2018年11月27日火曜日

NTTコム(goo)-大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

NTTコム(goo)-

報道関係者各位 2018年11月27日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会

大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

学び直しのニーズがじんわり上昇中 -MOOCは多様化する学習に効果的-

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下 NTTコム オンライン)は、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会(所在:東京都文京区、理事長:白井 克彦(早稲田大学名誉顧問)、以下 JMOOC)と共同で、「大学のオープン化に関する調査」を実施した。

本調査は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターのうち、全年代の方を対象に調査を実施し、有効回答者数は1180名。今回で12回目の調査である。

総括

大学等の高等教育機関などが、インターネットを通じてオンラインで講座を公開する取り組み「MOOC(Massive Open Online Courses)」は、簡単な登録だけで無料で講義を閲覧・学習することができる。テストや課題の修了条件を満たした学習者には、履修の証明として「修了証」が発行される仕組みである。

2012年にアメリカで始まった「MOOC」は、ヨーロッパ圏やアジア圏にも広がりをみせ、世界のMOOC学習者人口は8,100万人以上と言われている(2018年1月 Class Central発表)。一方、日本では2014年4月からJMOOCが講座提供をスタートして4年半が経過したが、JMOOCの受講者は約91万人(2018年10月末現在)であり、依然として日本国内におけるMOOC認知度の低さは否めない。

日本国内のICT化の動向としては、"Edtech"の進展により、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整った。学習場所や時間が多様化したが、隙間時間の学習とじっくり時間をかける学習スタイルの組み合わせがある程度定着してきたことが読み取れる結果となった。また、社会人の「学び直し」経験者は未だ少ないが、確実にその数を増やしていることもわかった。

また、学び直し経験者にその理由を聞くと、昨年は職業上必要に駆られての学び直しニーズが多かったが、今年は、自己研鑽型が上回り、人生100年時代が叫ばれる今、自主的に学び続ける意識を持った層が増えたことを示唆する結果となった。

一方、学習手段について、実際は「書籍による自主学習」が主流だが、希望を聞くと「無料のWEB講座」を求める声が圧倒的に多く、教育のICT化が学習者側の自由な学習手段の選択にもあらわれており、MOOCをはじめとした無料のWEB講座への展望が見込める結果となった。

なおMOOCで学習したい分野では、男性1位は「経済学&金融」と昨年まで4年連続1位だった「歴史」が4位へ順位を下げ、実務系分野が1~3位までを占めたことは本年度の大きな特徴である。

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調査結果のポイント

(1) MOOC学習は、出先では「スマホでのモバイル学習」、自宅では「パソコンでのじっくり学習」

一般利用のインターネット端末はパソコン利用が微増した。モバイル化が一旦落ち着き、用途に応じて使い分けする利用が定着したか。MOOC学習者にもその傾向が現れており、移動中などにスマートフォン及びタブレットなどを使いモバイル学習を、自宅ではパソコンを主軸においた学習スタイルが確立されてきたことが伺える。また、学習場所・時間については職場や学校が増えていることにも注目したい。

MOOCは、1本5〜10分程度の動画講座で構成されるので、移動などの隙間学習に向いており、課題はじっくりパソコンで学習するのに向いていることも、この結果を後押ししたといえよう。

(2) MOOC学習での希望分野は、男性1位「経済学&金融」・女性1位は5年連続「心理学」

学習したい分野の調査結果は、上位から「心理学」「歴史」「経済学&金融」と続き、教養系と実務系科目に万遍なく分散しており、多様なニーズが示されている。なお、調査対象者がランダムにも関わらず、上位9分野については、5カ年連続で同様の科目がランクインしていることから、現代の日本人には普遍的に人気がある学習分野であることが言える。男女別では、男性1位は「経済学&金融」と昨年まで4年連続1位だった「歴史」が4位へ順位を下げ、実務系が1〜3位までを占めたことは本年度の大きな特徴である。女性1位は5年連続「心理学」で、男性では「ビジネス・実学系」への関心が例年以上に高まり、女性は例年通り「生活密着系」分野に関心が集まる結果となった。

(3) 「対面学習(反転学習)コース」への評価は高く、学習のモチベーション維持に有効な「修了証」

MOOC受講後に直接講義が受けられる対面学習(反転学習)の組合せは、日本独自の取り組みである。この対面学習への受講意向は、ポジティブ層が85%と大幅に増加し、うち「是非受講したい」が51%と半数を超えた。対面学習には、講師に直接質問できるなど直接的なコミュニケーションも期待し、それによってオンライン学習での学びの「理解を深められること」への期待が大きいことが読み取れる。

またMOOCでは課されたテストや課題の修了条件を満たした学習者に、履修の証明として「修了証」が発行されるが、その修了証については、75.7%がその必要性を感じており、モチベーション維持や自己PRに繋がるなどのメリットを感じていることが読み取れた。

(4) 希望する学びの手段は、「WEBでの無料講座」が「書籍による自主学習」を上回った

学び直しの手段について希望を聞くと、昨年まで圧倒的に多かった「書籍による自主学習」を「WEBでの無料講座」が上回る結果となった。

また学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、「無料」を求める声が8割と、MOOC利用での学習する層の増加への期待が高まる。

(5) 職業上必要ニーズのみならず、自己研鑽型の「学び直し」ニーズが上昇中

学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%、未経験者は59.5%と学び直しの実態は半数もないという結果だが、学び直し経験者が昨年比18.2ポイント増え、大幅なニーズの上昇が伺える結果となった。

学び直し経験者にその理由を聞くと、昨年度は「職業上、復習が必要」「職業上、専攻科目知識では不充分」が多く、仕事で必要に迫られた「学び直し」が大きくポイントを伸ばしていたが、本年度は「仕事では必要なかったが自己研鑽のため」「将来のキャリアアップのためには必要だと感じたから」といった、自己研鑽型がポイントを伸ばした。

また、理工系出身者対象にした学び直しの実態についての調査では、学び直し経験者にその学習分野を聞くと、プログラミングや統計学を含む情報系分野が22.9%と圧倒的に多かった。

調査概要

調査対象 「NTTコム リサーチ」(*) 登録モニター
調査方法 非公開型インターネットアンケート
調査 大学のオープン化に関する調査
調査期間 平成30年8月22日(水)~平成30年9月25日(火)
有効回答者数 1180名
回答者の属性 【年代】
男性 10代:1.9%、20代:9.6%、30代:9.8%、40代:9.7%、50代:9.6%、60代以上:9.5%
女性 10代:2.2%、20代:9.3%、30代:9.5%、40代:9.6%、50代:10.0%、60代以上:9.3%

【職業】
会社役員/社員:35.0%、公務員・団体職員:6.1%、自営業:6.9%、学生:5.9%、アルバイト・パート:12.6%、専業主婦・主夫:19.1%、無職:13.0%、その他:1.4%

《 補足 》

(*) NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ) https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2018年11月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。

<本件に関するお問い合わせ先>

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ&アナリティクス部
TEL:03-4330-8312
URL: https://ift.tt/1kl75ES
メールアドレス:research-info@nttcoms.com


一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会
担当:JMOOC事務局 林
TEL:03-3295-3555
URL:https//www.jmooc.jp
メールアドレス:secretary@jmooc.jp

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調査結果データ

(1) MOOCの評価・認知・利用経験・利用意向・利用端末

MOOCはインターネット上で、誰でも場所を問わず、無料で学習できる取り組みである。このMOOCについての評価を聞くと、約8割が「良い」と回答し、例年と変わらず高い評価を維持している【図1-1】ものの、MOOCの認知度に関して、「知らない」の回答も約8割と依然大半を占め【図1-2】、日本におけるMOOCの認知度の低さは相変わらず否めない。

なお、インターネット端末の利用について聞いた項目では、昨年度は、スマートフォン及びタブレットなどのモバイル機器利用の合計がパソコン利用を9.2ポイント上回ったが、本年度はパソコンが昨年比0.7ポイント伸ばし、復興の兆しを見せた。パソコンとモバイル機器の機能を生かし、上手に使い分け始めている層が増えたといえよう。【図1-3】

またMOOC学習におけるインターネット端末利用についても、同様の傾向がみられた。タブレット利用は8.15ポイント下げ、一方パソコンは昨年比ほぼ横ばい、スマートフォンは0.9ポイント伸ばしている。パソコンでじっくりと学習し、移動中はポータブル機器で、尚且つポータブル機器ならスマートフォンでという、学習スタイルが確立されてきていることが見て取れる。【図1-4】

【図1-1】MOOCについて取り組みの評価(単年・N=1180)

【図1-1】MOOCについて取り組みの評価(単年・N=1180)

【図1-2】MOOCの認知度(単年・N=1180)

【図1-2】MOOCの認知度(単年・N=1180)

【図1-3】インターネット利用端末(経年・N=1180(2018年))

【図1-3】インターネット利用端末(経年・N=1180(2018年))

【図1-4】MOOCの学習利用端末(経年・N=67(2018年))

【図1-4】MOOCの学習利用端末(経年・N=67(2018年))

(2) MOOCの学習場所・時間

MOOCを主に学習する場所は、自宅が40%、自宅以外が60%と自宅以外での学習の割合が圧倒的に多く、時間でみても、自宅が44%、自宅以外の時間が56%と自宅以外の時間が圧倒的に多い。しかし注目するポイントは、場所・時間ともに自宅での学習は、昨年から上昇している(場所は4ポイントUP、時間は8ポイントUP)ことである。そして自宅以外の学習場所では、会社や学校の合計が51%と半数を超え、時間で見てみると「勤務時間・授業時間」「勤務、授業の合間の空き時間」の合計が36%に対して、「通勤・通学時間」が43%となり多少だが数値が上回った。これは、タブレット端末やスマートフォンを利用したモバイル学習が進行していること、またそれによって隙間時間などを有効活用した学習スタイルが定着してきていると言えよう。MOOCの特徴の1つであるが、動画講義1本が5〜10分程度なので隙間時間を活用した学習には向いていることも要因の1つと考えられる。その一方で、自宅では課題に取り組むなどじっくりパソコンなどで学習するスタイルが確立されてきていることも推察される。【図2-1、図2-2】

【図2-1】MOOCの学習場所(単年・N=166)

【図2-1】MOOCの学習場所(単年・N=166)

【図2-2】MOOCの学習時間(単年・N=166)

【図2-2】MOOCの学習時間(単年・N=59)

(3) MOOCで学習したい分野

学習したい分野の調査結果は、上位から「心理学」「歴史」「経済学&金融」「音楽、映画」「芸術」「コンピュータサイエンス」「情報、テクノロジー&デザイン」と続き、教養系と実務系科目に満遍なく分散しており、多様なニーズが示される結果となった。【図3-1】

昨年まで、トップ10は「4カ年連続」で同分野がランクインしていたが、本年度は「栄養学」が12位に順位を下げ、10位に「予防医学」が初ランクインした。それ以外のトップ9は、順位の入れ替えはあるものの、5年間不動であることも重要なポイントである。調査対象者は毎年ランダムであるため、現代の日本人には人気がある学習分野はある程度普遍的であることがわかった。【図3-1、図3-2】

【図3-1】学習したい希望分野 -- 全体(単年・複数回答・N=636)

【図3-1】学習したい希望分野 -- 全体(単年・複数回答・N=636)

【図3-2】学習したい希望分野 -- 全体(経年比較ランキング)

【図3-2】学習したい希望分野 -- 全体(経年比較ランキング)

■ 男女別の希望分野

男女別では、経年比較すると本年度は男性に例年と違った傾向が出ている。「経済学&金融」「コンピュータサイエンス」「情報テクノロジー」の実務系分野が、4年連続1位であった「歴史」を抑えて上位に躍り出た。実務系分野が1〜3位までを占めたことは、本年度の大きな特徴であると言える。

男性は、趣味・教養系の歴史がランクを下げ、「ビジネス・実務系」分野への人気が高い傾向が加速し、女性は例年と変わらず「生活密着系」の分野への関心が高いことが伺えた。【図3-3】 

【図3-3】学習したい希望分野 -- 男女別

【図3-3】学習したい希望分野 -- 男女別

■ 就労層・未就労層別の希望分野

就労層・未就労層別では、就労層とそれ以外とで関心が異なる傾向が見られた。なお、就労層の中でも、「経済学&金融」「情報、テクノロジー&デザイン」「コンピュータサイエンス」「ビジネス&マネジメント」などの「実学に直結する分野」への関心について、会社役員/社員や公務員・団体職員の関心は高く、自営業については、関心はあるものの傾向としては低い。それに対して、パートアルバイトは、就労層の中でも未就労層に近い結果を読み取ることができる。

一方、学生、専業主婦・主夫、無職などの未就労層については、生活密着系の分野、芸術分野、実学分野と満遍なく興味を寄せていることがわかる。そして、「情報、テクノロジー&デザイン」などの実学分野へも一定程度の興味を確認でき、将来への関心や仕事への距離感を見て取れる。【図3-4】

【図3-4】学習したい希望分野 -- 就労層・未就労層経別

【図3-4】学習したい希望分野 -- 就労層・未就労層経別

(4) 日本独自の取り組み、「対面学習(反転学習)コース」への受講意向

現在、日本版MOOC独自の取り組みとして、JMOOC認定講座ではオンライン学習だけではなく、講師から直接授業を受けられる「対面学習(反転学習)コース」(講座により無料の場合と有料の場合がある)が全体の約2割の講座で提供されている。

この対面学習への受講意向を聞いた質問では例年ポジティブな結果ではあったが、本年度の結果は「是非受講したい」は半数を超え(51%)、「できれば受講したい」を加えたポジティブに考える層が85%に達し(昨年比9ポイントUP)、より積極的な姿勢が伺えた。【図4-1】

また対面学習(反転学習)コースへの期待は、「参加することで学習のモチベーションを維持することができる」が2015年からマイナス14.9ポイントで、昨年よりは若干ポイントを増やすものの下降トレンドである。これは、対面学習への期待が、「自らの学習するモチベーションの維持」から「学習において理解を深められること」へと変化してきていると言える。「分からないことを直接先生に質問できる」機会や「同じテーマに興味を持つ受講生と議論できる」と言った直接的なコミュニケーションを望み、またオンライン学習で学んだ知識を下敷きに体面学習の機会を得ることで、理解が深まることへ期待を寄せていることが例年の傾向である。【図4-2】

【図4-1】「対面学習(反転学習)コース」の受講意向(経年・N=67(2018年))

【図4-1】「対面学習(反転学習)コース」の受講意向(経年・N=67(2018年))

【図4-2】「対面学習(反転学習)コース」を受講したい理由(複数回答)(経年・N=57(2018年))

【図4-2】「対面学習(反転学習)コース」を受講したい理由(複数回答)(経年・N=57(2018年))

(5) 修了証のメリット

MOOCでは講義動画を受講後、単元ごとに課題やレポートを提出し、合格点に達したら修了証を取得することができる。その修了証について必要性を聞いたところ、「とても必要」「まあまあ必要」を合わせると昨年より5.1ポイント下がったものの、75.7%がその必要性を感じていると読み取れる【図5-1】。

また、その理由としては、モチベーション維持や自己PRに繋がるなどのメリットを感じていることがわかる【図5-2】。

【図5-1】修了証の必要性の可否(経年・N=532(2018年))

【図5-1】修了証の必要性の可否(経年・N=532(2018年))

【図5-2】修了証の認定を必要とする理由(複数回答)(経年・N=403(2018年))

【図5-2】修了証の認定を必要とする理由(複数回答)(経年・N=403(2018年))

(6) 社会人の「学習機会」や学生時代専攻した科目の「学び直し」の実態

2016年の本調査より、社会人になってから自ら進んで教育機会を得たか、学び直しの調査を開始し、今年で3年目である。社会人になってからの学習機会について問うと、教育機会経験はないしこれからも意向がないは44.5%(昨年比0.5ポイントダウン)と昨年とほぼ変わらなかったが、通っている(通っていた)層と、これから教育機会を得たい層を加えると52.1%と昨年比4.7ポイント上昇した。昨年同様社会人の学習機会の実態は、ポジティブ層が若干勝るという結果を得た。【図6-1】

一方で、学生時代に専攻した科目について「学び直し」の有無を聞いたところ、経験者は40.5%、未経験者は59.5%と、学び直しの実態はほとんどないという結果となった。しかし昨年比で見ると、学び直し経験者が昨年比18.2ポイント増と大幅に増加しており、ニーズの上昇が伺える結果となった。【図6-2】

学び直し経験者にその理由について聞いたところ、昨年度調査では「職業上、復習が必要」「職業上、専攻科目知識では不充分」が多く、仕事で必要に迫られた「学び直し」が大きくポイントを伸ばしていたが、本年度調査では、「仕事では必要なかったが自己研鑽のため」「将来のキャリアアップのためには必要だと感じたから」といった、自己研鑽型がポイントを伸ばした。【図6-3】

また実際の学び直し学習手段としては、書物での自主勉強が60.7%と圧倒的に多く、参考書などを教材に、「独学」で学習する学び直しの実態が見てとれた。しかし、無料のWEB講座が、39.9%と昨年より13.2ポイント増やし、民間の講座受講(無料)も21.1%と昨年より10.3ポイント増加したことにも注目したい。【図6-4】

そして学び直しの手段についての希望を聞いてみると「WEBでの無料講座」が65.8%と昨年比7.4ポイント増やし、昨年の結果は「書物での自主学習」がわずかに多かったが、今年は順位も逆転して圧倒的にWEBでの無料講座が多い結果となった。多くの人は、この2つの組み合わせでの学びを希望しており、また無料のWEB講座があればそれで学習したいという意向を汲み取ることができる。この1年ほどでWEBでの学習機会を提供するサービスが増えており、認知度が向上してきていることも背景にありそうである。MOOC活用の学習によって学び直しのニーズを満たす可能性もあると推測されている結果とも考えられる。【図6-5】

また学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、先の学び直しの希望手段でも見えるように、「無料」を求める声がトータルで80.8%と大半を占め、今後、MOOC利用での学習する層が増える可能性が見込める結果となった。【図6-6】

【図6-1】社会人の教育機会経験の有無および意向(単年・N=566)

【図6-1】社会人の教育機会経験の有無および意向(単年・N=566)

【図6-2】社会人の学び直し経験の有無(経年・N=566(2018年))

【図6-2】社会人の学び直し経験の有無(経年・N=566(2018年))

【図6-3】学び直しの理由(複数回答)(経年・N=346(2018年))

【図6-3】学び直しの理由(複数回答)(経年・N=346(2018年))

【図6-4】学び直しした際の手段(複数回答)(単年・N=346)

【図6-4】学び直しした際の手段(複数回答)(単年・N=346)

【図6-5】希望する学び直し手段(複数回答)(単年・N=117)

【図6-5】希望する学び直し手段(複数回答)(単年・N=117)

【図6-6】学び直しの費用(単年・N=1180)

【図6-6】学び直しの費用(単年・N=1180)

(7) 理工系出身者の「学び直し」の実態

JMOOCでは、主に若手技術者を対象にした理工系基礎科目シリーズのオンライン講座を2017年1月から無償提供している。これは、文部科学省と経済産業省が共催した「理工系人材育成に関する産学官円卓会議」において、企業と教育界のミスマッチ防止および人材教育費のコスト削減、そして社会人の学び直しへの対策の一つとして、オンラインでの教育が有効であると指摘されたのを受けて、JMOOCが日本経済団体連合会(以下、経団連)と共同で、メーカー勤務の若手技術者に対してアンケートを実施し、そこで学び直しニーズの高い科目を洗い出し、その分野の講座提供を開始している。それを受けて、昨年度の本調査より理工系出身者の学び直しの実態調査を開始した。

 

JMOOC理工系基礎科目シリーズについて認知度を伺ったところ、知っている層がトータルで7.2%(昨年比1ポイントUP)に対し、知らない層は9割を超え、認知度の低さが明るみになった。【図7-1】

また、理工系出身者に対して学び直しの必要性を伺ったところ、学び直しの必要性を感じかつ経験があるが17.6%、これから学び直しをしたいが昨年より6.3ポイント増やしたものの30.7%で、現状は学び直しの必要性を感じていない社会人は51.6%と半数を超える結果となった。【図7-2】

一方、学び直し経験者及び予定者の方に対し、その学び直しの分野を伺うと、情報系(プログラミング・統計学など)が22.9%と筆頭で、JMOOCで提供する理工系基礎科目シリーズ講座の中でも人気分野で、来年度講座の増強を予定している分野が上位にランクインした。次いで、電気系、化学系、技術系と続いており、現在JMOOCが提供している講座シリーズと大きな乖離はなく、経団連との共同調査結果同様のニーズを伺うことができた。【図7-3】

【図7-1】JMOOC理工系基礎科目シリーズの認知度(単年・N=1180)

【図7-1】JMOOC理工系基礎科目シリーズの認知度(単年・N=1180)

【図7-2】(理工系出身者のみ)社会人の教育機会経験の有無および意向(単年・N=153)

【図7-2】(理工系出身者のみ)社会人の教育機会経験の有無および意向(単年・N=153)

【図7-3】(理工系出身者のみ)学び直し分野(単年・単N=74)

【図7-3】(理工系出身者のみ)学び直し分野(単年・単N=74)

(8) これからの大学に期待すること

これからの大学に期待することを聞くと、その期待は多様化しているが、「大学のオープン化」を筆頭に、元来の役目である「学生の学力向上」、そして昨今話題の社会人の学び直しに呼応する「社会人の学び直し機関」が続いた。

【図8-1】これからの大学に期待すること(単年・N=1180)

【図8-1】これからの大学に期待すること(単年・N=1180)

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2018年11月15日木曜日

Myアンケート-年末年始の営業についてのお知らせ <12/29(土)~1/4(金) 休業>

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NTTコム(goo)-清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果

NTTコム(goo)-

プレス・リリース 2018年11月15日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
実践女子大学 斎藤明研究室
一般社団法人全国清涼飲料連合会

【NTTコム リサーチ調査結果】

清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果

~拡大する電子マネー利用、未来の自販機には買物ログやライフログとの連動を期待~

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下 NTTコム オンライン)と実践女子大学准教授 斎藤明(マーケティング:以下 斎藤明研究室)は、一般社団法人全国清涼飲料連合会(会長:堀口 英樹)の協力を得て、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターのうち、20~30代の方で清涼飲料水を2日に1本以上購入される方を対象に、現在の自動販売機で購入状況や未来の自動販売機への期待等について調査しました。

尚、本調査は、NTTコム オンラインと斎藤明研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。

総括

20~30代の方を対象にした本調査の結果として、自動販売機(以下、自販機)での購入者(1週間以内での購入が約6割)が、時期的に暑さの影響などもあり、「外出中での水分補給のため」(5割弱)や、オフィス内に設置された自販機にて、暑さを避けて「屋外に出ることなく購入したい」とのニーズを中心に利用者が多い結果となりました。【図1】【図2】

自販機で購入する際の決済手段として、首都圏では、交通系電子マネーの利用が約6割(Suica・約4割、PASMO・2割以上)に達する結果となりました。また現金での購入を全くしない層(10~25% *世代性別で異なる)の存在も確認できました。【図3】

スマホと連動したアプリサービスを提供する自販機が増えつつあり、自販機購入ポイント制度の認知率は6割以上であり、その内、利用経験者は4割弱に達し、今後の利用率向上が伺える結果となりました。【図4】【図5】

現在の自販機での購入促進を実現するためには、「ゲーム性」「共通性」「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴(買物ログ)や自分の体調、購入した食べ物とのバランス(ライフ・ログ)を考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション+α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。【表1】【表2】

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調査結果のポイント

(1) 自販機での清涼飲料水の購入は、「1週間以内」が約6割、自販機での購入理由は「外出先での水分補給」が約5割に

調査を実施した10月上旬時点で、自販機で飲料水をいつ購入したかを聞いたところ、約6割(58.2%)の方が「1週間以内」には購入しているとの回答で、自販機利用者も多い結果が出ております。【図1】

自販機での購入理由については「外出中、暑くて喉が乾いたから」が5割弱(46.7%)「屋外での就業中に喉が渇いたから」が1割弱(9.2%)とあわせて、55.9%が「外出先での水分補給」のためとしている結果となりました。また「屋内での就業中に喉が乾いたから」の回答も約3割(27.5%)となっています。【図2】

こうした結果から、外出先での水分補給のため、暑さから外出を避けて、オフィス内での飲料水を購入した等、暑さの影響が数値に表れていることが伺えます。

【図1】清涼飲料水を自販機でいつ購入したか(N=1,052 SA)

【図1】清涼飲料水を自販機でいつ購入したか(N=1,052 SA)

【図2】自販機で清涼飲料水を購入した理由(N=1,011 MA)

【図2】自販機で清涼飲料水を購入した理由(N=1,011 MA)

(2) 自販機での決済手段では、交通系電子マネーの利用が約6割、全く現金を使わない層も10%~25%存在

東京・千葉・埼玉・神奈川(以下、首都圏)での購入経験者(N=404)を対象に自販機での決済手段について確認したところ、交通系電子マネー(SuicaやPASMO等)の電子マネーの利用は、Suicaで約4割(全体:39.1%)、PASMOで2割以上(全体:23.8%)に達し、電子マネーによる決済が普及している様子が伺えます。自販機での電子マネーの利用に関しては、30代男性を除く20代男女、30代女性に多くなっています。さらに、10%~25%と世代によっても異なりますが、全く現金を使用しない層の存在を確認できました。

20代の回答者は現金よりも手軽に購入・チャージできる感覚から電子マネー等を利用し、30代女性については、既婚者や子どもがいる方が多くなるため、家計管理上で購入状況を管理したい意向などが利用に繋がっている背景が数値の高さに伺える結果となりました。

【図3】自動販売機で清涼飲料水を購入した際の決済方法(首都圏 N=404 MA)

【図3】自動販売機で清涼飲料水を購入した際の決済方法(首都圏 N=404 MA)

(3) 自販機購入ポイント制度の認知率は6割以上、利用率は4割弱に

最近、飲料水を買う際にスマホアプリによりポイント付与(以下、自販機購入ポイント制度)する自販機が増加傾向にあります。自販機購入ポイント制度について、首都圏の購入経験者では6割以上に認知されており、さらに4割弱がすでに利用していると回答していることから、今後の利用率向上が伺える結果となりました。【図4】【図5】

【図4】自販機購入ポイント制度/認知率(首都圏 N=404 SA)

【図4】自販機購入ポイント制度/認知率(首都圏 N=404 SA)

【図5】自販機購入ポイント制度/利用率(首都圏 N=404 SA)

【図5】自販機購入ポイント制度/利用率(首都圏 N=404 SA)

利用アプリの内訳に関しては自販機で飲料水を購入する方にそのサービスの認知、利用状況について聞いた結果、日本コカ・コーラの「Coke ON(コーク・オン)」が最も高く(50%)、以下ダイドードリンコ、アキュア、キリンビバレッジ、サントリーと続く結果となりました。【図6】

【図6】自販機購入ポイント制度/利用アプリ内訳(東京・千葉・埼玉・神奈川 N=151 MA)

【図6】自販機購入ポイント制度/利用アプリ内訳(東京・千葉・埼玉・神奈川 N=151 MA)

(4) 自販機でついでに購入したいものは「スナック菓子」や「スイーツ」

自販機で飲料水を購入する際に、ついでに買いたいものとしては、「スナック菓子」が56.5%を占める結果となり、スナック菓子購入の要望が高いことが伺えます。以下、「スイーツ」「菓子パン」「おにぎり」「ホットスナック」が、それぞれ36.8%、32.7%、31.1%、29.6%となっています。このことは、自販機での決済手段として電子マネーの利用率が増加傾向にある中で、自販機にコンビニエンスストアに類似した商品群の購入を要望していることが伺われる結果となりました。【図7】

【図7】自販機で清涼飲料水を買う際についでに買いたいもの(N=666 MA)

【図7】自販機で清涼飲料水を買う際についでに買いたいもの(N=666 MA)

(5) 自販機での購入意向を高めるには『ゲーム性、共通性、多様性、利便性』がポイント

現在の自販機にどのようなコトや機能が購入意向を増大させるのかについて、意見収集したところ、次の4つのキーワードが抽出されました。【表1】

  • 「おまけ」「くじ」「当たり」に象徴される「ゲーム性」
  • 「共通ポイント」「メーカー合同」といった「共通性」
  • 「限定商品」「ご当地商品」といった品揃えに関する「多様性」
  • 電子マネー利用をより普及させる「利便性」

【表1】自販機にどんな事があると清涼飲料水をより買いたくなるか(自由回答 一部抜粋)

ゲーム性 「おまけ」
「くじ引き」「当たり」「無料」
ポイントが貯まる、購入ごとにゲームやコンテンツがもらえる
共通性 共通ポイントが貯まる仕組みのある自動販売機
もっといろんな商品や、メーカー合同でいろんなメーカーの商品が一つになった自動販売機
多様性 期間限定商品が購入できる自動販売機
全国のご当地飲料が購入できる自動販売機
種類が豊富、定期的に品揃えが変化する自動販売機
自販機先行販売で新商品を購入できる自動販売機
利便性 電子マネーで購入できる自販機を増やす

(6) 未来の自販機には、スマホアプリとの連動でのレコメンド+α機能を期待

また、未来の自販機にあったらいいなと思う機能について意見収集したところ、現在コンビニエンスストアにて享受している機能(=「コンビニ」化)と、スマホアプリとの連動で過去の購入履歴や自分との体調、購入した食べ物とのバランスに合わせて飲料のお奨めをしてくれる、レコメンド+αの機能提供を求める意見が伺えました。【表2】

【表2】未来の自動販売機にあるといい機能(自由回答 一部抜粋)

「コンビニ」化 お菓子も一緒に買える
飲み物と軽食を同時に買える機能
できたてお惣菜とか夜遅くても買える
常温、ホット、アイスを選択して買えるようになって欲しい
タイムセールなどの値引き
ATM機能
電子マネーにチャージ出来る機能
売り切れることがないように、自動で補充される機能
ポイントが貯まる
クレジットカードが使える
レコメンド+α 自分にオススメしてくれる機能
体調に合わせたものを選んでくれる
全ての機能がスマホと連動
音声での会話

調査概要

調査対象 「NTTコム リサーチ」登録モニター
調査方法 非公開型インターネットアンケート
調査期間 平成30年10月4日(木)~平成30年10月8日(月)
有効回答者数 1052名
回答者の属性 【男女】:
男性:48.6%、女性:51.4%

【年代】:
20代:50.2%、30代:49.8%

【その他】:
2日に1本以上購入される方を対象

《 補足 》

(*) NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ) https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(https://www.nttcoms.com/)が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2018年10月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。

<本件に関するお問い合わせ先>

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ&アナリティクス部 藤森
(Tel) 03-4330-8312
(URL) https://ift.tt/1kl75ES
(E-mail) research-info@nttcoms.com

-詳しくはこちら

2018年11月8日木曜日

NTTコム(goo)-消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査結果

NTTコム(goo)-

プレス・リリース 2018年11月8日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
立教大学 有馬賢治研究室

【NTTコム リサーチ調査結果】

「消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査」結果

~単身と同居者でレジャー・娯楽・耐久消費財など支出に対する選好で特徴的な違い~

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下 NTTコム オンライン)と立教大学経営学部教授 有馬賢治(以下 有馬賢治研究室)は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」会員モニターを対象として、消費者の自由裁量所得と使途の状況について調査しました。本調査は、NTTコム オンラインと有馬賢治研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。

総括

調査結果では、全世代での一ヶ月当たりの自由裁量所得の平均額は2万4千円程で、男女比較では男性のほうが女性より7千円程多く、世代別では30代の平均で2万5千円程度で、年代が上がるに伴い平均額が上昇していきます。単身/同居ありで比較した場合は、概して単身居住者のほうが同居の方に比べて金額が多く、10代、30代、40代男性と20代女性の単身居住者が、同性代で同居者ありの方に比べ1万円近く個人が生活を楽しむために支出する所得が多い結果です。

単身者はその自由に使えるお金で様々な用途への支出や、用途に投資する消費時間も多い傾向が見られます。

なかでも使用用途別への支出額では、単身者は同居者に比べ「外食・グルメ」「貯蓄」が月で平均1万円前後も支出額が多く、また用途に投資する「1週間あたりの平均消費時間」でも、単身者は「ゲーム、PC、家電、スポーツ・フィットネス」などに費やす時間が長く、個人や仲間で楽しめる娯楽を中心に時間も投資している様子が伺えます。同居者ありの方で用途別の支出額が多かったのは「車・バイク・自転車」「投資・株などの資産運用」ですが、平均消費時間では単身者のほうが高くなります。平均消費時間で同居者ありの方が多かったのは「スポーツ観覧」「ペット・動物の飼育」でしたが、それに対する支出額は3~4千円台で単身者に比べて低くなっており、単身者と同居者それぞれで用途に対する支出額と消費時間の傾向の違いが見られ、選好しているものが異なるのが伺える結果となっております。

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調査結果のポイント

(1) 全世代1人当たりの一ヶ月の自由裁量所得の平均額は24,096円

個人的に自由に使える一ヶ月の平均的金額を一定幅の選択肢から選んでもらい、その中央値などから算出した平均値を求めたところ、有効回答者2006名の平均値は24,096円でした。男女別での平均値は、男性27,553円(997名)、女性20,680円(1,009名)で、世代別での平均値は、10代15,081円(313名)、20代23,489円(315名)、30代25,463円(325名)、40代24,842円(345名)、50代26,777円(347名)、60代27,921円(361名)でした。性別では男性が女性よりも7千円近く多く、世代別では10代と20代以上の世代では8千円以上の差が見られるものの、20代以上の各世代間での平均金額の差は極端には大きくないことが伺えます【表1】。

(2) 単身/同居者の自由裁量所得には差、複数の年代で単身者の平均は1万円程度高い

自由裁量所得の金額差が発生する原因の1つである居住の人数に着目し、単身居住者と同居者がいる人別にグループを分類して平均値をまとめてみました【表1】。居住形態別の区分では回答者グループの人数に隔たりが出ましたが、統計的には5%水準で各グループ間の有意な差が確認できました。性別では男女ともに3千円程度(太黒字)、単身居住者の方が金額が多い結果になりました。世代別では、60代を除く10代~50代は単身居住者の方が金額の多く、特に20代以外の10代と30代~50代の単身者においては同居者のいる方との金額差が8千円前後の開きが出る結果(太赤字)となりました。

【表1】性別・居住型別 / 世代別・居住型別 自由裁量所得の平均値(月)

さらに、性別・世代別・居住型別に細かく分類して自由裁量所得の平均値を比較したのが【表2】ですが、世代別を性別で分けた場合では、60代男女、20代男性などにおいて同居者のいる方の自由裁量所得額が多い傾向が見られます(表黒枠)。逆に、10代、30代、40代男性と20代女性の単身居住者は、同性代で同居者のいる方よりも1万円近く所得が多い結果となりました(表赤枠)。

【表2】性別・世代別・居住型別 自由裁量所得の平均値(月)

(3) 自由裁量所得で単身者は同居者に比べ「外食・グルメ」「貯蓄」で1万円前後の支出額が多い

次に、自由裁量所得をどのような用途に使用しているか、23項目の主な用途【表3】の中から該当するもの全てを選んでいただき、その「1か月あたりの平均支出金額」と「1週間あたりの平均消費時間」について自由記入式でそれぞれ聞きました。

23項目の用途のうち、1か月あたりの平均支出の実質的な金額について聞いた結果、回答者が多かった上位の3項目は、順に「7.ショッピング」(N=854)、「14.お菓子・お茶・コーヒーなどの嗜好品」(N=746)、「12.外食・グルメ」(N=720)でした。

前問同様に「1か月あたりの平均支出金額」について、居住の人数に着目した上で性別・世代別に回答を集計したものが【表3】です。特徴的な結果として、どの項目も概して単身居住者の支出が多い傾向が見受けられ、特に「12.外食・グルメ」「21.貯蓄」の2項目については、同居者がいる方との間に1万円近くの差で単身者の支出が多くなりました(黒太字)。逆に、同居者がいる方のほうが平均金額が顕著に高い項目は、「11.車・バイク・自転車」「22.投資・株などの資産運用」の2項目でした(赤太字)。

居住の人数に関わらず平均支出額が少なかった項目は「3.映画鑑賞」「5.有料の動画配信サービス」で、どちらも平均支出額は千円代でした。

【表3】1ヵ月あたりの用途別の平均支出額(居住形態別)

「1か月あたりの平均支出金額」を性別・世代別で注目した場合、居住の人数に関わらず、男性が3世代以上で平均支出額が全体の合計平均よりも多かった項目は、ショッピング(30代、40代、60代)、ゲーム(10代、20代、30代、40代)、お酒(40代、50代、60代)、人づきあい・交際(30代、40代、50代)、貯蓄(30代、40代、60代)の5項目でした。一方、女性が3世代以上で単身/同居問わず平均支出額が多かった項目は、美容(20代、40代、60代)の1項目のみとなりました【表4】。

【表4】1ヵ月あたりの平均支出額(用途別、一部を抜粋)

(4) 単身居住者は「ゲーム、PC、家電、スポーツ」等の個人でも楽しめる娯楽への消費時間が多い

また、「1週間あたりの平均消費時間」についても、自由裁量所得を使用している用途の中から該当するもの全てを選んでいただいた上で、その実質的な平均消費時間を記入式で聞きました。回答者が多かった3項目は順に、「7.ショッピング」(N=849)、「14.お菓子・お茶・コーヒーなどの嗜好品」(N=732)、「12.外食・グルメ」(N=716)でした【表5】。

居住の人数に着目した上で性別・世代別に回答数を集計した中で特徴的な傾向として、同居者に比べ単身居住者のほうが費やす時間が長い項目は「8.スポーツ・フィットネス」「10.ゲーム」「13.パソコン・家電製品」「15.お酒」「17.人づきあい・交際」「22.投資・株などの資産運用」の6項目(太赤字)でした。先述の【表3】の支出額で見ても、これら項目は単身者のほうが同居者に比べ多い支出が費やされており(資産運用は同居者のほうが支出額が多い)、自由に出来るお金が比較的に多い傾向の単身者が、個人で楽しめる娯楽を中心に時間も投資している様子が伺えます。

同居者がいる方のほうが平均消費時間が長かった項目は「1.スポーツ観覧」「20.ペット・動物の飼育」の2項目(太黒字)でしたが、【表3】の支出額で見ると、3~4千円台で単身者に比べて低くなっており、投資する金額は時間の消費ほど決して多くはないようです。

居住の人数に関わらず平均消費時間が少なかった項目は、「18.美容」「19.ファッション・コスメ」「21. 貯蓄」の3項目でした。

【表5】1週間あたりの用途別の平均消費時間(居住形態別)

性別・世代別にも注目した場合、性別・居住形態に関わらず、10代は「音楽鑑賞」と「人づきあい・交際」の2項目が、60代は「旅行・レジャー」と「ショッピング」の2項目が、40代は「ペット・動物の飼育」の1項目が各項目合計の平均消費時間を上回っていました。

次に、男性が3世代以上で居住の人数に関わらず平均消費時間が長かった項目は、「有料の動画配信サービス(20代、40代、60代)」、「本・雑誌・漫画など(20代、50代、60代)」、「お酒」(40代、50代、60代)」の3項目でした。

一方、女性が3世代以上で居住の人数に関わらず平均消費時間が長かった項目は、「旅行・レジャー(20代、30代、60代)」、「美容(10代、20代、40代)」の2項目でした。特筆できる点としては、10代男性で同居者がいる方の平均消費時間の値で全体の平均値の倍以上の値を示している項目が複数(スポーツ観覧、音楽鑑賞、スポーツ・フィットネス、車・バイク・自転車、資格取得・キャリア形成)で見受けられた点でした【表6】。

【表6】1週間あたりの平均消費時間(h)(用途別、一部を抜粋)
【表6】1週間あたりの平均消費時間(h)(用途別、一部を抜粋)

調査概要

調査対象 「NTTコム リサーチ」登録モニター
調査方法 非公開型インターネットアンケート
調査期間 平成30年6月25日(月)~平成30年6月26日(火)
有効回答者数 2006名
回答者の属性 【性別】
男性:49.7%、女性:50.3%

【年代】
10代:15.6%、20代:15.7%、30代:16.2%、40代:17.2%、50代:17.3%、60代:18.0%

《 補足 》

(*) NTTコム リサーチ(旧gooリサーチ) https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(https://www.nttcoms.com/)が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2017年9月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。

<本件に関するお問い合わせ先>

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ&アナリティクス部 藤森
(Tel) 03-4330-8312
(URL) https://ift.tt/1kl75ES
(E-mail) research-info@nttcoms.com

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