住みたい地域、訪問したい地域については都道府県や特定のエリアでのランキングではなく、全国市区町村を対象に「住みたい」と思われている地域、「観光で訪れたい」と思われている地域・スポットに関して実施しました。住みたい＆観光で訪れたい市区町村は、いずれも札幌が1位となり、北海道のなかでも、札幌が誇るブランド力が顕著な結果になりました。
株式会社NTTデータ経営研究所は、全国の「NTTコム リサーチ」登録モニターを対象に、「住みたい＆観光で訪れたい地域についてのアンケート調査」を行いました。 この結果、住みたい＆観光で訪れたい地域（市区町村）はいずれも札幌が1位となり、さらに観光で訪れたい地域では函館も2位に入るなど、観光における北海道人気の高さが示されました。 住みたい地域（都道府県）を見ると、東京が1位、神奈川が3位で、生活利便性・ヘルスケアに関するブランド力、人的な関係性・地域への愛着などが主な要因となっています。
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報道関係者各位 2018年11月27日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会
大学のオープン化に関する調査結果（2018年）
学び直しのニーズがじんわり上昇中 -MOOCは多様化する学習に効果的-
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下 NTTコム オンライン）は、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（所在:東京都文京区、理事長:白井 克彦（早稲田大学名誉顧問）、以下 JMOOC）と共同で、「大学のオープン化に関する調査」を実施した。
本調査は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターのうち、全年代の方を対象に調査を実施し、有効回答者数は1180名。今回で12回目の調査である。
大学等の高等教育機関などが、インターネットを通じてオンラインで講座を公開する取り組み「MOOC（Massive Open Online Courses）」は、簡単な登録だけで無料で講義を閲覧・学習することができる。テストや課題の修了条件を満たした学習者には、履修の証明として「修了証」が発行される仕組みである。
2012年にアメリカで始まった「MOOC」は、ヨーロッパ圏やアジア圏にも広がりをみせ、世界のMOOC学習者人口は8,100万人以上と言われている（2018年1月 Class Central発表）。一方、日本では2014年4月からJMOOCが講座提供をスタートして4年半が経過したが、JMOOCの受講者は約91万人（2018年10月末現在）であり、依然として日本国内におけるMOOC認知度の低さは否めない。
日本国内のICT化の動向としては、"Edtech"の進展により、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整った。学習場所や時間が多様化したが、隙間時間の学習とじっくり時間をかける学習スタイルの組み合わせがある程度定着してきたことが読み取れる結果となった。また、社会人の「学び直し」経験者は未だ少ないが、確実にその数を増やしていることもわかった。
また、学び直し経験者にその理由を聞くと、昨年は職業上必要に駆られての学び直しニーズが多かったが、今年は、自己研鑽型が上回り、人生100年時代が叫ばれる今、自主的に学び続ける意識を持った層が増えたことを示唆する結果となった。
一方、学習手段について、実際は「書籍による自主学習」が主流だが、希望を聞くと「無料のWEB講座」を求める声が圧倒的に多く、教育のICT化が学習者側の自由な学習手段の選択にもあらわれており、MOOCをはじめとした無料のWEB講座への展望が見込める結果となった。
なおMOOCで学習したい分野では、男性１位は「経済学＆金融」と昨年まで4年連続１位だった「歴史」が4位へ順位を下げ、実務系分野が１～３位までを占めたことは本年度の大きな特徴である。
一般利用のインターネット端末はパソコン利用が微増した。モバイル化が一旦落ち着き、用途に応じて使い分けする利用が定着したか。MOOC学習者にもその傾向が現れており、移動中などにスマートフォン及びタブレットなどを使いモバイル学習を、自宅ではパソコンを主軸においた学習スタイルが確立されてきたことが伺える。また、学習場所・時間については職場や学校が増えていることにも注目したい。
MOOCは、１本5〜10分程度の動画講座で構成されるので、移動などの隙間学習に向いており、課題はじっくりパソコンで学習するのに向いていることも、この結果を後押ししたといえよう。
学習したい分野の調査結果は、上位から「心理学」「歴史」「経済学＆金融」と続き、教養系と実務系科目に万遍なく分散しており、多様なニーズが示されている。なお、調査対象者がランダムにも関わらず、上位9分野については、５カ年連続で同様の科目がランクインしていることから、現代の日本人には普遍的に人気がある学習分野であることが言える。男女別では、男性１位は「経済学＆金融」と昨年まで4年連続１位だった「歴史」が4位へ順位を下げ、実務系が１〜３位までを占めたことは本年度の大きな特徴である。女性１位は5年連続「心理学」で、男性では「ビジネス・実学系」への関心が例年以上に高まり、女性は例年通り「生活密着系」分野に関心が集まる結果となった。
MOOC受講後に直接講義が受けられる対面学習（反転学習）の組合せは、日本独自の取り組みである。この対面学習への受講意向は、ポジティブ層が85％と大幅に増加し、うち「是非受講したい」が51%と半数を超えた。対面学習には、講師に直接質問できるなど直接的なコミュニケーションも期待し、それによってオンライン学習での学びの「理解を深められること」への期待が大きいことが読み取れる。
またMOOCでは課されたテストや課題の修了条件を満たした学習者に、履修の証明として「修了証」が発行されるが、その修了証については、75.7%がその必要性を感じており、モチベーション維持や自己PRに繋がるなどのメリットを感じていることが読み取れた。
学び直しの手段について希望を聞くと、昨年まで圧倒的に多かった「書籍による自主学習」を「WEBでの無料講座」が上回る結果となった。
また学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、「無料」を求める声が8割と、MOOC利用での学習する層の増加への期待が高まる。
学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%、未経験者は59.5％と学び直しの実態は半数もないという結果だが、学び直し経験者が昨年比18.2ポイント増え、大幅なニーズの上昇が伺える結果となった。
学び直し経験者にその理由を聞くと、昨年度は「職業上、復習が必要」「職業上、専攻科目知識では不充分」が多く、仕事で必要に迫られた「学び直し」が大きくポイントを伸ばしていたが、本年度は「仕事では必要なかったが自己研鑽のため」「将来のキャリアアップのためには必要だと感じたから」といった、自己研鑽型がポイントを伸ばした。
また、理工系出身者対象にした学び直しの実態についての調査では、学び直し経験者にその学習分野を聞くと、プログラミングや統計学を含む情報系分野が22.9%と圧倒的に多かった。
| 調査対象 | 「ＮＴＴコム リサーチ」(*) 登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査 | 大学のオープン化に関する調査 |
| 調査期間 | 平成30年8月22日(水)～平成30年9月25日(火) |
| 有効回答者数 | 1180名 |
| 回答者の属性 | 【年代】 男性 10代:1.9％、20代:9.6％、30代:9.8％、40代:9.7％、50代:9.6％、60代以上:9.5％ 女性 10代:2.2％、20代:9.3％、30代:9.5％、40代:9.6％、50代:10.0％、60代以上:9.3％ 【職業】 会社役員/社員:35.0％、公務員・団体職員:6.1％、自営業:6.9％、学生:5.9％、アルバイト・パート:12.6％、専業主婦・主夫:19.1％、無職:13.0％、その他:1.4％ |
《 補足 》
(*) NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ） https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2018年11月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ＆アナリティクス部
TEL：03-4330-8312
URL: https://ift.tt/1kl75ES
メールアドレス：research-info@nttcoms.com
一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会
担当：JMOOC事務局 林
TEL：03-3295-3555
URL：https//www.jmooc.jp
メールアドレス：secretary@jmooc.jp
MOOCはインターネット上で、誰でも場所を問わず、無料で学習できる取り組みである。このMOOCについての評価を聞くと、約8割が「良い」と回答し、例年と変わらず高い評価を維持している【図1-1】ものの、MOOCの認知度に関して、「知らない」の回答も約8割と依然大半を占め【図1-2】、日本におけるMOOCの認知度の低さは相変わらず否めない。
なお、インターネット端末の利用について聞いた項目では、昨年度は、スマートフォン及びタブレットなどのモバイル機器利用の合計がパソコン利用を9.2ポイント上回ったが、本年度はパソコンが昨年比0.7ポイント伸ばし、復興の兆しを見せた。パソコンとモバイル機器の機能を生かし、上手に使い分け始めている層が増えたといえよう。【図1-3】
またMOOC学習におけるインターネット端末利用についても、同様の傾向がみられた。タブレット利用は8.15ポイント下げ、一方パソコンは昨年比ほぼ横ばい、スマートフォンは0.9ポイント伸ばしている。パソコンでじっくりと学習し、移動中はポータブル機器で、尚且つポータブル機器ならスマートフォンでという、学習スタイルが確立されてきていることが見て取れる。【図1-4】
【図1-1】MOOCについて取り組みの評価（単年・N=1180）
【図1-2】MOOCの認知度（単年・N=1180）
【図1-3】インターネット利用端末（経年・N=1180（2018年））
【図1-4】MOOCの学習利用端末（経年・N=67（2018年））
MOOCを主に学習する場所は、自宅が40％、自宅以外が60％と自宅以外での学習の割合が圧倒的に多く、時間でみても、自宅が44％、自宅以外の時間が56％と自宅以外の時間が圧倒的に多い。しかし注目するポイントは、場所・時間ともに自宅での学習は、昨年から上昇している（場所は4ポイントUP、時間は8ポイントUP）ことである。そして自宅以外の学習場所では、会社や学校の合計が51%と半数を超え、時間で見てみると「勤務時間・授業時間」「勤務、授業の合間の空き時間」の合計が36%に対して、「通勤・通学時間」が43%となり多少だが数値が上回った。これは、タブレット端末やスマートフォンを利用したモバイル学習が進行していること、またそれによって隙間時間などを有効活用した学習スタイルが定着してきていると言えよう。MOOCの特徴の1つであるが、動画講義１本が5〜10分程度なので隙間時間を活用した学習には向いていることも要因の1つと考えられる。その一方で、自宅では課題に取り組むなどじっくりパソコンなどで学習するスタイルが確立されてきていることも推察される。【図2-1、図2-2】
【図2-1】MOOCの学習場所（単年・N=166）
【図2-2】MOOCの学習時間（単年・N=166）
学習したい分野の調査結果は、上位から「心理学」「歴史」「経済学＆金融」「音楽、映画」「芸術」「コンピュータサイエンス」「情報、テクノロジー＆デザイン」と続き、教養系と実務系科目に満遍なく分散しており、多様なニーズが示される結果となった。【図3-1】
昨年まで、トップ10は「4カ年連続」で同分野がランクインしていたが、本年度は「栄養学」が12位に順位を下げ、10位に「予防医学」が初ランクインした。それ以外のトップ9は、順位の入れ替えはあるものの、5年間不動であることも重要なポイントである。調査対象者は毎年ランダムであるため、現代の日本人には人気がある学習分野はある程度普遍的であることがわかった。【図3-1、図3-2】
【図3-1】学習したい希望分野 -- 全体（単年・複数回答・N=636）
【図3-2】学習したい希望分野 -- 全体（経年比較ランキング）
男女別では、経年比較すると本年度は男性に例年と違った傾向が出ている。「経済学＆金融」「コンピュータサイエンス」「情報テクノロジー」の実務系分野が、４年連続1位であった「歴史」を抑えて上位に躍り出た。実務系分野が１〜３位までを占めたことは、本年度の大きな特徴であると言える。
男性は、趣味・教養系の歴史がランクを下げ、「ビジネス・実務系」分野への人気が高い傾向が加速し、女性は例年と変わらず「生活密着系」の分野への関心が高いことが伺えた。【図3-3】
【図3-3】学習したい希望分野 -- 男女別
就労層・未就労層別では、就労層とそれ以外とで関心が異なる傾向が見られた。なお、就労層の中でも、「経済学＆金融」「情報、テクノロジー＆デザイン」「コンピュータサイエンス」「ビジネス＆マネジメント」などの「実学に直結する分野」への関心について、会社役員/社員や公務員・団体職員の関心は高く、自営業については、関心はあるものの傾向としては低い。それに対して、パートアルバイトは、就労層の中でも未就労層に近い結果を読み取ることができる。
一方、学生、専業主婦・主夫、無職などの未就労層については、生活密着系の分野、芸術分野、実学分野と満遍なく興味を寄せていることがわかる。そして、「情報、テクノロジー＆デザイン」などの実学分野へも一定程度の興味を確認でき、将来への関心や仕事への距離感を見て取れる。【図3-4】
【図3-4】学習したい希望分野 -- 就労層・未就労層経別
現在、日本版MOOC独自の取り組みとして、JMOOC認定講座ではオンライン学習だけではなく、講師から直接授業を受けられる「対面学習（反転学習）コース」（講座により無料の場合と有料の場合がある）が全体の約2割の講座で提供されている。
この対面学習への受講意向を聞いた質問では例年ポジティブな結果ではあったが、本年度の結果は「是非受講したい」は半数を超え（51％）、「できれば受講したい」を加えたポジティブに考える層が85％に達し（昨年比9ポイントUP）、より積極的な姿勢が伺えた。【図4-1】
また対面学習（反転学習）コースへの期待は、「参加することで学習のモチベーションを維持することができる」が2015年からマイナス14.9ポイントで、昨年よりは若干ポイントを増やすものの下降トレンドである。これは、対面学習への期待が、「自らの学習するモチベーションの維持」から「学習において理解を深められること」へと変化してきていると言える。「分からないことを直接先生に質問できる」機会や「同じテーマに興味を持つ受講生と議論できる」と言った直接的なコミュニケーションを望み、またオンライン学習で学んだ知識を下敷きに体面学習の機会を得ることで、理解が深まることへ期待を寄せていることが例年の傾向である。【図4-2】
【図4-1】「対面学習(反転学習)コース」の受講意向（経年・N=67（2018年））
【図4-2】「対面学習（反転学習）コース」を受講したい理由（複数回答）（経年・N=57（2018年））
MOOCでは講義動画を受講後、単元ごとに課題やレポートを提出し、合格点に達したら修了証を取得することができる。その修了証について必要性を聞いたところ、「とても必要」「まあまあ必要」を合わせると昨年より5.1ポイント下がったものの、75.7%がその必要性を感じていると読み取れる【図5-1】。
また、その理由としては、モチベーション維持や自己PRに繋がるなどのメリットを感じていることがわかる【図5-2】。
【図5-1】修了証の必要性の可否（経年・N=532（2018年））
【図5-2】修了証の認定を必要とする理由（複数回答）（経年・N=403（2018年））
2016年の本調査より、社会人になってから自ら進んで教育機会を得たか、学び直しの調査を開始し、今年で3年目である。社会人になってからの学習機会について問うと、教育機会経験はないしこれからも意向がないは44.5%（昨年比0.5ポイントダウン）と昨年とほぼ変わらなかったが、通っている（通っていた）層と、これから教育機会を得たい層を加えると52.1%と昨年比4.7ポイント上昇した。昨年同様社会人の学習機会の実態は、ポジティブ層が若干勝るという結果を得た。【図6-1】
一方で、学生時代に専攻した科目について「学び直し」の有無を聞いたところ、経験者は40.5%、未経験者は59.5％と、学び直しの実態はほとんどないという結果となった。しかし昨年比で見ると、学び直し経験者が昨年比18.2ポイント増と大幅に増加しており、ニーズの上昇が伺える結果となった。【図6-2】
学び直し経験者にその理由について聞いたところ、昨年度調査では「職業上、復習が必要」「職業上、専攻科目知識では不充分」が多く、仕事で必要に迫られた「学び直し」が大きくポイントを伸ばしていたが、本年度調査では、「仕事では必要なかったが自己研鑽のため」「将来のキャリアアップのためには必要だと感じたから」といった、自己研鑽型がポイントを伸ばした。【図6-3】
また実際の学び直し学習手段としては、書物での自主勉強が60.7%と圧倒的に多く、参考書などを教材に、「独学」で学習する学び直しの実態が見てとれた。しかし、無料のWEB講座が、39.9%と昨年より13.2ポイント増やし、民間の講座受講（無料）も21.1%と昨年より10.3ポイント増加したことにも注目したい。【図6-4】
そして学び直しの手段についての希望を聞いてみると「WEBでの無料講座」が65.8%と昨年比7.4ポイント増やし、昨年の結果は「書物での自主学習」がわずかに多かったが、今年は順位も逆転して圧倒的にWEBでの無料講座が多い結果となった。多くの人は、この2つの組み合わせでの学びを希望しており、また無料のWEB講座があればそれで学習したいという意向を汲み取ることができる。この1年ほどでWEBでの学習機会を提供するサービスが増えており、認知度が向上してきていることも背景にありそうである。MOOC活用の学習によって学び直しのニーズを満たす可能性もあると推測されている結果とも考えられる。【図6-5】
また学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、先の学び直しの希望手段でも見えるように、「無料」を求める声がトータルで80.8%と大半を占め、今後、MOOC利用での学習する層が増える可能性が見込める結果となった。【図6-6】
【図6-1】社会人の教育機会経験の有無および意向（単年・N=566）
【図6-2】社会人の学び直し経験の有無（経年・N=566（2018年））
【図6-3】学び直しの理由（複数回答）（経年・N=346（2018年））
【図6-4】学び直しした際の手段（複数回答）（単年・N=346）
【図6-5】希望する学び直し手段（複数回答）（単年・N=117）
【図6-6】学び直しの費用（単年・N=1180）
JMOOCでは、主に若手技術者を対象にした理工系基礎科目シリーズのオンライン講座を2017年1月から無償提供している。これは、文部科学省と経済産業省が共催した「理工系人材育成に関する産学官円卓会議」において、企業と教育界のミスマッチ防止および人材教育費のコスト削減、そして社会人の学び直しへの対策の一つとして、オンラインでの教育が有効であると指摘されたのを受けて、JMOOCが日本経済団体連合会（以下、経団連）と共同で、メーカー勤務の若手技術者に対してアンケートを実施し、そこで学び直しニーズの高い科目を洗い出し、その分野の講座提供を開始している。それを受けて、昨年度の本調査より理工系出身者の学び直しの実態調査を開始した。
JMOOC理工系基礎科目シリーズについて認知度を伺ったところ、知っている層がトータルで7.2%（昨年比１ポイントUP）に対し、知らない層は9割を超え、認知度の低さが明るみになった。【図7-1】
また、理工系出身者に対して学び直しの必要性を伺ったところ、学び直しの必要性を感じかつ経験があるが17.6%、これから学び直しをしたいが昨年より6.3ポイント増やしたものの30.7%で、現状は学び直しの必要性を感じていない社会人は51.6%と半数を超える結果となった。【図7-2】
一方、学び直し経験者及び予定者の方に対し、その学び直しの分野を伺うと、情報系（プログラミング・統計学など）が22.9%と筆頭で、JMOOCで提供する理工系基礎科目シリーズ講座の中でも人気分野で、来年度講座の増強を予定している分野が上位にランクインした。次いで、電気系、化学系、技術系と続いており、現在JMOOCが提供している講座シリーズと大きな乖離はなく、経団連との共同調査結果同様のニーズを伺うことができた。【図7-3】
【図7-1】JMOOC理工系基礎科目シリーズの認知度（単年・N=1180）
【図7-2】（理工系出身者のみ）社会人の教育機会経験の有無および意向（単年・N=153）
【図7-3】（理工系出身者のみ）学び直し分野（単年・単N=74）
これからの大学に期待することを聞くと、その期待は多様化しているが、「大学のオープン化」を筆頭に、元来の役目である「学生の学力向上」、そして昨今話題の社会人の学び直しに呼応する「社会人の学び直し機関」が続いた。
【図8-1】これからの大学に期待すること（単年・N=1180）
プレス・リリース 2018年11月15日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
実践女子大学 斎藤明研究室
一般社団法人全国清涼飲料連合会
【NTTコム リサーチ調査結果】
清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果
～拡大する電子マネー利用、未来の自販機には買物ログやライフログとの連動を期待～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下 NTTコム オンライン）と実践女子大学准教授 斎藤明（マーケティング：以下 斎藤明研究室）は、一般社団法人全国清涼飲料連合会（会長：堀口 英樹）の協力を得て、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターのうち、20～30代の方で清涼飲料水を2日に1本以上購入される方を対象に、現在の自動販売機で購入状況や未来の自動販売機への期待等について調査しました。
尚、本調査は、NTTコム オンラインと斎藤明研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。
20～30代の方を対象にした本調査の結果として、自動販売機（以下、自販機）での購入者（１週間以内での購入が約6割）が、時期的に暑さの影響などもあり、「外出中での水分補給のため」（５割弱）や、オフィス内に設置された自販機にて、暑さを避けて「屋外に出ることなく購入したい」とのニーズを中心に利用者が多い結果となりました。【図1】【図2】
自販機で購入する際の決済手段として、首都圏では、交通系電子マネーの利用が約6割（Suica・約4割、PASMO・2割以上）に達する結果となりました。また現金での購入を全くしない層（10～25％ *世代性別で異なる）の存在も確認できました。【図3】
スマホと連動したアプリサービスを提供する自販機が増えつつあり、自販機購入ポイント制度の認知率は6割以上であり、その内、利用経験者は4割弱に達し、今後の利用率向上が伺える結果となりました。【図4】【図5】
現在の自販機での購入促進を実現するためには、「ゲーム性」「共通性」「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴（買物ログ）や自分の体調、購入した食べ物とのバランス（ライフ・ログ）を考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション＋α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。【表1】【表2】
調査を実施した10月上旬時点で、自販機で飲料水をいつ購入したかを聞いたところ、約6割（58.2％）の方が「1週間以内」には購入しているとの回答で、自販機利用者も多い結果が出ております。【図1】
自販機での購入理由については「外出中、暑くて喉が乾いたから」が5割弱（46.7％）「屋外での就業中に喉が渇いたから」が1割弱（9.2%）とあわせて、55.9%が「外出先での水分補給」のためとしている結果となりました。また「屋内での就業中に喉が乾いたから」の回答も約3割（27.5％）となっています。【図2】
こうした結果から、外出先での水分補給のため、暑さから外出を避けて、オフィス内での飲料水を購入した等、暑さの影響が数値に表れていることが伺えます。
【図1】清涼飲料水を自販機でいつ購入したか（N=1,052 SA）
【図2】自販機で清涼飲料水を購入した理由（N=1,011 MA）
東京・千葉・埼玉・神奈川（以下、首都圏）での購入経験者（N=404）を対象に自販機での決済手段について確認したところ、交通系電子マネー（SuicaやPASMO等）の電子マネーの利用は、Suicaで約4割（全体：39.1％）、PASMOで2割以上（全体：23.8％）に達し、電子マネーによる決済が普及している様子が伺えます。自販機での電子マネーの利用に関しては、30代男性を除く20代男女、30代女性に多くなっています。さらに、10％～25％と世代によっても異なりますが、全く現金を使用しない層の存在を確認できました。
20代の回答者は現金よりも手軽に購入・チャージできる感覚から電子マネー等を利用し、30代女性については、既婚者や子どもがいる方が多くなるため、家計管理上で購入状況を管理したい意向などが利用に繋がっている背景が数値の高さに伺える結果となりました。
【図3】自動販売機で清涼飲料水を購入した際の決済方法（首都圏 N=404 MA）
最近、飲料水を買う際にスマホアプリによりポイント付与（以下、自販機購入ポイント制度）する自販機が増加傾向にあります。自販機購入ポイント制度について、首都圏の購入経験者では6割以上に認知されており、さらに4割弱がすでに利用していると回答していることから、今後の利用率向上が伺える結果となりました。【図4】【図5】
【図4】自販機購入ポイント制度／認知率（首都圏 N=404 SA）
【図5】自販機購入ポイント制度/利用率（首都圏 N=404 SA）
利用アプリの内訳に関しては自販機で飲料水を購入する方にそのサービスの認知、利用状況について聞いた結果、日本コカ・コーラの「Coke ON（コーク・オン）」が最も高く（50％）、以下ダイドードリンコ、アキュア、キリンビバレッジ、サントリーと続く結果となりました。【図6】
【図6】自販機購入ポイント制度/利用アプリ内訳（東京・千葉・埼玉・神奈川 N=151 MA）
自販機で飲料水を購入する際に、ついでに買いたいものとしては、「スナック菓子」が56.5％を占める結果となり、スナック菓子購入の要望が高いことが伺えます。以下、「スイーツ」「菓子パン」「おにぎり」「ホットスナック」が、それぞれ36.8％、32.7％、31.1％、29.6％となっています。このことは、自販機での決済手段として電子マネーの利用率が増加傾向にある中で、自販機にコンビニエンスストアに類似した商品群の購入を要望していることが伺われる結果となりました。【図7】
【図7】自販機で清涼飲料水を買う際についでに買いたいもの（N=666 MA）
現在の自販機にどのようなコトや機能が購入意向を増大させるのかについて、意見収集したところ、次の４つのキーワードが抽出されました。【表1】
【表1】自販機にどんな事があると清涼飲料水をより買いたくなるか（自由回答 一部抜粋）
| ゲーム性 | 「おまけ」 |
|---|---|
| 「くじ引き」「当たり」「無料」 | |
| ポイントが貯まる、購入ごとにゲームやコンテンツがもらえる | |
| 共通性 | 共通ポイントが貯まる仕組みのある自動販売機 |
| もっといろんな商品や、メーカー合同でいろんなメーカーの商品が一つになった自動販売機 | |
| 多様性 | 期間限定商品が購入できる自動販売機 |
| 全国のご当地飲料が購入できる自動販売機 | |
| 種類が豊富、定期的に品揃えが変化する自動販売機 | |
| 自販機先行販売で新商品を購入できる自動販売機 | |
| 利便性 | 電子マネーで購入できる自販機を増やす |
また、未来の自販機にあったらいいなと思う機能について意見収集したところ、現在コンビニエンスストアにて享受している機能（＝「コンビニ」化）と、スマホアプリとの連動で過去の購入履歴や自分との体調、購入した食べ物とのバランスに合わせて飲料のお奨めをしてくれる、レコメンド＋αの機能提供を求める意見が伺えました。【表2】
【表2】未来の自動販売機にあるといい機能（自由回答 一部抜粋）
| 「コンビニ」化 | お菓子も一緒に買える |
|---|---|
| 飲み物と軽食を同時に買える機能 | |
| できたてお惣菜とか夜遅くても買える | |
| 常温、ホット、アイスを選択して買えるようになって欲しい | |
| タイムセールなどの値引き | |
| ATM機能 | |
| 電子マネーにチャージ出来る機能 | |
| 売り切れることがないように、自動で補充される機能 | |
| ポイントが貯まる | |
| クレジットカードが使える | |
| レコメンド＋α | 自分にオススメしてくれる機能 |
| 体調に合わせたものを選んでくれる | |
| 全ての機能がスマホと連動 | |
| 音声での会話 |
| 調査対象 | 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 平成30年10月4日（木）～平成30年10月8日（月） |
| 有効回答者数 | 1052名 |
| 回答者の属性 | 【男女】： 男性：48.6％、女性：51.4％ 【年代】： 20代：50.2％、30代：49.8％ 【その他】： 2日に1本以上購入される方を対象 |
《 補足 》
(*) NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ） https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（https://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2018年10月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ＆アナリティクス部 藤森
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プレス・リリース 2018年11月8日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
立教大学 有馬賢治研究室
【NTTコム リサーチ調査結果】
「消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査」結果
～単身と同居者でレジャー・娯楽・耐久消費財など支出に対する選好で特徴的な違い～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下 NTTコム オンライン）と立教大学経営学部教授 有馬賢治（以下 有馬賢治研究室）は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」会員モニターを対象として、消費者の自由裁量所得と使途の状況について調査しました。本調査は、NTTコム オンラインと有馬賢治研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。
調査結果では、全世代での一ヶ月当たりの自由裁量所得の平均額は2万4千円程で、男女比較では男性のほうが女性より7千円程多く、世代別では30代の平均で2万5千円程度で、年代が上がるに伴い平均額が上昇していきます。単身/同居ありで比較した場合は、概して単身居住者のほうが同居の方に比べて金額が多く、10代、30代、40代男性と20代女性の単身居住者が、同性代で同居者ありの方に比べ1万円近く個人が生活を楽しむために支出する所得が多い結果です。
単身者はその自由に使えるお金で様々な用途への支出や、用途に投資する消費時間も多い傾向が見られます。
なかでも使用用途別への支出額では、単身者は同居者に比べ「外食・グルメ」「貯蓄」が月で平均1万円前後も支出額が多く、また用途に投資する「1週間あたりの平均消費時間」でも、単身者は「ゲーム、PC、家電、スポーツ・フィットネス」などに費やす時間が長く、個人や仲間で楽しめる娯楽を中心に時間も投資している様子が伺えます。同居者ありの方で用途別の支出額が多かったのは「車・バイク・自転車」「投資・株などの資産運用」ですが、平均消費時間では単身者のほうが高くなります。平均消費時間で同居者ありの方が多かったのは「スポーツ観覧」「ペット・動物の飼育」でしたが、それに対する支出額は3～4千円台で単身者に比べて低くなっており、単身者と同居者それぞれで用途に対する支出額と消費時間の傾向の違いが見られ、選好しているものが異なるのが伺える結果となっております。
個人的に自由に使える一ヶ月の平均的金額を一定幅の選択肢から選んでもらい、その中央値などから算出した平均値を求めたところ、有効回答者2006名の平均値は24,096円でした。男女別での平均値は、男性27,553円（997名）、女性20,680円（1,009名）で、世代別での平均値は、10代15,081円（313名）、20代23,489円（315名）、30代25,463円（325名）、40代24,842円（345名）、50代26,777円（347名）、60代27,921円（361名）でした。性別では男性が女性よりも7千円近く多く、世代別では10代と20代以上の世代では8千円以上の差が見られるものの、20代以上の各世代間での平均金額の差は極端には大きくないことが伺えます【表1】。
自由裁量所得の金額差が発生する原因の１つである居住の人数に着目し、単身居住者と同居者がいる人別にグループを分類して平均値をまとめてみました【表1】。居住形態別の区分では回答者グループの人数に隔たりが出ましたが、統計的には5％水準で各グループ間の有意な差が確認できました。性別では男女ともに3千円程度（太黒字）、単身居住者の方が金額が多い結果になりました。世代別では、60代を除く10代～50代は単身居住者の方が金額の多く、特に20代以外の10代と30代～50代の単身者においては同居者のいる方との金額差が8千円前後の開きが出る結果（太赤字）となりました。
さらに、性別・世代別・居住型別に細かく分類して自由裁量所得の平均値を比較したのが【表2】ですが、世代別を性別で分けた場合では、60代男女、20代男性などにおいて同居者のいる方の自由裁量所得額が多い傾向が見られます（表黒枠）。逆に、10代、30代、40代男性と20代女性の単身居住者は、同性代で同居者のいる方よりも1万円近く所得が多い結果となりました（表赤枠）。
次に、自由裁量所得をどのような用途に使用しているか、23項目の主な用途【表3】の中から該当するもの全てを選んでいただき、その「1か月あたりの平均支出金額」と「1週間あたりの平均消費時間」について自由記入式でそれぞれ聞きました。
23項目の用途のうち、1か月あたりの平均支出の実質的な金額について聞いた結果、回答者が多かった上位の3項目は、順に「7．ショッピング」（N=854）、「14．お菓子・お茶・コーヒーなどの嗜好品」（N=746）、「12．外食・グルメ」（N=720）でした。
前問同様に「1か月あたりの平均支出金額」について、居住の人数に着目した上で性別・世代別に回答を集計したものが【表3】です。特徴的な結果として、どの項目も概して単身居住者の支出が多い傾向が見受けられ、特に「12．外食・グルメ」「21.貯蓄」の2項目については、同居者がいる方との間に1万円近くの差で単身者の支出が多くなりました（黒太字）。逆に、同居者がいる方のほうが平均金額が顕著に高い項目は、「11．車・バイク・自転車」「22．投資・株などの資産運用」の2項目でした（赤太字）。
居住の人数に関わらず平均支出額が少なかった項目は「3．映画鑑賞」「5．有料の動画配信サービス」で、どちらも平均支出額は千円代でした。
「1か月あたりの平均支出金額」を性別・世代別で注目した場合、居住の人数に関わらず、男性が3世代以上で平均支出額が全体の合計平均よりも多かった項目は、ショッピング（30代、40代、60代）、ゲーム（10代、20代、30代、40代）、お酒（40代、50代、60代）、人づきあい・交際（30代、40代、50代）、貯蓄（30代、40代、60代）の5項目でした。一方、女性が3世代以上で単身／同居問わず平均支出額が多かった項目は、美容（20代、40代、60代）の1項目のみとなりました【表4】。
また、「1週間あたりの平均消費時間」についても、自由裁量所得を使用している用途の中から該当するもの全てを選んでいただいた上で、その実質的な平均消費時間を記入式で聞きました。回答者が多かった3項目は順に、「7．ショッピング」（N=849）、「14．お菓子・お茶・コーヒーなどの嗜好品」（N=732）、「12．外食・グルメ」（N=716）でした【表5】。
居住の人数に着目した上で性別・世代別に回答数を集計した中で特徴的な傾向として、同居者に比べ単身居住者のほうが費やす時間が長い項目は「8．スポーツ・フィットネス」「10．ゲーム」「13．パソコン・家電製品」「15．お酒」「17．人づきあい・交際」「22．投資・株などの資産運用」の6項目（太赤字）でした。先述の【表3】の支出額で見ても、これら項目は単身者のほうが同居者に比べ多い支出が費やされており（資産運用は同居者のほうが支出額が多い）、自由に出来るお金が比較的に多い傾向の単身者が、個人で楽しめる娯楽を中心に時間も投資している様子が伺えます。
同居者がいる方のほうが平均消費時間が長かった項目は「1．スポーツ観覧」「20．ペット・動物の飼育」の2項目（太黒字）でしたが、【表3】の支出額で見ると、3～4千円台で単身者に比べて低くなっており、投資する金額は時間の消費ほど決して多くはないようです。
居住の人数に関わらず平均消費時間が少なかった項目は、「18．美容」「19．ファッション・コスメ」「21. 貯蓄」の3項目でした。
性別・世代別にも注目した場合、性別・居住形態に関わらず、10代は「音楽鑑賞」と「人づきあい・交際」の2項目が、60代は「旅行・レジャー」と「ショッピング」の2項目が、40代は「ペット・動物の飼育」の1項目が各項目合計の平均消費時間を上回っていました。
次に、男性が3世代以上で居住の人数に関わらず平均消費時間が長かった項目は、「有料の動画配信サービス（20代、40代、60代）」、「本・雑誌・漫画など（20代、50代、60代）」、「お酒」（40代、50代、60代）」の3項目でした。
一方、女性が3世代以上で居住の人数に関わらず平均消費時間が長かった項目は、「旅行・レジャー（20代、30代、60代）」、「美容（10代、20代、40代）」の2項目でした。特筆できる点としては、10代男性で同居者がいる方の平均消費時間の値で全体の平均値の倍以上の値を示している項目が複数（スポーツ観覧、音楽鑑賞、スポーツ・フィットネス、車・バイク・自転車、資格取得・キャリア形成）で見受けられた点でした【表6】。
| 調査対象 | 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 平成30年6月25日（月）～平成30年6月26日（火） |
| 有効回答者数 | 2006名 |
| 回答者の属性 | 【性別】 男性：49.7％、女性：50.3％ 【年代】 10代：15.6％、20代：15.7％、30代：16.2％、40代：17.2％、50代：17.3％、60代：18.0％ |
《 補足 》
(*) NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ） https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（https://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2017年9月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
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再生医療は、自らの細胞を治療に用いる自家細胞を用いた治療と、自分以外の方の細胞を治療に用いる他家細胞を用いた治療に大きく分類されます。患者自身の細胞を使う自家細胞製品に比較し、あらかじめ準備可能な他人の細胞を用いた他家細胞製品が産業化の観点からは有利であると言われています。
2015年の再生医療関連諸法の施行以降、産業化に向けた動きは加速しています。わが国では他家細胞製品の実用化が課題となり、他家細胞製品の実現には安定的なヒト細胞供給を実現するための細胞提供者（ドナー）をいかに確保するのかについて、「再生医療や細胞の提供に関する個人の意識はどうか」「個人が細胞を提供するうえでの条件や課題は何か」「細胞提供の意識が高い個人はどのような特徴をもっているのか」などについてアンケート調査を実施しました。
株式会社NTTデータ経営研究所は「NTTコムリサーチ」登録モニターを対象に、2016年度に引き続き、2017年度も同様に「再生医療への細胞提供に関する社会意識調査」を実施しました。
－詳しくはこちら
プレス・リリース 2018年7月30日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
京都大学 松井啓之研究室
慶應義塾大学 杉浦淳吉研究室
慶應義塾大学 吉川肇子研究室
アナログゲーム（非電源系ゲーム）に関する調査結果
～仲間作りや現実世界で役立つ等を背景に若年層中心に普及が進む～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン）と京都大学 松井啓之教授他は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターのうち、1年以内にアナログゲームを遊んだことがある方を対象に、ゲーム経験やゲームに対する態度について調査を実施しました。
日本において、アナログゲーム（ボードゲーム、カードゲームなど。いわゆる「非電源系ゲーム」）は、近年隆盛の一途をたどっている。たとえばアナログゲーム最大のイベントであるゲームマーケットは、年3回（東京2回、関西1回）開催されており、2018年春には2日間の来場者数が約2万人となり世界第3位の規模となっている。海外からの来訪者も多く、ここでは日本の個人ゲームデザイナーの作品を海外メーカーが買っている状況もある。またゲーム販売店数（専業を含む）およびゲームを遊ぶゲームカフェの数も近年急激に増大している。もちろんデジタルゲームに比べれば市場規模はまだ小さいが、有望な市場であることは間違いない。
本調査では、20代から60代までの世代に渡ってアナログゲーム体験や態度を調査することによって、現状を把握しようと試みた。また、デジタルゲームへの態度もあわせて問うことで、両者の違いについても比較を行った。
アナログゲームは20代30代で体験している人が多く、若年層が近年の発展を支えていると推察される。また、女性よりも男性の方がより積極的に参加している傾向が見られる。ゲームイベントの参加率も高く、ロジャーズの普及理論の言うところの16％を超えており、既に普及が急速に進む段階に入りつつあるとも解釈できる。この結果はゲームマーケットの参加者の急激な増大と良く合致している。
アナログゲームで遊ぶ頻度により回答者を3群にわけ、ゲームへの態度を比較した。月に2回以上の高頻度群では約半数の5割弱が「ゲームは現実世界を表していることがある」と回答し、中頻度郡（半年から月に1回）・低頻度群（年に1回以下）の2割前後と比べて高く、同様に「ゲームの経験は現実世界で役に立つことがある」については高頻度の方が肯定的に評価していた。また、「ゲームを通じて知らなかった人と知り合いになったことがある」との割合も高かった。「ゲームで遊ぶ時間は自分でコントロールできる」とする割合についても高頻度群の割合が約7割で最も高かった。
子どもの頃に遊んだボードゲームやカードゲームについて尋ねたところ、年代によって大きく体験の差が見られたのはカードゲーム（遊戯王、ポケモンカードゲーム、デュエルマスターズなど）で、昨今のアナログゲームの発展を支えている若年層は、これらカードゲームの体験があったために現在のアナログゲームへスムーズに移行したのではないかと推察される。
ゲームを遊ぶ理由を尋ねたところ、デジタル、アナログ共に「楽しいから」「手軽だから」「ヒマつぶしができるから」が上位3位の理由であった。アナログゲームに関しては、20代30代において「人と会話するのが楽しいから」「友達ができるから」が理由としてあがっていた。「友達ができるから」は、デジタル、アナログを問わず、ゲームが友達作りのツールとして意識されていることがわかった。
各年代均等に調査対象者を割り振っているため、各年代別の回答総数は少ないが、割合で比較すると、アナログゲームを買ったり、ゲームカフェへ行ったり、ゲームイベントへの参加というような積極的な体験は20代30代の若年層で多く、40代以降とは明確な差が見られている（図1）。この年代はゲームマーケットに参加したことがあると回答した人も17％を超えており、対象者が一都三県在住であることを考慮しても、ゲームマーケット参加者の増大と合致する傾向であると思われる。表には掲載していないが、体験者の割合は女性よりも男性で高く、アナログゲームの進展を担っている層が主に男性であることが見て取れる。
ゲームを自分で作ったことがあるという人は各年代に渡って多く（20％～30％）、若年層では1割前後がゲーム会を主催した経験があったり、ゲームの開催場所を提供することを行っている人がいた（表なし）。トランプのルールを変えて遊ぶという人は、全世代でほぼ9割前後となっていて、極めて高いといえる。
【図1】１年以内にアナログ（非電源系）ゲームで遊んだ経験者が行った事について（複数回答）
【表1】
| アナログ ゲーム を買った |
ゲーム カフェ へ行った |
ゲーム マーケット へ行った |
体験型 ゲームイベント(※) に参加した |
ゲーム会 に参加した |
あてはまるものはない | 計 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 20代 | 実数 | 82 | 44 | 35 | 48 | 26 | 95 | 214 |
| % | 38.30% | 20.60% | 16.40% | 22.40% | 12.10% | 44.40% | ||
| 30代 | 実数 | 85 | 38 | 36 | 42 | 19 | 100 | 208 |
| % | 40.90% | 18.30% | 17.30% | 20.20% | 9.10% | 48.10% | ||
| 40代 | 実数 | 62 | 20 | 19 | 27 | 13 | 137 | 216 |
| % | 28.70% | 9.30% | 8.80% | 12.50% | 6.00% | 63.40% | ||
| 50代 | 実数 | 50 | 16 | 11 | 17 | 12 | 146 | 208 |
| % | 24.00% | 7.70% | 5.30% | 8.20% | 5.80% | 70.20% | ||
| 60代 | 実数 | 52 | 11 | 8 | 8 | 10 | 143 | 213 |
| % | 24.40% | 5.20% | 3.80% | 3.80% | 4.70% | 67.10% | ||
| 計 | 実数 | 331 | 129 | 109 | 142 | 80 | 621 | 1,059 |
(※)脱出ゲームや人狼会など
ゲームで遊ぶことは現実の生活に役に立つのだろうか。また楽しいけれど時間を忘れて遊び続けたりはしないのだろうか。これを明らかにするために、ゲームで遊ぶことへの評価を検討した。アナログゲームで遊ぶ頻度により、回答者を月に2回以上の『高頻度群』、半年から月に1回の『中頻度群』、年に1回以下の『低頻度群』の3つの群に分け、ゲームで遊ぶことへの評価として5つの項目を取り上げて肯定的な回答の割合を3群で比較した（図2）。その結果、高頻度群では半数弱が「ゲームは現実世界を表していることがある」と回答し、中・低頻度群の2割前後と比べて高く、同様に「ゲームの経験は現実世界で役に立つことがある」については高頻度の方が肯定的に評価していた。また、「ゲームを通じて知らなかった人と知り合いになったことがある」との割合も高かった。「ゲームで遊ぶ時間は自分でコントロールできる」とする割合についても高頻度群の割合が約7割で最も高かった。「ゲームで長時間遊ぶことについて罪悪感をもつ」では、高頻度群が他の群より若干割合は高いが統計的には差があるとはいえなかった。
ゲームへの態度を尋ねた15の質問のうち、年齢別で比較してみると、「ゲームで長時間遊ぶことに罪悪感をもつことがある」と「ゲームで遊ぶ時間は自分でコントロールできる」の2項目は年齢による違いはみられなかったが、その他の項目では20歳代以下の世代の方が肯定的にとらえていた。年齢別でみてみると、「罪悪感」「遊ぶ時間の統制感」は差がなく、それ以外は若い人の方が肯定的であった。一方、遊ぶ頻度別でみると、「罪悪感」のみ、差がなくなることがわかった。
【図2】頻度別でみたゲームで遊ぶことへの評価について
子どもの頃に遊んだボードゲームとカードゲームについて尋ねたところ、ボードゲームについては顕著な差が見られなかったが（40代以上で将棋の体験率が高く、30代40代ドンジャラ（麻雀）の体験率が高い程度）、カードゲームでは世代別に大きな差が見られた。すなわち、20代30代で遊戯王、マジック・ザ・ギャザリング、デュエルマスターズ、UNOの体験率が他の世代に比べて高く、現在のアナログゲームの隆盛を下支えしていると推察される（図3）。近年流行しているゲームの1つである人狼も20代に限って言えば、10人に1人が体験している高い割合となっている。
男女別にみると（表なし）、多くのゲームで男性の体験率の方が高いが、女性ではパズルゲームの体験率が高かった。
ボードゲームについて言えば、人生ゲームは60代で62％とやや低いが、他の世代ではほぼ9割が遊んだと回答している（図4）。将棋は40代以上で体験率が5割から6割くらい、若年層では4割前後であった。
【図3】子どもの頃に遊んだことがあるカードゲーム（年代別）（複数回答）
【図4】子どもの頃に遊んだことがあるボードゲーム（年代別）（複数回答）
アナログゲームを遊ぶ理由を尋ねたところ、「楽しいから」「手軽だから」「ヒマつぶしができるから」に続いて、「人と会話するのが楽しいから」「友達ができるから」が理由としてあがっていた（図5）。特に20代30代でこれら2つの理由をあげる人が多かった。これに対してデジタルゲームについても遊ぶ理由を尋ねたところ（表なし）、「楽しいから」「手軽だから」「ヒマつぶしができるから」という3つの理由は変わらないが、「1人でも遊べるから」が多い理由としてあがっていた。「友達ができるから」は、アナログゲームを遊ぶ理由ほど割合は高くはないが、特に若年層ではこれを理由にあげている人が多く、デジタル、アナログを問わず、ゲームが友達作りのツールとして意識されていることがわかる。
【図5】アナログゲームで遊ぶ理由について（複数回答）
| 調査対象 | 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 平成30年6月22日（金）～平成30年6月27日（水） |
| 回答者の属性 | 一都三県の居住者を対象とし、この1年の間に、ボードゲームやカードゲームなどのいわゆる『アナログ（非電源系）ゲーム』で遊んだかどうかを尋ね、「はい」と回答したモニターのみを対象とした方（回答総数1059名）。 【性別】 男性：523名（49.4％）、女性：536名（50.6％） 【年代】 20代：214名（20.2％）、30代：208名（19．6％）、40代：216名（20.4％）、50代：208名（19.6％）、60代：213名（20.1％） 【職業】 会社員：402名（38.0％）、専業主婦（主夫）：211名（19.9％）、パート・アルバイト・フリーター：114名（10．8％）、自営業：84名（7.9％）、等 |
《 補足 》
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NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2018年7月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
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働き方改革の取り組み状況とその効果、RPAなどのテクノロジーの活用やHRテックに対する意識について調査を行いました。また、 「働き方関連法」により日本の労働慣行が大きな転換点を迎えると言われていますが、その論点である「残業時間の上限規制」や「脱時間給制度（高度プロフェッショナル制度）」に関連する「労働時間」や「労働時間の長短によらず、成果に基づいて報酬が支払われる働き方」についても調査しました。
働き方改革に取り組む企業は年々増加し、今年度は38.9％。また、働き方改革の効果について、働き方改革に取り組んでいる企業の従業員は、エンゲイジメントされている環境で働きがいを高めています。本調査の結果から、成果をきちんと定義しサポート体制を作りながら、成果に基づいた働き方の検討を行う価値はあると思われます。
株式会社NTTデータ経営研究所はNTTコム リサーチ登録モニターを対象に「働き方に関する調査」を実施しました。働き方改革の取り組み状況を2015年より毎年実施しています。
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お知らせ 2018年7月3日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
NTTコム リサーチ結果 (No.243)
第7回 「映画館での映画鑑賞」に関する調査
～「グレイテスト・ショーマン」のヒットの背景で、ミュージカル映画を支える20代女性
／有料動画配信サービスと映画館鑑賞は共存関係を築く～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江）が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(*)は、「映画館での映画鑑賞」について、全国の10代～70代の男女を対象にアンケートを実施しました。有効回答者数は3,229名でした。この調査は2012年から同時期に実施しているアンケート調査の7回目となります。
今回調査における、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人（以下「映画館鑑賞者」）は全体の35.3％で、2012年から実施する本調査の中で最低の鑑賞率となった。鑑賞率の低下傾向は続いており、映画館に足を運ぶユーザーが減っていると考えられる。その一方で、映画館で鑑賞する映画の本数が5～11本のミドルユーザーの割合が伸びるなど、1人あたりの平均鑑賞本数は増えている結果となった。鑑賞率を性年代別でみると、女性10代の鑑賞率が引き続き最も高く、65.8％となった。男性も10代の鑑賞率が最も高いものの、他年代については鑑賞率の低下が続いており、全体の鑑賞率の低下に影響を及ぼしている。
作品のジャンルでは、今年、50億円を越えるヒットとなった「グレイテスト・ショーマン」をはじめ、ミュージカル映画のヒットが目立つが、昨年、ミュージカル映画でヒットした「ラ・ラ・ランド」「美女と野獣」を含めた3タイトルについて、性年代ごとに鑑賞率を比較したところ、女性20代の鑑賞率が常に高く、ミュージカル映画の人気を支えていることがわかった。
世界最大の動画配信事業者「Netflix」が日本に参入して約3年が経過し、他の事業者も独自のサービスを積極的に展開する等、日本での動画配信サービスの認知・利用は広がっている。本調査では2年前の第5回調査で動画配信サービスの利用率をまとめており、今回調査では第5回調査との比較を交えて、映画館鑑賞への影響を確認した。対象を有料サービスに絞り、動画配信サービス利用経験者に対して「利用によって視聴機会が減った他の映像サービス」を聞いたところ、「レンタルＤＶＤ」が最も多く43.6％となった。一方で「映画館鑑賞」が減ったと回答した人は17.0％に留まり、他の映像サービスと比較して影響が少ない結果となった。また、主要動画配信サービスと映画館鑑賞率の関係をみたところ、鑑賞本数が多いほど、動画配信サービスの利用率が高まる傾向がみられた。動画配信サービスと映画館鑑賞は競合関係というより、共存関係にあることがわかった。
| 調査対象 | 「NTTコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 2018年6月8日（金）～2018年6月12日（火） |
| 有効回答者数 | 3,229名 |
| 回答者の属性 | 【性別・年代】 男女別、10代～70代の各世代を均等回収 |
直近1年以内（2017年5月～2018年5月）に映画館で映画鑑賞をした人（以下「映画館鑑賞者」）は全体で35.3％であった。2012年調査から続く調査の中で最も低い鑑賞率であり、緩やかに減少傾向が続いている。一方、年間の鑑賞本数は5本以上の鑑賞者が増加、1人あたりの平均鑑賞本数を押し上げ、低下した鑑賞率を補っている。
性年代別の鑑賞率をみると、女性10代の鑑賞率が引き続き高く、65.8％となり各年代のなかで最も高い。その一方で、他の年代については鑑賞率の低下が続いている。
「君の名は。」の歴史的なヒットが落ち着き、「邦画アニメ」の鑑賞率が前回調査から18ポイント低下。性年代別でみると女性10代と女性70代で「邦画実写」が「洋画実写」を20ポイント以上も上回り、大きな乖離がみられた。
洋画実写で稼ぎ頭となっているミュージカル映画。今年に大ヒットした「グレイテスト・ショーマン」と、昨年ヒットした「ラ・ラ・ランド」「美女と野獣」を合わせて、性年代ごとの鑑賞率をみると女性20代の鑑賞率がいずれも高いことがわかった。
直近に映画館で観たタイトルに興味を持った情報源は、「劇場予告編」が前回から増加、「テレビＣＭ」が前回から低下し、いずれも約40％でならんだ。「Twitter」からの影響は増加傾向が続いており、10代だけでなく20代30代でも増加している。
有料動画配信サービスの利用により視聴機会が減った映像サービスは「レンタルＤＶＤ」が最も多く、利用者のうち43.6％で、「映画館鑑賞」が減ったと回答したのは17.0％に留まった。一方、映画館で映画を観る人ほど、有料動画配信サービスを利用している傾向もみられた。
有料動画配信サービスのうち、定額制サービスが9割を占めるが、1コンテンツごとの課金によるネット配信（PPV）で映画を観たことがある人は、映画館鑑賞者のうちわずか6.6％で、大半が未利用。利用障壁で最も多いのは「レンタル店と比べて料金が割高」。
今年の夏観たい映画のトップ3は、1位がほぼ同率で「ミッション：インポッシブル フォールアウト」（21.6％）、「ジュラシック・ワールド 炎の王国」（21.5％）、2位が「劇場版コード・ブルー ドクターヘリ緊急救命」（17.7％）、3位が「オーシャンズ8」（14.0％）となった。
《 補足 》
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直近1年以内（2017年5月～2018年5月）に映画館で映画鑑賞をした人（以下「映画館鑑賞者」）は全体で35.3％であった。【図1】
これは過去調査のなかで最も低い鑑賞率だった。本調査をはじめた2012年の45.3％から10ポイント下がっており、緩やかな減少傾向が続いている。【図2】
【図1】直近1年以内の映画館での映画鑑賞率（単一回答）
＜回答対象＞全員
（今回調査における直近1年以内に映画館で映画を観た対象者の母数は1140 サンプル）
【図2】過去調査からの鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞全員
映画館での鑑賞率は低下したが、他の視聴形態を含め、映画自体が観られなくなったのか。映画館以外での映画視聴を含めた視聴率の推移をみると、多少の変動があるものの、2012年調査から大きく変わっておらず、映画館での鑑賞率自体が減少していることがわかった。【図3】
【図3】映画館以外での鑑賞を含めた映画鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞全員
直近1年以内で年間の鑑賞本数の推移をみると、年間5～11本鑑賞者（以下「年間」省略）の割合が過去最高の25.0％となった。12本以上鑑賞者の8.9％と合わせると33.9％で、映画館鑑賞者の3分の1が5本以上観ていることになる。5本以上観るミドルユーザーの増加が1人あたりの平均鑑賞本数を押し上げ、鑑賞人口の低下分を補っているといえる。【図4】
【図4】直近1年以内に映画館で観た映画本数の推移（単一回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
映画館鑑賞率を性年代別にみてみる。まず男性では、10代の鑑賞率が最も高く45.9％となった。60代以上のシニア層を除き、20代以降の鑑賞率が前回よりも低下している。【図5】
【図5】（男性）年代別の鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞男性の直近1年以内の映画館鑑賞者
女性の鑑賞率をみると、10代の鑑賞率が引き続き最も高く、前回とほぼ変わらず65.8％となった。10代と20代以降の鑑賞率で大きな乖離がある状況は今回も変わらず、30代以降では前回に続き、鑑賞率の低下が継続している。【図6】
【図6】（女性）年代別の鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞女性の直近1年以内の映画館鑑賞者
「邦画」「洋画」×「実写」「アニメ」の4ジャンル（以下「4ジャンル」）ごとに、直近1年以内の鑑賞率を2014年調査からの推移でみると、「邦画アニメ」の大幅な低下が目立つ結果となった。前回の62.6％から44.6％に低下しており、前々回調査までの水準であった4割台に戻った。前回の対象範囲であった「君の名は。」の大ヒットによって、一時的に上昇したとみられる。ほかの3ジャンルについては鑑賞率に大きな変動はない。【図7】
【図7】直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
次に今回調査における4ジャンルの鑑賞率を性年代別でみてみる。男性10代20代で「邦画アニメ」の人気が高いなど、例年通りの傾向がみられるなか、前回では「邦画実写」と「洋画実写」で鑑賞率に大きな差はなかったものの、今回調査では年代によって乖離がみられる。男性30代～50代で「洋画実写」が「邦画実写」を10ポイント以上上回る一方で、男女ともに10代と70代で「洋画実写」が「邦画実写」を10ポイント以上下回った。特に、女性の10代と70代では、「洋画実写」が20ポイント以上下回っており、大きく差が開いている。【図8】
【図8】（性年代別）直近1年以内の4ジャンルの鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
昨年（2017年）にヒットした映画を振り返ると、いくつか特徴がみられる。邦画と洋画に分けてそれぞれ興行収入トップ10をみてみる。
まず邦画をみると、10作品中、6作品がアニメ映画となった。邦画において、アニメ映画が上位を占める状況はここ最近の傾向であるが、昨年は50億を越えるような実写映画はなく、アニメ映画への偏りが例年以上だったといえる。【表1】
【表1】2017年 邦画の興行収入ランキングトップ10
日本におけるアニメ映画の人気を象徴するのが、昨年の邦画の1位でもあった「名探偵コナン」の劇場版シリーズである。毎年同時期に新作が公開されており、現在公開中の新作「ゼロの執行人」は80億（※1）を超え、今年公開された映画でNo1のヒットになっている（※1）。なおかつ「ゼロの執行人」でシリーズ6作連続、興行収入を更新しており、シリーズが追加されるたびに新たな客層を獲得しているとみられる。本調査では2年前の第5回の調査時に「純黒の悪夢」の鑑賞率をとっており、今年の「ゼロの執行人」と比べて、性年代別に鑑賞率がどの程度変わったのかをみてみる。
まず、「ゼロの執行人」の鑑賞率が最も高いのは男性20代で38.9％、次いで多いのは女性20代で35.1％だった。「純黒の悪夢」からの変化として、男性は20代30代、女性は10代～30代で鑑賞率が上昇している。特に女性層の鑑賞率の上昇が大きく、若い女性客の増加が映画のヒットに貢献していることがわかった。【図9】
（※1）2018年6月19日時点
【図9】劇場版コナン「純黒の悪夢」と「ゼロの執行人」の鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
次に、洋画の興行収入トップ10をみてみる。こちらはアニメ映画よりも実写映画が多い。上位作品は大作映画が多くなるが、そのなかで、ミュージカル映画が10本中3本を占めているのが目を引く（「美女と野獣」「ＳＩＮＧ／シング」「ラ・ラ・ランド」の3本）。
【表2】2017年 洋画の興行収入ランキングトップ10
今年に入っても、ミュージカル映画である「グレイテスト・ショーマン」が50億円を越えるヒットとなったことは大きなトピックスとなった。過去を振り返っても2012年の「レ・ミゼラブル」、2014年の「アナと雪の女王」など、大ヒットしたミュージカル映画は多い。そもそもミュージカル映画はヒットするジャンルなのか、近年世界的にもヒットしたミュージカル映画を中心に（※2）、外国と興行収入を横並びで比較してみる。市場規模の大きいアメリカは除き、イギリス、中国、韓国を対象とする。なお、イギリスと韓国の興行収入規模は日本の約80％、中国は日本の約4倍になる。
比較対象の3カ国のなかでは、イギリスも全体的にミュージカル映画の興行収入が高いものの、「美女と野獣」「ＳＩＮＧ／シング」では日本が上回る。同じアジア市場である中国と韓国と比較すると日本の興行収入の高さが際立つ。外国と比べても日本の市場はミュージカル映画がヒットしやすい傾向にあるといえる。【図10】
（※2）「アナと雪の女王」はミュージカル映画の中でも突出して高いため除外
【図10】外国とのミュージカル映画の興行収入比較 boxofficemojo.comより引用
それでは、ミュージカル映画のヒットを支える客層はどこか。過去と今回の調査で鑑賞率をとった「ラ・ラ・ランド」「美女と野獣」「グレイテスト・ショーマン」の実写ミュージカル映画の3作品で確認する。それぞれ作風がまったく異なるため、作品ごとに鑑賞率が分かれるものの、いずれも鑑賞率が最も高いのは女性20代だった。実写のミュージカル映画は女性20代に響きやすく、映画のヒットを支えているといえる。【図11】
【図11】ミュージカル映画 3タイトルの鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
ミュージカル映画が日本でヒットする一方で、外国と比べてヒットしにくいジャンルは、アメリカンコミックのヒーローを主人公とした「アメコミ映画」である。アメリカをはじめ、各国で年間の興行収入の上位に入るジャンルだが、2017年の洋画トップ10をみても日本の場合、1本も入っていない。直近1年以内に公開されたアメコミ映画の5本について、ミュージカル映画同様、3カ国と興行収入を比較してみる。【図12】
【図12】外国とのアメコミ映画の興行収入比較 boxofficemojo.comより引用
目立つのは、中国の興行収入の大きさだが、日本とは市場規模の4倍というスケール以上の差がつけられている。日本よりも市場規模の小さいイギリス、韓国と比較しても、5作品ともに日本の興行収入が最も低く、その差も大きい。外国の水準と比べるとアメコミ映画がヒットしていない状況は明らかだ。
今年の4月末より「アベンジャーズ／インフィニティ・ウォー」が公開された。同作はマーベル・スタジオで製作されるアメコミ映画の19作品目のタイトルであり、全世界の興行収入で過去の作品群の最高成績を更新した。同作のシリーズ1作目である2012年（6年前）の「アベンジャーズ」と比べて、日本での鑑賞者層はどの程度変わったのか。性年代ごとに鑑賞率を比較すると、男性40代以降と女性30代で鑑賞率をのばしている。一方で、作品のターゲットに含まれるであろう男性10代では鑑賞率が10ポイント近く減っている。女性30代の鑑賞率が上がった一方で、女性50代の鑑賞率は下がっており、女性全体の鑑賞率が大きく変わっていない。男性層はシニア層を中心に鑑賞率が上がっており、「アベンジャーズ」よりも男性の客層が増えたといえる。【図13】
【図13】「アベンジャーズ」と「インフィニティ・ウォー」の鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
映画に興味をもった情報源について2015年調査からの経年変化を確認する。今回調査で最も多いのは前回に続き「テレビＣＭ」で40.2％となったが、前回調査からやや減少した。「テレビ番組内での紹介」も同様に減少しており、テレビメディアからの影響は減っている。一方で「劇場の予告編」は前回からさらに増加、39.1％となり「テレビＣＭ」とほぼ並ぶ結果となった。映画館に足を運ぶ回数が増えたことで「予告編」に接触する機会も増えたと推察される。前回まで増加傾向にあった「Twitter」は今回調査でもさらに増加した。【図14】
【図14】直近に観たタイトルに興味をもった情報源＜複数回答＞
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
増加傾向が続く「Twitter」について、性年代ごとに経年変化をみてみると、女性10代は2016年調査の20％台から、2017年調査で40％台に大きく伸ばしている。男女ともに10代が最も多いが、20代30代も「Twitter」からの影響が大きくなっている。【図15】
【図15】（性年代別）興味を持った情報源「Twitter」の推移
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
世界最大の動画配信事業者である「Netflix」が日本市場に参入してから約3年が経過し、他の動画配信事業者も積極的にサービスを展開している。テレビＣＭが頻繁に流れるなど、動画配信サービスの認知、利用も進んでいる状況だ。本調査では2016年調査で動画配信サービスについて利用実態をまとめており、2年が経過した今回調査でどの程度変わったのか、「有料の動画配信サービス」（以下「動画配信サービス」）に絞って確認する。なお、本調査における動画配信サービスの利用率は映画館鑑賞同様、累計ではなく直近1年以内の利用率である。
動画配信サービスの利用率は全体で15.2％となり、2016年調査の11.3％から約4ポイント増加した。性年代別でみると、男性20代の利用率が最も高く28.4％で、2016年調査からは9ポイント上昇している。男性10代の利用率も同程度に上昇し、22.5％で2番目に高い。各年代で利用率を伸ばすなか、女性20代は2016年調査から低下した。男女間で比較すると、女性層よりも男性層の利用率の高さが目立つ。【図16】
【図16】有料動画配信サービスの利用率
＜回答対象＞全員
映画館鑑賞者における動画配信サービスの利用率を確認する。映画を観ない人を含めた全体の利用率15.2％に対して、映画館鑑賞者の利用率は23.5％だった。2016年調査からは約6ポイント上昇した。【図17】
【図17】映画館鑑賞者における有料動画配信サービスの利用率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
動画配信サービスの利用によって、他の映像サービスの視聴に影響は出ているのだろうか。2018年5月に実施した別調査（※3）によると、動画配信サービスの利用によって約6割が「何らの映像サービスの視聴機会が減った」と回答した。そのなかで最も減少しているのは「レンタルＤＶＤの視聴」で43.6％となった。次いで「テレビ放送（無料放送/民放）」が多く35.0％。「劇場（映画館）での映画鑑賞」は17.0％に留まり、有料動画配信サービスによって、映画館鑑賞が減るケースは少ないことがわかった。【図18】
（※3）全国の「NTTコム リサーチモニター」を対象に2018年5月10日～11日に実施。そのうち「有料動画配信サービス」の利用経験者の回答結果を「一般」の結果として活用する。有効回答数は2132名。
【図18】動画配信サービスによって視聴機会が減った映像サービス
＜回答対象＞有料の動画配信サービス利用経験者
それでは、どの有料動画配信サービスが利用されているのか。2018年5月に実施した別調査における一般のサービス利用者と、本調査での映画館鑑賞者におけるサービス利用者で比較してみた。なお、選択肢となるサービスは利用率の高い定額制サービスを中心に設定した。
両者ともに最も多いのは「Amazonプライム・ビデオ」で、次いで多いのは「Hulu」という結果になった。一般利用者と映画館鑑賞者の違いでみると「Netflix」の利用率で差が出た。一般の利用率が13.4％に対して、映画館鑑賞者の利用率は10ポイント高い23.9％だった。「Netflix」はサービス内でしか視聴することのできないオリジナル映画を多く揃えていることから、映画ファンの利用率も高いことがうかがえる。【図19】
【図19】利用している動画配信サービス（一般利用者と映画館鑑賞者の比較）
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者のうち、動画配信サービス利用者
次に映画館での鑑賞本数別（以下「ユーザー別」）に、上位4サービスについて利用率を確認する。4サービスともに、12本以上鑑賞のヘビーユーザーで最も利用率が高く、2番目に利用率の高い「hulu」では、鑑賞本数が増えるほど利用率が高まる傾向がみられた。また、「Netflix」では5～11本以下鑑賞者と比べて、12本以上鑑賞者の利用率は30ポイントも高く、ヘビーユーザーに好まれているサービスであることがわかった。4サービスともに映画の本数を見る人ほど利用率が高いことから、動画配信サービスの登場は映画館鑑賞と競合することなく、映像コンテンツの視聴機会を増やすことに寄与したといえる。【図20】
【図20】映画館鑑賞ユーザー別 上位4サービスの利用率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者のうち、動画配信サービス利用者
動画配信サービスの提供形態は、「定額制」「１コンテンツごとの課金によるストリーミング視聴（以下「PPV」）」「１コンテンツごとのダウンロード購入」の大きく3つに分かれるが、それぞれの利用率はどの程度か。2016年調査からの変化と合わせて確認する。2016年調査同様、大半を占めるのが「定額制」であるが、前回の79.5％から91.0％に利用率を伸ばした。その一方で「PPV」や「ダウンロード購入」は前回から利用率が低下した。【図21】
【図21】有料動画配信サービス 提供形態別利用率
＜回答対象＞直近1年以内有料動画配信サービス利用者
前述のとおり動画配信サービスによって、4割強が「レンタルＤＶＤの視聴機会が減った」と回答したが、レンタルＤＶＤでレンタル頻度の高い「新作」タイトルは、定額制サービスに含まれることは少ない。新作タイトルを動画配信サービスで視聴する場合は、「PPV」」や「ダウンロード購入」に制限される場合が多い。映画館鑑賞者は、映画を定額制以外の動画配信サービスでどの程度観ているのか。「PPV」での映画の視聴率を見ると、わずか6.6％という結果となった。【図22】
【図22】直近1年以内におけるPPVでの映画視聴率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
「PPV」で映画を観たことがない人が大半を占めているが、観ない理由を聞いてみると、最も多かったのは「レンタル店と比べて料金が割高だから」で27.7％だった。他に「他の映像サービス（映画館・テレビ・定額配信サービス等）で十分」、「レンタル店で借りることに慣れているから」が上位の理由に上がるが、4番目に多い理由として「テレビで観たいから（ネットがテレビに繋がっていない等）」が上がっており、通信環境が整っていないことも利用障壁になっている。【図23】
【図23】PPVで映画を観ない理由（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者のうち、PPVで映画を観なかった人
今年の夏（2018年7月～9月初旬までに公開予定）に観たい映画は何か、全国で公開される映画を中心に聞いてみた。映画館鑑賞者全体における1位はほぼ同率で「ミッション：インポッシブル フォールアウト」（21.6％）と「ジュラシック・ワールド 炎の王国」（21.5％）だった。2位は「劇場版コード・ブルー ドクターヘリ緊急救命」（17.7％）、3位は「オーシャンズ8」（14.0％）。次に、情報感度の高い「12本以上鑑賞」のヘビーユーザーに絞ってみると、「マンマ・ミーア! ヒア・ウィー・ゴー」が30％を超えて高く、ミュージカル映画の人気の高さがうかがえる結果となった。【図24】
【図24】2018年夏に観たい映画（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
