2015年7月24日金曜日
Myアンケート-【自主調査：事実新聞】「時間をかけて商品を探すワクワク感」「フラッと入店しやすい気軽さ」を魅力に感じている／事実新聞61号に「ドラッグストアの魅力」を掲載
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2015年7月22日水曜日
NTTコム（goo）-第7回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査
NTTコム（goo）-
－詳しくはこちら
お知らせ 2015年7月22日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
株式会社ループス・コミュニケーションズ
NTTコム リサーチ調査結果
「第7回 企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査結果
～存在感が高まる「Facebook」。ソーシャルメディア活用で顧客増・売上増に効果。～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江)が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(※) と、ソーシャルメディア・コンサルティングで日本有数の実績を持つ株式会社ループス・コミュニケーションズ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：斉藤 徹）は、「NTTコム リサーチ」登録モニターの中からソーシャルメディアの公式アカウントを保有し、通常業務で運用する立場にある企業の担当者を対象に「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査を実施しました。
以下6回の調査に続く、第7回目調査として位置づけ、有効回答者数は377名でした。
1) 2010年7月実施「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1LBZMqO
2) 2010年11月実施「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1DtlpmN
3) 2011年6月実施「第3回企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1LBZOPx
4) 2012年6月実施「第4回企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1Dtlrem
5）2013年6月実施「第5回 企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1LBZOPy
6）2014年6月実施「第6回 企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果
http://ift.tt/1Dtlren
総括
ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディアの併用状況を時系列でみると、回を追うごとに「7種類以上」のメディアの併用率が伸び、複数メディアの使い分けが進んでいることが伺えます。
ソーシャルメディアの活用施策として、「Facebook」では「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続き、前回調査まで最も高かった「Twitter」の結果を上回り、「Facebook」による自社サイトへの連携強化が進んでいます。
ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。ソーシャルメディアの活用により、顧客数の増加、売上の増加に効果があると感じている一方で、引き続き、運用にあたり「営業上の効果がみえない」「人材不足」といった課題も挙げられています。効果測定指標、運用リソースの確保といった課題をクリアできれば、ソーシャルメディア活用は企業にとって大きな効果をもたらすツールになるのではないでしょうか。
調査概要
| 1. 調査対象： | 「NTTコム リサーチ」登録モニター | |
|---|---|---|
| 2. 調査方法： | 非公開型インターネットアンケート | |
| 3. 調査期間： | 2015年6月12日（金）～2015年6月24日（水） | |
| 4. 有効回答者数： | 377名 | |
| 5. 回答者の属性： | 【従業員規模】 | ・10人未満：25.5％ ・10人以上100人未満：23.9％ ・100人以上1000人未満：25.2％ ・1000人以上：25.5％ |
| 【対象顧客】 | ・消費者向け（B2C)：56.0％ ・企業・官公庁向け(B2B)：23.6％ ・消費者と企業・官公庁の両方(B2CおよびB2B）：18.0％ ・その他：2.4％ |
|
《 補足 》
(*)「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」 http://ift.tt/YsauvH
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2014年6月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【 本件に関するお問い合わせ先 】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
リサーチ＆ＣＲＭ本部
(Tel)03-4330-8402 (FAX)03-4330-8900
(E-mail)research-info@nttcoms.com
株式会社ループス・コミュニケーションズ
（Tel) 03-6438-0311
調査結果のポイント
＊今回調査では主に、「時系列での変化」の観点から特徴を確認致しました。
（１）「Facebook」の活用率は上昇傾向が続き、8割に達した。一部「YouTube」の活用率に減少傾向がみられたが、前回調査と比べて全体的にほぼ横ばい。ソーシャルメディアの併用状況をみると、「1種類」のみが減少し、「7種類以上」が増加しており、多種類の使い分けが伺える。
（２）ソーシャルメディアの活用目的としては、全体的に「企業全体のブランディング」「特定製品やサービスのブランディング」「キャンペーン利用」「広報活動」が多い。メディア別にみると「Google+」で「顧客サポート」の上昇傾向が続いている。
（３）ソーシャルメディアの活用施策としては、「Facebook」で「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続き、今回調査で「Twitter」の結果も上回り、「Facebook」による自社サイトへの連携強化が進んでいることが伺える。
（４）ソーシャルメディア活用の効果は、全体的に上昇傾向が続く。そのなかでも「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、「顧客単価の増加」の上昇が目立ち、ソーシャルメディア活用が売上の増加に効果があることが伺える。
（５）ソーシャルメディアの運用課題については、全体的に「営業上の効果が見えない」「人材の不足」「教育・トレーニングの不足」が多く挙げられている。そのほかの課題として「Facebook」では「投稿のネタがない」が前回調査から上昇した。
（６）今後一年間で増加・拡充しそうなリソースは、100人以上1000人未満企業で「予算」「ツール・テクノロジー」が低下する一方で「教育」が上昇した。
（７）今後活用したいソーシャルメディアとして「Twitter」「YouTube」「LINE」「Instagram」等が、前回調査より上昇した。なかでも「Instagram」については前回調査から大きく上昇した。
調査結果データ
（１）企業のソーシャルメディア活用状況をみると、最も活用されているメディアは「Facebook」で80.4％となり、前回調査から増え8割に達した。「YouTube」で、過去3回の調査から減少傾向がみられるが、その他は各メディアともに全体的にほぼ横ばいに推移している。
【図1】自社で公式アカウントを所有しているソーシャルメディア＿時系列別(複数回答）
ソーシャルメディアの併用状況（活用している種類数）を過去調査の時系列でみると、「1種類」が減少している一方で、「7種類以上」が増加し続けており、今回調査ではいずれも20％強の割合となった。多種類のメディアの使い分けが広がっていることが伺える。
【図2】ソーシャルメディアの併用状況＿時系列別
（２）企業のソーシャルメディア活用目的では、全体的に「企業全体のブランディング」「特定製品やサービスのブランディング」「キャンペーン利用」「広報活動」が多い。メディアごとに前回調査と比較すると、「YouTube」では「特定製品やサービスのブランディング」「キャンペーン利用」が上昇した。「Google+」では「特定製品やサービスのブランディング」「キャンペーン利用」のほかに「顧客サポート」が上昇している点が特徴的で、過去3回調査からみても上昇傾向が続いている。「LINE」は「キャンペーン利用」が前回調査よりも上昇した。
【表1】ソーシャルメディアの活用目的（一部抜粋）＿時系列別(複数回答）
（３）ソーシャルメディア上の活用施策では、「Facebook」で「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が上昇する傾向が続いており、今回調査で最も高い36.3％となった。この結果は前回調査まで最も高かった「Twitter」を上回るもので、「Facebook」と自社サイトへの連携強化が進んでいることが伺える。「YouTube」も「Facebook」と同様に、「自社サイト・自社ブログへのリンク付のつぶやき」が前回調査から上昇した点に加え、動画サイトの特長を活かした「動画を活用した商品やサービスのプロモーション」の上昇も目立つ結果となった。
【表2】ソーシャルメディア上の活用施策（一部抜粋）＿時系列別(複数回答）
（４）ソーシャルメディア運用の具体的な効果をみると、全体的に上昇傾向が持続している。そのなかでも、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、「顧客単価の増加」がいずれも直実に伸びており、ソーシャルメディア運用が売上の増加に効果があることが伺える。
【図3】ソーシャルメディア運用の具体的な効果＿時系列別(単一回答）
（５）ソーシャルメディアの運用課題については、全体的に「営業上の効果が見えない」「人材の不足」「教育・トレーニングの不足」が多く挙げられている。そのほかの課題としては「Facebook」では「投稿のネタがない」、「YouTube」では「何を基準に効果測定すればいいかわからない」、「LINE」では「運営予算が足りない」が前回調査から上昇した。
【表3】ソーシャルメディア活用上の課題（一部抜粋）＿時系列別(複数回答）
（６）ソーシャルメディアの運用にあたり、今後一年間で増加・拡充しそうなリソースを従業員規模別に分けて、経年変化をみると、10人未満企業で「ツール・テクノロジー」を除き、「予算」「体制」「教育・トレーニング」が低下する傾向がみられた。また、100人以上1000人未満企業では「予算」「ツール・テクノロジー」が低下する一方で「教育」が上昇する傾向がみられた。
【図4】今後一年間で増加・拡充しそうなリソース＿従業員数・時系列別(複数回答）
（７）今後活用したいソーシャルメディアとしては「Twitter」「YouTube」「LINE」「Instagram」等で、過去調査から継続して上昇した。「Instagram」については11.7％という数字であるが、前回調査から2倍以上の伸びをみせており、今後の動向が注目される。
【図5】今後活用したいソーシャルメディア(複数回答）
2015年7月21日火曜日
NTTコム（goo）-女性の働き方アンケート
NTTコム（goo）-
－詳しくはこちら
日本経済新聞 2015年6月23日掲載
NTTコムリサーチと日本経済新聞社による共同企画調査
「女性の働き方アンケート」結果
～女性の管理職比率の数値目標について 「反対」が13.4％～
日本経済新聞社とNTTコムリサーチは、20代～60代以上のビジネスマンを対象に「女性の働き方アンケート」についてインターネットでアンケート調査を実施しました。
調査結果について
| 1. 調査対象： | 「NTTコムリサーチ」登録モニターのうち、下記に該当する方
|
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|---|---|---|
| 2. 調査方法： | 「NTTコムリサーチ」上のインターネット・アンケート画面での回答 | |
| 3. 調査期間： | 平成27年6月08日（月）～6月10日（水） | |
| 4. 有効回答者数： | 1,072名 | |
| 5. 回答者の属性： | |
|
調査結果データ
1.女性の管理職数値目標、反対が13.4％
政府が掲げる女性管理職比率の数字目標についてたずねたところ、「反対」と答えた人は13.4%。男性はどの世代も女性と比べて「反対」が多い。
また、男性60代、女性20代では、「賛成」と答えた人は、約4割を占めた。
【図1】「2020年までに女性管理職30％」の数字目標について（単一回答） 基数：対象者全員（n=1,072）
2.数値目標を導入している企業は、16.7％
勤務先で数値目標を導入しているかたずねたところ、16.7％が導入済み。しかし、政府がかげる30％を導入している企業は4.1％となった。
【図2】数字目標の導入について（単一回答） 基数：対象者全員（n=1,072）
3.管理職になりたくない方は約6割
管理職になりたいかたずねたところ、「管理職になりたくない」と答えた人は59.6％。女性はどの年代でも6割を超え、特に40代では73.8％となった。
【図3】管理職の意欲について（単一回答） 基数：対象者全員（n=1,072）
4.管理職になりたくない理由は「責任が重くなるから」
"管理職になりたくない"と答えた639名の管理職になりたくない理由は、「責任が重くなるから」が52.1％。以下「仕事量が増えるから」（34.0％）、「自由な時間を持ちにくいから」（30.8％）と続く。
【図４】管理職になりたくない理由（複数回答） 基数：管理職になりたくない方（n=639）
2015年7月13日月曜日
2015年7月8日水曜日
2015年7月7日火曜日
2015年7月3日金曜日
2015年7月1日水曜日
リサーチバンク-2015年夏のボーナスに関する調査。ボーナスの支給額、「満足」より「不満足」に思う人の方が多い。
リサーチバンク-
- ■テーマ：2015年夏のボーナスに関する調査
- ■有効回答：1200件
- ■調査期間：2015年6月25日から6月26日
- ■対象者：20代から50代の会社員の男女
- ■キーワード：ボーナス,賞与,使い道
夏のボーナスが支給される時期となりました。
今年も20歳から59歳までの会社員の男女に対して、この夏のボーナスの支給状況や満足度、使い道などを調査しました。
調査サマリー
- ■20代から50代の会社員に対し、1年前と比較して景気の変化を感じるかと尋ねたところ、62%が「変化はない」と回答した。「景気の回復傾向を感じる」と16%は答えているが、反対に「景気の後退傾向を感じる」と回答した人は22%おり、全体的に景気の上向きは感じられていない傾向が見られた。
- ■20代から50代の会社員に対し、今夏のボーナスの支給状況を尋ねたところ、「支給された」「支給される予定」と答えたのは60%だった。
- ■ボーナスが支給された人に、今夏のボーナスの満足度を尋ねたところ、21%が「非常に満足」「満足」と回答し、33%は「不満足」「非常に不満足」と回答しており、全体では不満足と感じている人の方が多い結果となった。
- ■ボーナスが支給された人に、昨夏のボーナスとの比較を尋ねたところ、37%が「増えた」と回答した。「変わらない」とした人は44%、「減った」とした人は19%で、昨夏と「変わらない」人が多い結果となった。
- ■ボーナスが支給された人、される予定の人に対し、ボーナスの使い道を尋ねたところ、64%が「預貯金」と回答。続いて、「生活費の補てん」「ローンの返済」と続く。
- ■ボーナスの使い道で「預貯金」と回答した人に、預貯金にまわす割合を尋ねたところ、49%の人は50%以上を預貯金すると回答した。
- ■ボーナスの使い道で「投資・資産運用」と回答した人に、内容を尋ねたところ、60%が「国内株式」、46%が「投資信託」と回答。
◆2014年夏のボーナスに関する調査結果はこちら
◆2013年夏のボーナスに関する調査結果はこちら
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