経由の情報に接して自発的に申込んでいる傾向が強い。【図8】

やはり、電力小売自由化にによる電気料金の値下げに期待する傾向が強い。

【図7】電力会社を変更しようと思った理由<MA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図7】電力会社を変更しようと思った理由<MA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図8】電力会社変更のきっかけ<SA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図8】電力会社変更のきっかけ<SA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

(5) 電力会社変更にあたり「本当に安くなるのか」、「今後の値上がりしないのか」に不安が残る。

電力会社を変更するにあたり、不安に感じた点では「本当に安くなるのか」、「今後、値上がりすることはないのか」といった料金に関する懸念点が上位にあげられた。【図9】

安さに魅力を感じて変更しつつ、肝心な料金に対して不安を隠せないことがわかる。

【図9】電力会社変更時の不安点<MA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図9】電力会社変更時の不安点<MA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

(6) 現状、変更しない人は様子見が多いものの、メリットが分からない等の認知不足もみられる。

現時点で変更していない人の理由のトップは「まだ始まったばかりで様子を見たい」で、次点が「電力会社を変更するメリットがわからない」であった。3位以降で「電気代が安くなるとは限らない」、「判断するには情報が少ない」、「もう少し待てばもっと良いプラン(新たな事業者)が出てくるかもしれない」といった慎重派の意見が目立つ。また、「電力小売自由化の仕組みがよく分からない」という認知不足もあげられた。【図10】

【図10】電力会社を変更しない理由<MA>(対象:変更意向なし)

【図10】電力会社を変更しない理由<MA>(対象:変更意向なし)

(7) 電力会社の変更モチベーションは料金が安価になることに次いで、事業者の信頼性を重視。

もし電力会社を変更すると仮定した時、重視するポイントは「電気代の基本料金が安くなること」が85.4%と多数を占めている。次いで、「会社の信頼性」が挙げられ、「利用プランの豊富さ」「ポイントプログラム」「セット割」等の付加価値が続く。【図11】

【図11】電力会社を変更する場合の重視点<MA>(対象:変更意向なし)

【図11】電力会社を変更する場合の重視点<MA>(対象:変更意向なし)

(8) 電力会社の変更により期待する削減金額は月額1,187円。

電力会社を変更することにより、具体的にどのくらいの料金削減を期待しているのか。すでに変更した/具体的に検討している人では、月額「1,187円」程度の削減効果を期待していることがわかった。【図12】

一方、現時点では変更意向がない人が期待する削減額は、平均で月額「2,381円」となっており、すでに変更した人と1,000円以上の差がでていることから、現実と想定にギャップがあることが分かった。期待する削減金額はエリアでも差があり、最も低いのは関東地区で「1,789円」、最も高いのが関西地区で「2,894円」となっており、関東と関西で料金感度に1,105円もの開きがある。【図13】

【図12】電力会社を変更することにより期待する値下げ(削減)金額/月額<OA>
(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図12】電力会社を変更することにより期待する値下げ(削減)金額/月額<OA>(対象:すでに変更した/具体的に検討中)

【図13】電力会社の変更を検討する値下げ(削減)金額/月額<OA>
(対象:現時点で変更意向なし)

【図13】電力会社の変更を検討する値下げ(削減)金額/月額<OA>(対象:現時点で変更意向なし)
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2016年6月9日木曜日

NTTコム(goo)-ITデジタル家電購入意向調査(2016年夏のボーナス商戦編)

NTTコム(goo)-

株式会社MM総研は、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,154人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。
この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は13.6%を占め昨冬の12.9%から0.7ポイント増加し、「昨夏より減少する」との回答は7.4%でこちらも昨冬の6.2%から1.2ポイント増加する結果となった。購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が10.8%と昨冬の13.3%からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は18.1%と、昨冬の17.2%に比べ若干増加する結果となった。

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