2019年12月27日金曜日
Myアンケート-【自主調査】ボールペンの購入場所は、「100円ショップ」が1位。「文具店（29.7％）」「スーパー（27.7%）」が続く。～「ボールペン」に関する自主調査～
Myアンケート-【自主調査】ボールペンの購入場所は、「100円ショップ」が1位。「文具店（29.7％）」「スーパー（27.7%）」が続く。～「ボールペン」に関する自主調査～－詳しくはこちら
2019年11月26日火曜日
2019年10月4日金曜日
NTTコム（goo）-デジタル人材定着に向けたアンケート調査
NTTコム（goo）-
昨今、企業では、デジタルテクノロジーを活用し、事業の業績やドメインを抜本的に変革する取り組み「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に注力し、DXを推進できる「デジタル人材」の確保に向け、様々な育成施策・採用施策を講じています。
しかし、デジタル人材はマーケットにおいて比較的少数である一方、転職流動性が高いため、企業が育成・採用へ投資しても、意図に反して流出することが課題となっています。
そこで、国内の「デジタル人材」を対象に調査を実施しました。
調査の結果、デジタル人材の転職流動性の高さは確認されたものの、デジタル人材の中には転職意向がなく企業への定着を志向する層も40％程度存在することが判明しました。転職意向のない層を分析した結果、育成したデジタル人材の定着には、評価をはじめとする人事制度の整備や、オフィスや通信環境といったハード面の環境整備に加え、デジタル人材の上司となる人材の選定が重要であることが確認されました。また、採用したデジタル人材においては、その志向に関わらず、ワークライフバランスの充実化がデジタル人材の定着に繋がることが確認されました。
本調査は、株式会社NTTデータ経営研究所がNTTコム リサーチ登録モニターを対象に調査を実施しました。
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2019年10月3日木曜日
NTTコム（goo）-消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と羞恥心に関する調査
NTTコム（goo）-
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プレス・リリース 2019年10月3日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
立教大学 有馬賢治研究室
【NTTコム リサーチ調査結果】
「消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と
羞恥心に関する調査」結果
～世代を超えたLINEの浸透、若い世代は直接対話が減少、大勢の面前の話や告白に羞恥心が～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下 NTTコム オンライン）と立教大学経営学部教授 有馬賢治（以下 有馬賢治研究室）は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」会員モニターを対象として、「消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と羞恥心」について調査しました。本調査は、NTTコム オンラインと有馬賢治研究室が共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。
総括
日常生活で、他者とのコミュニケーション（対話、発信など）で主に利用している手段を複数回答可で得た結果、ほとんどの世代にLINEが浸透しており、全体でみても70.8%が利用していました。特に、10代では9割以上の利用が確認できました。二番目に多い利用手段はメールで、全体では63.2%でした。メール利用率にみる世代別の特徴は、10代での利用が3割台にとどまっており、上の世代との差異が顕著でした。コミュニケーション手段として捉えた場合には、他のインターネットツールの利用は少なく、5割を越えた回答が得られたのは女性10代のTwitterとInstagramだけでした。一方、電話や対面などの直接的なコミュニケーションは、年代が上がるほど利用率が高まる傾向がうかがわれました。特筆できることとしては、10代、20代の日常での直接的なコミュニケーションが4割を切っており、特に男性10代では電話などでの通話が3割以下でした。
次に、普段の他者とのコミュニケーションの中で、どのような時に恥ずかしいと感じるのかを5点尺度で選択してもらい、平均値を性別・世代別に集計しました。その結果、女性30代以下では多くの場面で恥ずかしいと感じていることが判明しました。一方、男性は世代を越えて恥ずかしいと感じる場面が少ないという結果となりました。性別・世代別に関わらず多くの人が恥ずかしいと感じる場面は、大勢の人の前で話すときと、好きな人に面前や電話で告白するときという結果となりました。
調査結果のポイント
(1) ネット環境で利用するコミュニケーション手段はLINEが多い
日常生活で、他者とのコミュニケーション（対話、発信など）で主に利用している手段を複数回答可で得た結果（表1）、60代以外ではLINEの利用率が5割を越えました。10代では9割以上の利用がみられ、特に女性10代では97.4%という高利用率でした。性別でみた場合には、全ての世代で女性の利用率が男性を上回っていました。次に利用率が高い手段はメールで、30代以上では7～8割の利用率でした。一方、若い世代でのメール利用率は20代で5割程度、10代では4割以下でした。Twitterは、女性10代以外では5割以下の利用率でしたが、20代以下では4割程度は利用しているようでした。性別でみた場合には、20代以上で男性の利用率が女性を上回っていました。Instagramは、女性10代(52.9%)以外では利用率が低く、次の順位が女性20代（30.9%）であり、他の利用率はほぼ2割より低い結果となりました。Facebook、Youtube、TikTok、ブログは、コミュニケーション手段としての利用率は全ての世代で低い結果となりました。
【表1】性別年代別 日常的に利用するコミュニケーション手段の利用率
(2) 直接的対話は若い世代で低い傾向
日常生活での電話や対面による他者とのコミュニケーションは、10代、20代では4割を切る結果となりました。特に、男性10代は29.6%と3割を切っており、9割以上の利用がみられたLINEとは対照的な結果となりました。直接的な対話は、世代が上がるにつれて利用率の増加傾向がみられました。一方、60代の対面での対話が男女間で10ポイント以上の差がみられましたが、他の世代では性別での差は大きく表れることはありませんでした。
(3) 30代以下の女性は恥ずかしいと感じる場面が多い
普段の他者とのコミュニケーションの中で、どのような時に恥ずかしいと感じるのかを38の場面を想定して5点尺度（5,特に当てはまる～1,全く当てはまらない）で選択してもらい、平均値を性別・世代別に集計しました（表2）。平均値が3.3以上の回答に注目したところ、30代以下の女性では20項目程度が該当する結果となりました。特に、女性10代の平均値が高く、多くの場面で恥ずかしいと感じているようでした。ネット上での場面の特徴は、自身の言動や写真に対してのものが多い傾向でした。一方、男性は、本質問項目では恥ずかしいと感じる場面は少ないようであり、10代で7項目が高得点でしたが、40代以上では1つも該当しないという結果となりました。
【表2】性別・年代別 羞恥心を感じる場面 ＜5点尺度の平均値＞
(4) 性別・世代別に関わらずに恥ずかしいと感じる場面は、大勢の前で話すこと、好意を告白すること
性別・世代別に関わらずに恥ずかしいと感じる場面の特徴は、「大勢の人前で話す時」(全体の平均値3.51)と「好きな人に面前で好意を告白するとき」(全体の平均値3.52)の2項目がほぼ全ての世代で高得点となりました。続いて「好きな人に電話で好意を告白するとき」(全体の平均値3.45)、「好きな人にメールで好意を告白するとき」(全体の平均値3.27)の好意の告白の場面が上位となりました。
(5) 若い世代ではネット空間の中で恥ずかしいと感じる場面が多い
10代、20代を中心にSNSを通じてのネット空間で恥ずかしいと感じる場面が多く想定され、特に、公開されたSNSの中では恥ずかしさを感じる場面が多い傾向が読み取れました。類似のシチュエーションであっても、限定されたメンバー間でのSNSでは平均値が低くなる傾向がうかがわれ、ネット空間においてもパブリックとプライベートを区別する意識が持たれているようでした。一方、40代以上では、女性50代で写真に関わる項目を中心に高得点がみられましたが、概してネット空間では恥ずかしいと感じる場面は少ない傾向が表れていました。
調査概要
| 調査対象 | 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 2019年6月24日（月）～2019年6月26日（水） |
| 有効回答者数 | 1,574名 |
| 回答者の属性 | 【性別】 男性：49.9％、女性：50.1％ 【年代】 10代：19.8％、20代：19.6％、30代：19.7％、40代：13.6％、50代：13.7％、60代：13.6％ |
《 補足 》
(*) NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ） https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（https://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
＜本調査に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ＆アナリティクス部
(Tel) 03-4330-8402
(FAX) 03-4330-8900
(E-mail) research-info@nttcoms.com
2019年9月18日水曜日
NTTコム（goo）-フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリの利用実態調査
NTTコム（goo）-
フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリ16種類の利用有無、利用意向を聞いたところ、利用率でトップは「フリマアプリ」の21.1％だった。次いで「スマホゲーム（GPS連動型以外）」19.3％、「QRコード決済」16.6％と続く。
カーシェア、シェアサイクルはそれぞれ1.9％、1.4％だったが、利用意向の項目で見ると全体の4.7％、3.2％を占めた。
利用率1位の「フリマアプリ」について、利用の有無を年代別で見てみると、20代の利用率が最も高い35.9％だった。世代が高くなるにつれ利用率が下がっていくが、前回調査時と比較してみると、利用率は若い世代だけでなく概ね40代や60代も伸びてきていることがわかった。
利用しているフリマアプリでは、「メルカリ」が88.8％で圧倒的に多い。ただし、複数のフリマアプリを使い分けているユーザーが多く、それぞれのアプリの特徴に合わせて用途分けするなど賢い使い方が浸透している。
サブスクリプションサービス（※）についても聞いてみた。利用率を見てみると、回答全体のうち「すでに利用している」は1.7％。「今後利用したい」10.5％、「どちらともいえない」23.2％となった。利用に否定的な人がまだまだ多いのが実情だ。だが、サブスクリプションはまだ新しい消費スタイルで、サービスの幅が広がっていけば消費者の生活の中に溶け込んでいく余地はあるだろう。
MM総研は、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニターを使い、全国の20代から60代までの男女を対象に、フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリの利用実態調査を実施した。
＜ポイント＞
- 利用率トップは「フリマアプリ」。2位は「スマホゲーム」、3位は「QRコード決済」
- モノを限定した「カーシェア」「シェアサイクル」は、利用率2.0％弱、利用意向は2倍以上
- フリマアプリ利用者の88.8％が「メルカリ」
- アパレルを中心としたサブスクリプションの利用率は1.7％、利用意向は10.5％
（※）サブスクリプション：レンタルでは1回ごとに利用料金が掛かるのに対し、サブスクリプションサービスでは月額料金を払うことでサービスが受け放題になる。例えば、音楽のサブスクリプションでは月額定額で好みの曲を聞き放題。利用頻度が高いほどメリットが出てくるサービス形態。
2019年7月16日火曜日
2019年7月5日金曜日
NTTコム（goo）-働き方改革2019
NTTコム（goo）-
働き方改革の取り組み状況やその効果について経年で概観し、続いて、2019年4月1日から施行された働き方改革関連法に関する従業員の意識を調査分析し、今後の働き方改革の方向性への考察を試みました。
働き方改革に取り組む企業は、昨年度比で10ポイントを超えて増加し、本調査開始以来最大の増加割合となり、全体の49.3％となっています。働き方改革は、2社に1社が取組み、中小企業においても3割が取り組む状況です。権利侵害（就業時間外の対応）の拡大の可能性や、休暇に対する満足度、賃金と終身雇用制に対する意識など、働き方改革の進展に伴った関連調査も実施しております。
本調査は、2015年から過去計4回にかけて実施している継続調査です。株式会社NTTデータ経営研究所がNTTコム リサーチ登録モニターを対象に調査を実施しました。
過去の調査結果
働き方改革 2018
働き方変革2017 働き方に関する調査
働き方変革2016 働き方に関する調査
働き方変革2015 働き方に関する調査
2019年7月3日水曜日
NTTコム（goo）-第8回「映画館での映画鑑賞」に関する調査
NTTコム（goo）-
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お知らせ 2019年7月3日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
NTTコム リサーチ結果 (No.244)
第8回 「映画館での映画鑑賞」に関する調査
～映画館での映画鑑賞率5年ぶりに40％台を回復／
「ボヘミアン・ラプソディ」のヒットを支えた「クイーン」世代～
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江）が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」(*1)は、「映画館での映画鑑賞」について、全国の10代～70代の男女を対象にアンケートを実施しました。有効回答者数は3278名でした。この調査は2012年から同時期に実施しているアンケート調査の8回目(*2)となります。
総括
今回調査における、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人（以下「映画館鑑賞者」）は全体の40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復した。しかし、映画館での視聴に限定せず、「映画」全体の鑑賞率は過去最低の70％となったことから、自宅での鑑賞機会が減少したと推測できる。
映画館鑑賞率を性年代別で比較すると、女性10代の鑑賞率が引き続き最も高く、前回の65.8％からさらに上昇して71.2％となり、初めて70％を超えた。他の性年代を20ポイントも引き離しており、その旺盛な鑑賞意欲を印象づけた。これに続くのは女性20代の52.4%、男性10代の51.2％で、2人に1人が観に行っている。
2018年最大のヒットとなった「ボヘミアン・ラプソディ」の鑑賞率は、映画館鑑賞者のうち、男性では40代50代で40％弱、女性では50代60代で40％を超えて最も高かった。イギリスのロックバンド「クイーン」の故フレディ・マーキュリーの半生を描いた映画だが、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかった。
また、近年ヒットする映画の背景として、「口コミ」の影響が大きいとされている。本調査では、観た映画を口コミで伝える「口コミ発信率」と、口コミを見てから映画を観に行く「口コミ接触率」に分けて分析した。口コミ発信率は男性よりも女性が高く、特に女性10代は、知人に伝える「リアル」な口コミが約70％、不特定多数に共有するSNSでの口コミが約30％となり、その両方で高い。一方、口コミ接触率は男性20代で特に高く、事前に映画の評判を確認してから観に行く傾向が強い。
調査概要
| 調査対象 | 「NTTコム リサーチ」登録モニター |
|---|---|
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
| 調査期間 | 2019年6月7日（金）～2019年6月11日（火） |
| 有効回答者数 | 3,278名 |
| 回答者の属性 | 【性別・年代】 男女別、10代～70代の各世代を均等回収 |
調査結果のポイント
(1) 映画館での鑑賞率が40％台を回復。映画館以外での映画鑑賞は減少
直近1年以内（2018年5月～2019年5月）に映画館で映画鑑賞をした人は全体で40.3％であった。2015年調査以降、40％を下回る低下傾向が続いていたなか、5年ぶりの回復となった。その一方で、映画館以外での映画鑑賞が減り、全ての視聴形態を含めた、映画鑑賞率は70％で過去最低となった。
(2) 女性10代の映画館鑑賞率が初の70％超え
前回に続き、女性10代の旺盛な鑑賞意欲が継続。女性10代における映画館鑑賞率は71.2％となり、初めて70％を超えた。他の各年代でも前回から鑑賞率を伸ばしたが、特に男性では30代、女性では40代で約10ポイント、映画館での鑑賞率を伸ばした。
(3) 「ボヘミアン・ラプソディ」女性50代60代の支持。「アベンジャーズ／エンドゲーム」男性10代を取り込む
昨年最大のヒットとなった「ボヘミアン・ラプソディ」の鑑賞率を性年代別でみると、男性では40代50代で40％弱、女性では50代60代が40％を超えて最も高かった。また、今年、世界の興行収入の記録を塗り替えた「アベンジャーズ／エンドゲーム」の鑑賞率を、1年前の「インフィニティ・ウォー」と比べると、男性10代の鑑賞率が大きく伸びたことがわかった。
(4) 口コミ発信力が強い女性10代。口コミ接触率が高い男性20代
昨年、異例のヒットとなった「カメラを止めるな！」の口コミ効果を受け、観た映画を口コミで伝える「口コミ発信率」と、口コミを見てから映画を観に行く「口コミ接触率」を性年代別でみると、口コミ発信率は男性よりも女性、特に女性10代で最も高く、知人に伝える「リアル」な口コミ、不特定多数に共有するSNSの口コミ、いずれの割合も高い。一方、口コミ接触率は、男性20代で特に高い結果となった。
(5) 100円の鑑賞料金の値上げで「観る映画館を変える」は4割強
一部の興行会社で実施している鑑賞料金の100円値上げについて、鑑賞頻度への影響を確認すると、映画館鑑賞者のうち「減らない（変わらない）」が70.3％、「減る」が29.7％となった。次に、映画館選びへの影響を確認すると、映画館鑑賞者のうち（普段利用している映画館を）「変えない」が56.4％、「変える」が43.6％となり、値上げの実施有無によって4割強が映画館を変えるとした。
(6) 有料動画配信サービスの利用率は、昨年から1.5倍に伸長
直近1年以内における有料動画配信サービスの利用率は、全体で22.4％となり、昨年から約7ポイント上昇、1.5倍の成長となった。性年代別に利用率の変化をみると、男性30代、女性10代20代で、15ポイント近く利用率が伸びている。
(7) DVDレンタルでの映画視聴は女性10代で高い
DVDレンタルショップが相次いで閉店していることを受け、直近1年以内におけるDVDレンタルでの映画視聴率を確認すると、視聴形態を問わず映画を観た人の3割がDVDレンタルで視聴していることがわかった。特に女性10代の視聴率が高く47.8％となり、約2人に1人がDVDレンタルで映画を観ている。
(8) サマーシーズンに観たい映画、「トイ・ストーリー4」が一番人気
今年の夏観たい映画のトップ3は、1位は「トイ・ストーリー4」（24.1％）、2位は「ライオン・キング」（13.6％）、3位は2位とほぼ同率で「天気の子」（13.1％）となった。情報感度の高い「（映画館で年間）12本以上鑑賞」のヘビーユーザーに絞ると、クエンティン・タランティーノ監督の新作「ワンス・アポン・ア・タイム・イン・ハリウッド」が2位に入る結果となった。また、女性層に絞ると「劇場版おっさんずラブ LOVE or DEAD」が注目作の上位に入った。
《 補足 》
(*1)「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」 https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
(*2)過去の調査結果
- 第7回調査結果(2018/07/03)：http://research.nttcoms.com/database/data/002109/
- 第6回調査結果(2017/06/28)：http://research.nttcoms.com/database/data/002071/
- 第5回調査結果(2016/06/29)：http://research.nttcoms.com/database/data/002025/
- 第4回調査結果(2015/06/25)：http://research.nttcoms.com/database/data/001974/
- 第3回調査結果(2014/06/19)：http://research.nttcoms.com/database/data/001895/
- 第2回調査結果(2013/06/18)：http://research.nttcoms.com/database/data/001574/
- 第1回調査結果(2012/06/15)：http://research.nttcoms.com/database/data/001454/
＜本調査に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ＆アナリティクス部
(Tel)03-4330-8402 (FAX)03-4330-8900
(E-mail) research-info@nttcoms.com
調査結果データ
(1) 映画館での鑑賞率が40％台を回復。映画館以外での映画鑑賞は減少
直近1年以内（2018年5月～2019年5月）に映画館で映画を鑑賞した人（以下「映画館鑑賞者」）は全体で40.3％であった。【図1】
【図1】直近1年以内の映画館での映画鑑賞率（単一回答）
＜回答対象＞全員
（今回調査における直近1年以内に映画館で映画を観た対象者の母数は1322サンプル）
過去調査からの推移を確認すると、2015年以降40％を下回り、緩やかな低下傾向が続いていたが、5年ぶりに40％台に戻した。【図2】
【図2】過去調査からの鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞全員
映画館での鑑賞率が上昇した一方で、他の視聴形態を含めた映画の鑑賞率は70％となり、過去調査のなかで最低の数字となった。映画館以外での鑑賞率が初めて30％を切ったことが影響しており、自宅での視聴機会が減ったことがうかがえる。【図3】
【図3】映画館以外での鑑賞を含めた映画鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞全員
年間の鑑賞本数の推移をみると、2018年調査（以下「前回」）から、年間2～4本鑑賞者の割合が約3ポイント微増し43.0％、5～11本鑑賞者の割合が約4ポイント微減し21.3％となった。他は変わらず、年間12本以上鑑賞のヘビーユーザーの割合は10％弱をキープしている。【図4】
【図4】直近1年以内に映画館で観た映画本数の推移（単一回答）＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
(2) 女性10代の映画館鑑賞率が初の70％超え
映画館鑑賞率を性年代別にみてみる。まず男性では、10代の鑑賞率が最も高く52.0％となった。過去調査からの推移をみると、前回までは20代以降で低下傾向がみられたが、今回では20代～50代の間で鑑賞率が上昇した。特に30代の変化が大きく、前回から10ポイント以上上昇した。【図5】
【図5】（男性）年代別の鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞男性の直近1年以内の映画館鑑賞者
〔上段数字：今回結果／下段数字：前回結果〕
女性の鑑賞率をみると、10代の鑑賞率が引き続き最も高く、過去最高の71.2％に達した。2番目に高い20代との差は20ポイント近くまで開いた。前回まで30代以降で鑑賞率の低下がみられたが、今回調査で各年代ともに鑑賞率が上昇した。特に40代の変化が大きく、前回から10ポイント以上上昇した。【図6】
【図6】（女性）年代別の鑑賞率の推移（単一回答）
＜回答対象＞女性の直近1年以内の映画館鑑賞者
〔上段数字：今回結果／下段数字：前回結果〕
直近1年以内の映画館鑑賞において「誰と見ることが多かったか」の鑑賞形態の割合を確認する。映画館鑑賞者全体（以下「全体」）のうち、最も多いのは「1人」で37.4％、「家族（子ども、親）」「パートナー（配偶者・恋人）」「友人・知人」は20％前後でほぼ均等の割合となった。【図7】
次に、性年代別で鑑賞形態の違いをみてみる。10代では男女ともに他年代と比べると「友人・知人」の割合が多いが、男性10代のなかでは「1人」鑑賞が4割を超えて最も多いのに対して、女性10代では「1人」鑑賞が21.4％と少なく、男女間で差がみられた。女性10代は「友人・知人」との鑑賞が半数を超えて最も多いが、女性20代になると「友人・知人」は30ポイント近く大幅に減少し21.8％となり、「1人」鑑賞の割合が上回る。女性の30代～40代までは「1人」鑑賞が3割程度で、「家族」との鑑賞のほうが4割前後となり多くなるが、50代になると「1人鑑賞」が4割に増え、逆に「家族」との鑑賞が2割に減る。女性の50代以降では、子どもと同行する機会が減るライフスタイルの変化が考えられる。【図7】
【図7】直近1年以内の映画鑑賞「誰と観に行くことが多かったか」（単一回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
(3) 「ボヘミアン・ラプソディ」女性50代60代の支持。「アベンジャーズ／エンドゲーム」男性10代を取り込む
直近1年以内でヒットしたタイトルについて、性年代別で鑑賞率をみてみる。対象は次の4タイトル。大きなヒットに繋がりにくいとされる映画祭受賞作ながら40億を超えるヒットとなった「万引き家族」、2018年邦画で最大のヒットとなった「劇場版コード・ブルー ドクターヘリ緊急救命」、邦洋画を合わせて2018年の最大のヒットとなった「ボヘミアン・ラプソディ」、アニメ映画として毎年80億を超えるヒットを継続するシリーズの最新作「名探偵コナン 紺青の拳」。
【図8】性年代別 4タイトルの鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
「万引き家族」では男性70代の鑑賞率の高さが目立つ（35.4％）。「劇場版コード・ブルー」は他3タイトルと比べて際立って鑑賞率が高い年代はないが、男性では50代、女性では20代と50代で25％を超えて比較的高い。「ボヘミアン・ラプソディ」は男性の40代50代で4割近く、女性の50代60代では4割を超えて最も高い鑑賞率となった。「名探偵コナン 紺青の拳」は男性10代20代、女性20代で3割を超えて高い。【図8】
「ボヘミアン・ラプソディ」の鑑賞率が、男性40代50代、女性50代60代で高かった背景としては、主人公であるフレディ・マーキュリーが活躍していた1970年代から1980年代の当時、10代～20代であった世代であり、「クイーン」に親しみがあったことが考えられる。
今年、世界の興行収入を塗り替えるヒットとなった「アベンジャーズ／エンドゲーム」。日本でもMCU（マーベル・シネマティック・ユニバース）映画（※1）のなかで最大のヒットとなったが、昨年の「アベンジャーズ／インフィニティ・ウォー」から鑑賞率はどのように変わったのか。2012年公開の「アベンジャーズ」を含めた鑑賞率の推移を性年代別でみてみる。
最も変化があったのは、男性10代で「インフィニティ・ウォー」の8.8％から、「エンドゲーム」では22.9％に上昇した。「エンドゲーム」が「インフィニティ・ウォー」のあらすじを引き継ぐ内容であることから、「インフィニティ・ウォー」の劇場公開終了後、自宅鑑賞などで追いつき、劇場鑑賞に臨んだことがうかがえる。【図9】
(※1)マーベル・コミックによって出版されたコミックに登場するキャラクターを配したマーベル・スタジオが製作するヒーロー映画。
【図9】「アベンジャーズ／エンドゲーム」の鑑賞率
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
次に、直近1年以内に映画館で観た映画のジャンルから、人気のあるジャンルを確認する（公開頻度が高い「アメコミ映画」や、ヒット作の多い「ディズニー映画」もジャンルとして選択肢に加えた）。1位は「アニメ映画」であり、鑑賞者の4割が観に行っている。2位は「ドラマ映画」、3位は「音楽・ミュージカル映画」となった。3位の「音楽・ミュージカル映画」は「ボヘミアン・ラプソディ」のヒットの影響が大きいと考えられる。【図10】
【図10】直近1年以内に映画館で観た映画のジャンル（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
人気のジャンルについて、回答者のライフスタイルによる差をみるため、学生／就業者（×男女別）、専業主婦の5グループ（以下「職業別」）に分けて、1位から5位までをまとめて比較する。学生は男女ともに「アニメ映画」がトップ、2位以降で好みが分かれ、男性は「アメコミ映画」「アクション映画」が続き、女性は「恋愛映画」「テレビドラマの劇場版」が続く。就業者も男女ともに「アニメ映画」が1位と同率の2位となり、学生だけでなく就業者層にも人気が高い。就業者の女性と、専業主婦は上位に「音楽・ミュージカル映画」が入ってくる。【表1】
【表1】職業別 直近1年以内に映画館で観た映画のジャンル
〔下段数字が％〕
(4) 口コミ発信力が強い女性10代。口コミ接触率が高い男性20代
昨年、2館の小規模公開から始まり全国公開に拡大するヒットを記録した「カメラを止めるな！」が、映画界の大きな話題となった。観た人の"口コミ"が広がり、観客が観客を連れてくる連鎖がヒットの要因とされているが、映画館鑑賞における、鑑賞後の口コミの発信、鑑賞前の口コミ接触状況と、映画館に向かわせる効果はどの程度のものなのか確認する。なお、本調査では「口コミ」を「（観た人の）話題・評判・オススメ」の総称として回答者に定義づけた。
まず、直近に観た映画について、「誰かに観たこと、観た感想を共有したか」と聞いたところ、「顔見知りの知人（友人・家族等）に伝えた」（以下「リアルな口コミ」）が全体で52.0％となった。ほか、不特定多数に向けた情報発信として「SNSに上げた」は16.9％、「ポータルサイト・映画サイトに上げた」は3.3％、「自身のブログ記事に上げた」は2.0％となった。【図11】
【図11】直近に観た映画の情報共有（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
次に、鑑賞後の情報共有（以下「口コミ発信」）を性年代別に分けてみてみる。「SNS」「サイト」「ブログ記事」は「ネット上に上げた」として1つにまとめた。
リアルな口コミは、男女ともに10代が最も多い。女性10代に至っては7割に達する。男性と比べて女性のほうが全体的に多く、女性50代以上のシニア層の口コミ発信も約6割となり多い。「ネット上に上げた」は、男性では10代～30代、女性では10代20代が特に多く、いずれも3割程度となった。【図12】
【図12】性年代別 直近に観た映画の情報共有（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
一方、発信された口コミ情報を受け取る接触状況について、直近1年以内で「口コミ情報を見てから（聞いてから）、映画を見に行ったことがあるか」と聞いてみた。その結果、全体では35.9％、性年代別でみてみると、男性20代で5割近くとなり、他年代と比べて特に高い。【図13】
【図13】性年代別 鑑賞前の口コミ接触率
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
これらの結果をもとに、映画館鑑賞者を性年代で分け、口コミの発信率（リアルとオンラインをまとめた結果）と、口コミの接触率を2つの軸として散布図を作成、その分布をみてみる。女性10代は口コミ発信率が高いものの、他年代と比べて、口コミの接触率は低い。口コミの接触率が高い男性20代も、女性層と比べると、口コミの発信率は低い。性年代間で分けると、発信率と接触率でどちらかに偏る傾向がみられる。なお、最も口コミ情報から離れているのは（発信率も接触率も低い）、男性40代であり、男性の40代～70代までは、年代が上がるにつれて発信率も接触率も高まっていく傾向がある。【図14】
【図14】性年代別鑑賞者の口コミ発信率と接触率の分布
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
それでは接触した口コミ情報がどの程度、鑑賞動機に繋がるのか。直近1年以内における鑑賞前の口コミ接触率は全体で35.9％であったが、そのうち「口コミ情報が鑑賞する決め手・後押しになったことがあるか」で「経験がある」としたのは89.0％となった。この結果より、口コミが鑑賞動機に繋がりやすいことがわかった。【図15】
【図15】鑑賞前の口コミ接触率と鑑賞動機（単一回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
(5) 100円の鑑賞料金の値上げで「観る映画館を変える」は4割強
今年に入り、映画館を経営する一部の興行会社で、鑑賞料金の引き上げが実施された。全ての鑑賞料金、あるいは、割引料金のみなど、興行会社や映画館によって対応は異なるが、いずれも100円の値上げである。この値上げが、映画館ユーザーの鑑賞頻度にどの程度影響を与えるのか。本調査では「全ての映画館で一般料金と割引料金のすべてで100円値上げした場合」とし、映画館で鑑賞する本数が変化するか聞いてみた。その結果、全体で「減らない（変わらない）」が70.3％、「減る」が29.7％となった。鑑賞本数別にみると、鑑賞本数が上げるにつれて、「減らない（変わらない）」が増加し、12本以上のヘビーユーザーに関しては81.8％が「減らない（変わらない）」とした。【図16】
【図16】100円の値上げにより鑑賞頻度は減るか。（単一回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
今度は、映画館の選択にどの程度影響を与えるのか確認する。本調査では「同エリアに、上映タイトル、および設備環境が変わらない映画館が複数あるとして、その中で普段最も利用している映画館のみ、100円値上げした場合」とし、映画館を変えるか、聞いてみた。結果、全体で「変えない」が56.4％、「変える」が43.6％となり、値上げによって映画館の選択を変える層は4割強となった。鑑賞本数別にみると、5～11本のみ鑑賞者のみ、「変えない」が6割を超えて高くなり、12本以上鑑賞者になると「変えない」が全体水準レベルの5割強に低下する。【図17】
【図17】100円の値上げにより映画館を変えるか。（単一回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
観客がイベントとして参加する応援上映が話題になることも多くなり、映画館での鑑賞形態が多様化するなか、映画館での鑑賞マナーを巡る問題が最近のトピックスとして上がっている。アメリカでは問題視されないことも多い鑑賞マナーについて、日本の映画館ユーザーはどの程度許容できるのか。本調査で用意した5つのなかで「許容できるもの」として回答を得た結果、「本編前の予告編上映時の入場」が最も多く80.7％、次いで多いのは「エンドロール中の退席」で64.5％だった。最も少なかったのは「鑑賞中の同行者とのささやき会話」で24.8％となり、8割弱が許容できないとした。【図18】
【図18】許容できる映画館での鑑賞時マナー（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
(6) 有料動画配信サービスの利用率は、昨年から1.5倍に伸長
前回に続き、映画の新たな視聴形態として台頭する有料動画配信サービス（以下「動画配信サービス」）の利用状況を確認する。映画の視聴有無に関わらず、回答者全員を対象とした直近1年以内の利用率は22.4％となった。前回の15.2％から約7ポイント上昇、1.5倍の成長率にあたり、大きく伸長したといえる。
性年代別で利用率をみると、男性では10代～30代、女性では10代～20代で、3割を超えて高い結果となった。前回からの変化をみると、男性30代、女性10代20代で、15ポイント近く大幅に利用率が伸びている。【図19】
【図19】直近1年以内における有料動画配信サービスの利用率
＜回答対象＞回答者全員
次に、映画館鑑賞者における動画配信サービスの利用率を確認する。映画を観ない人を含めた全体の利用率が22.4％に対して、映画館鑑賞者の利用率は32.7％だった。前回からは約9ポイント上昇し、映画館ユーザーの中でもサービスの利用が進んでいる。【図20】
【図20】映画館鑑賞者における有料動画配信サービスの利用率
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
(7) DVDレンタルでの映画視聴は女性10代で高い
2017年よりレンタルショップ大手であるTSUTAYAの店舗が相次いで閉店している。映画館で見逃した映画を自宅で鑑賞する際の受け皿としても機能しているDVDレンタルであるが、動画配信サービスの利用が拡大している現在において、DVDレンタルでの映画視聴はどの程度の割合を占めているのか。直近1年以内の映画館以外での視聴形態を確認する。まず、最も多いのは「テレビの無料放送」で73.7％、DVDレンタルは2番目に多く、その割合は29.4％で、3割を占める結果となった。【図21】
【図21】映画館以外での映画視聴形態
＜回答対象＞直近1年以内「映画」鑑賞者
DVDレンタルでの映画視聴に絞り、性年代別で利用率をみてみる。特に利用率の高さが目立つのは、女性10代であり、47.8％となった。映画館以外での映画視聴として、女性10代の約2人に1人がDVDレンタルで映画を視聴していることがわかった。【図22】
【図22】性年代別 DVDレンタルでの映画視聴率
＜回答対象＞回答者全員
次に、DVDレンタルショップはどの程度必要とされているのか、回答者全員を対象にニーズを確認する。「近くにDVDレンタルショップがあること」について4段階の選択肢で聞いてみた結果、回答者全体では「必要である」が10.3％、「あったほうがよい」が28.2％、両者を合わせた結果（「ニーズ」とする）は38.5％となった。
性年代別でみると、利用率同様、女性10代のニーズが最も高く「必要である」が28.0％、「あったほうがよい」が37.9％、両者を合わせると6割を超える結果となった。ほか、男性10代、女性20代のニーズも高く、5割に及ぶ結果となった。【図23】
【図23】DVDレンタルショップのニーズ
＜回答対象＞回答者全員
(8) サマーシーズンに観たい映画、「トイ・ストーリー4」が一番人気
今年の夏（2019年7月～8月までに公開予定）に観たい映画は何か、全国で公開される映画を中心に聞いてみた。全体における1位は「トイ・ストーリー4」（24.1％）、2位は「ライオン・キング」（13.6％）、3位は2位とほぼ同率で「天気の子」（13.1％）となった。次に、情報感度の高い「12本以上鑑賞」のヘビーユーザーに絞ってみると、「ワンス・アポン・ア・タイム・イン・ハリウッド」が30％を超えて2位に入った。同作はレオナルド・ディカプリオとブラッド・ピットを主演に据えた、クエンティン・タランティーノ監督作であり、映画ファンの注目度の高さがうかがえる。【図24】
【図24】2019年夏に観たい映画（複数回答）
＜回答対象＞直近1年以内の映画館鑑賞者
次に、職業別に、上位の注目作をまとめる。全グループともに「トイ・ストーリー4」が1位だが、学生男女と就業者男性では「天気の子」が上位に入り、女性層では「劇場版おっさんずラブ LOVE or DEAD」が入る結果となった。
【表2】職業×男女別 2019年夏に観たい映画の上位
＜回答対象＞直近1年以内映画館鑑賞者
〔下段が％〕
2019年4月15日月曜日
2019年4月3日水曜日
Myアンケート-ゴールデンウィークの営業についてのお知らせ ＜４／２７（土）～５／６（月）休業＞
Myアンケート-ゴールデンウィークの営業についてのお知らせ ＜４／２７（土）～５／６（月）休業＞－詳しくはこちら
2019年3月29日金曜日
2019年3月8日金曜日
NTTコム（goo）-東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（第5回）
NTTコム（goo）-
2011年7月に実施した「東日本大震災を受けた企業の事業継続に係る意識調査」から、過去計4回にかけて実施している継続調査です。企業の事業継続に対する取り組みや意識にどのような変化が生じたか、企業はBCP（事業継続計画）の運用・管理（BCM）について現在どのような課題認識を持っているか等について調査を実施しました。
今回の調査では、BCPを発動した結果についても着目し、2018年に発生した西日本豪雨および北海道胆振東部地震の2つの災害について、発動したBCPは想定通り機能したか、問題があった場合その理由は何か等について調査を行いました。
東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（第４回）
東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（第3回）
東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（追跡調査）
東日本大震災をうけた企業の事業継続に係る意識調査
株式会社NTTデータ経営研究所は、NTTコム リサーチ登録モニターを対象に調査を実施しました。
2019年2月28日木曜日
NTTコム（goo）-eスポーツへの興味関心・eスポーツ系ゲーム実施状況に関する調査
NTTコム（goo）-
「eスポーツ」という言葉は、テレビや雑誌などで聞いたことがある方も増えてきていますが、eスポーツとはどういうものなのか、また、eスポーツを普及するためには何が必要かを調査しました。
「eスポーツ」という言葉を聞いたことがある人は全体の8割近いものの 、内容について知っている人は3割程度に留まっており、内容の理解浸透までは進んでいないことが分かました。日本でのeスポーツ普及に向けては、興味がない層の取り込みや新たな付加価値創造が普及の鍵であるといえます。
株式会社NTTデータ経営研究所がNTTコム リサーチ登録モニターを対象に調査を実施しました。
－詳しくはこちら
2019年2月15日金曜日
NTTコム（goo）-企業における不動産テックの取り組み動向調査
NTTコム（goo）-
FinTech（金融）をはじめとするテック系ビジネスの動向に目を向けると、金融の隣接領域とも言える不動産領域において不動産テック（PropTech）の注目度が急激に増しています。例えば米国では、立て続けに巨額投資を行い、大きな話題となっています。
株式会社NTTデータ経営研究所は、NTTコムリサーチ登録モニターを対象に、「企業における不動産テックの取り組み動向調査」を実施しました。
調査結果としては、不動産テックの認知度自体はまだ低いものの、不動産テックを知っている人の所属企業のうち3社に1社は不動産テックに取り組んでいることが把握できました。業種別に見ると、関係の深い不動産業よりも他業種の企業のほうが積極的に取り組んでいることが明らかになりました。
実際に取り組まれている不動産テックで主に導入されているテクノロジーは、「AI（機械学習、ディープラーニング含む）」「Web化・オンライン化」「ビッグデータ（DMP:Data Management Platform含む）」「IoT」と、不動産テックのサービスの中心は"データの収集・分析・共有"に関するものでした。
－詳しくはこちら
2019年1月10日木曜日
NTTコム（goo）-AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査
NTTコム（goo）-
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－詳しくはこちら
プレス・リリース 2019年1月10日
東京理科大学 松本朋子研究室
東京大学 太田勝造研究室、岡田謙介研究室、加藤淳子研究室
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
サーベイ・サンプリング・インターナショナル（SSI）社
AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査
先端技術に対する期待も、その安全性に対する懸念も強い日本の消費者
東京理科大学 松本朋子研究室、東京大学 太田勝造研究室、岡田謙介研究室、そして加藤淳子研究室と、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江）は、当社が運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターおよび、サーベイ・サンプリング・インターナショナル（SSI）社の海外パネルの協力を得て、現在開発が進められている先端技術関連商品（AIを搭載した自動運転車、IoTを活用した商品）に関する国際調査を、日本、米国、英国、スウェーデンの計4カ国の各500名の消費者を対象に実施しました。調査の際は、各国の回答者の代表性を担保するため、各国の性別・年齢階級別の人口構成比に応じた割り付けを行いました。
近年、日本企業の多くは世界展開を念頭に、国内市場だけでなく海外市場に目を向けています。グローバル市場に挑戦する上で、販売網を広げることができる機会が見込める商品の一つは、既存の販売経路の影響を受けにくい先端技術に関連するものですが、一方、その売れ行きは予測が難しく、各国消費者の先端技術に対する姿勢に左右されます。先端技術に対する消費者の関心の高さ、期待度、そして、新商品の安全性への認知は、各国でどのような差異が見られるのでしょうか。今回の調査では、近未来市場に登場すると注目されているAIを搭載した自動運転車と、急速に商品化が進んでいるIoT活用商品の二つを例に、先端技術関連商品に対する消費者の態度について、欧米先進国3カ国と日本を比較調査しました。
総括
本調査の結果によれば、AIを搭載した自動運転車に対する認知度はどの国も高かった一方で、IoT技術を活用した商品の認知度は日本以外の３カ国では低いことがわかりました。各国間の違いを見ると4カ国の中では、先端技術を用いた商品について米国がやや高い関心を抱いており、対してスウェーデンは関心が低く、日本と英国が両者の中間に位置する結果となりました。
次に、AIを搭載した自動運転車が社会にもたらしうる様々な効果に対する期待度を見ると、日本が他国に比べて圧倒的に高い傾向にあることが判明しました。とはいえ、期待が寄せられる効果の上位は各国共通で、高齢者・障害者の移動支援、効率的な運転による燃料費の節約、重大事故の減少の3つでした。他方、IoT活用商品を利用したい場面について質問したところ、各国間に共通する傾向として、仕事の場面においてIoTを利用して労務状況を管理することについては否定的な評価の人が多かったのに対し、私生活での利用については前向きな人が多いことが明らかになりました。また、私生活でIoTを活用したい用途についても、各国共通で、財布・鍵の位置、室内温度の管理が上位に挙げられました。
消費者の先端技術に対する期待が高いからといって、必ずしもその期待が先端技術にかかる費用に対する支払い意欲に直結するとは限りません。この点について、本調査は、AI搭載の自動運転車に対象を絞って、現在使っている車にかけた費用に対して、いくらまでならさらに上乗せしてAI搭載の自動運転車に支払えるか、追加費用額を質問してみました。その結果、米国・英国・スウェーデンの人々は、自動運転機能を搭載するために、現在の車の購入価格の約半額までならば追加で支払う意欲があると答えました．それに対して日本人は、現在の車の購入価格の1/4程度の価格までしか追加で支払う意欲がないことがわかりました。
日本の消費者は他の3カ国に比べると、先端技術に対する期待はより強いにもかかわらず、先端技術導入のために必要となる追加費用を負担することにより消極的なのはなぜでしょうか。考えうる一因は、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する消費者の不安感でしょう。今回調査したいずれの国においても回答者の過半数が、システム不備による安全性の欠如や誤操作の可能性といった点に不安感を抱いていました．そして、商品の安全性に対する不安感の強さは、ほとんどの調査項目で日本人が他の国の人々を上回る結果となりました。
本調査結果の全体的傾向を見ると、先端技術を活用した商品に対して人々が期待している内容や活用方法について、各国間の違いは総じて小さいことがわかります。その一方で、日本の消費者が、目新しい技術の利便性に対して抱く期待の点でも、その技術製品の安全性リスクに対して抱く不安の点でも、他の3カ国の人たちよりも強く感じていることがわかりました．商品開発の方向性は同じでも、各国市場の消費者の傾向に合わせて製品の安全性についての保証や価格設定を行うことが求められているようです。
調査結果のポイント
(1) AI搭載の自動運転車、IoT活用商品に対する認知度と関心の高さ
まず、AI搭載の自動運転車、IoT活用商品、それぞれに対する認知度を調査しました。この結果、AI搭載の自動運転車については認知度がどの国も高い一方で、日本を除く3カ国ではIoT活用商品への認知度は低い結果となりました【表1】。
【表1】先端技術関連商品に関する認知度
| 日本 | 英国 | 米国 | スウェーデン | |
|---|---|---|---|---|
| AI搭載の自動運転車 | 78.2% | 73.6% | 72.4% | 88.0% |
| IoT活用商品 | 68.0% | 41.4% | 46.2% | 37.0% |
一方で、それぞれの商品に対する関心の高さは、認知度とは異なる傾向が見られました。AI搭載の自動運転車とIoT活用商品、どちらの商品についても、米国では関心が比較的高く、逆に、スウェーデンでは関心が低く、両国の間に日本、英国が挟まれる結果となりました【図1】。
【図1】AI搭載の自動運転車とIoT活用商品への関心の高さ
(2) AI搭載の自動運転車に関する期待度とその内容
次に、自動運転車に対してどのような期待を消費者は寄せているのかを調べるために、七つの項目（「交通事故の減少」「重大事故の減少」「渋滞の解消」「移動時間の短縮」「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「自動車保険料の低下」）について、それぞれへの期待感を五段階尺度で答えてもらいました。
結果を見ると、まず日本の消費者が他の国々に比べて自動運転車への期待度が高いことがわかります。各国共通で高い期待が寄せられている事項としては、「高齢者・障害者の移動支援」、「効率的な運転による燃料費の節約」、「重大事故の減少」の3つが挙げられます【図2】。
【図2】AI搭載の自動運転車に対し期待している事項
また、AI搭載の自動運転車を利用して、移動する時間に行いたいことについて「車内での会話」、「車外の人との会話・通話」、「読書」、「睡眠」、「動画視聴(テレビ・映画含む)」、「ゲーム(テレビゲームやカードゲームなど)」、「仕事・勉強」、「車窓の風景鑑賞」、「食事や禁酒」、「運動やストレッチ」、および「その他」の11項目から、上位3つまで選んでもらったところ、いずれの国も上位は「車内での会話」「車窓の風景鑑賞」という答えになりました。消費者は自動運転車の導入により、運転手が同乗者の立場でドライブを楽しめるようになることを期待しているようです【表2】。
【表2】AI掲載の自動車にて移動中に行いたいアクティビティの上位2位
| 日本 | 英国 | 米国 | スウェーデン | |
|---|---|---|---|---|
| １位 | 車内での会話 (54.2%) |
車窓の風景鑑賞 (51.8%) |
車内での会話 (48.4%) |
車窓の風景鑑賞 (46.6%) |
| ２位 | 車窓の風景鑑賞 (46.2%) |
車内での会話 (49.0%) |
車窓の風景鑑賞 (38.0%) |
車内での会話 (41.6%) |
(3) IoTの活用については、私生活と仕事場で利用意向に格差
IoTを活用する商品は多岐にわたっています。今回の調査では、「IoTを利用してどのようなモノの位置や状態を管理したいと思いますか」と質問し、鍵の位置やドアの開閉、生活・労務情報の管理といった活用方法について、私生活での利用・仕事場での利用別に、望ましいと思われる利用法を全て選んでもらいました。その結果、各国共通の傾向として、6割以上の人々が私生活でIoTを利用することに前向きな一方、仕事の場面においてIoTを利用して労務状況を管理することについては、7割近くの人々が否定的な立場を取ることがわかりました。この原因としては、企業情報が漏洩することへの懸念、また、社員の情報が企業に過度に管理されることへの懸念が考えられます【図3】。
【図3】IoTを利用したい場面
(4) 先端技術の導入にかかる費用への支払い意欲 : AI搭載の自動運転車を例に
先端技術に対する期待感の高さは、新たな技術導入にかかる費用への支払い意欲を強めるのでしょうか。IoT活用商品については多岐にわたるため、本調査ではAI搭載の自動運転車に着目して調査を行いました。回答者にまず自動車の保有率を尋ねたところ、日本は43.8%、スウェーデンは49.0%、英国は72.4%、米国は84.8%と各国差がみられました【表4】。次に、それぞれの国について、自動車を保有している人を対象に、現在の自動車の購入額を聞き、その上で「もしも、自動運転車の購入を検討する場合に、あなたは前問で答えた購入価格よりもどの程度高くても購入しますか」と尋ねたところ、その答えは下の表のようになりました。（なお、スウェーデンについては中古車文化が強いために、他の国の自動車購入価格に比較してかなり安価であることには注意が必要です。）
この質問からわかる重要な結果は、現在の普通の自動車ではなくAI搭載の自動運転車を購入するために余計にかけられる費用が、日本では他国より低かったことです。日本以外の国の消費者は、現在保有している自動車にかかった費用の半額程度（円換算すると米国125.8万円、英国90.4万円、スウェーデン19.1万円）を追加の費用として支払う意欲がありましたが、日本の消費者が想定している追加の費用は現在保有している車の購入金額の1/4程度（57.0万円）だけでした。他方、追加でかけられる費用について、「ゼロ」と答えた人の割合を見ると、日本は他の3カ国に比べて低いこともわかりました。
【表4】AI搭載の自動運転車にかかる費用の支払い意欲について
| 日本 | 英国 | 米国 | スウェーデン | |
|---|---|---|---|---|
| 自動車保有率 | 44% | 73% | 85% | 49% |
| 無償で譲渡された自動車を除外した 自動車の平均購入価格 (単位はX万円に換算) |
230.1 | 172.0 | 225.5 | 44.7 |
| 自動運転車にかける追加価格平均 (単位はX万円に換算) |
57.0 | 90.4 | 125.8 | 19.1 |
| 自動運転車にかける 追加価格をゼロと答えた人の割合 |
15.1% | 26.6% | 25.4% | 29.4% |
[関税定率法第4条の7に規定する財務省令で定める外国為替相場（税関長公示、適用期間:平成30年12月2日から平成30年12月8日まで、 1USD=112.79JPY、1GBP=144.49JPY、1SEK=12.49JPY）から、筆者が各国通貨を円にと換算した。]
(5) AI搭載の自動運転車、IoT活用商品の安全性に対する信頼度
最後に、AI搭載の自動運転車、IoT活用商品の導入に伴って、発生すると考えられる問題に対する懸念の度合いについての質問を行いました。どちらの商品にも共通する傾向は、どの国でも新技術の導入に対し発生し得る諸リスクに対する懸念・不安感が強いことです。中でも、日本の消費者が商品の安全性に対し抱く不安感は全般的に他の3カ国より強いことが確認できました【図4-1、図4-2】。
【図4-1】AI搭載の自動運転車の導入に際して発生しうる懸念事項
【図4-2】IoT活用商品の導入に際して発生しうる懸念事項
日本がこれらの商品の安全性に深い懸念を抱いていることは、自動車の任意保険に関する質問からも読み取ることができます。もともと自動車の任意保険への加入率は日本の回答者が94.5%、米国66.7%、スウェーデン46.1%、英国35.2%と、日本が他国に比較して突出して高い状況ですが、自動車の任意保険加入者を対象に、「AI搭載の自動運転車が普及し、今よりも事故の発生割合が減少する場合には、任意保険の加入をやめますか、やめませんか」と質問したところ、日本では「やめると思う」「たぶんやめると思う」と答えた人が合わせて4.3%と他の3カ国に比べてかなり低い値となり、ほとんどの人がAI搭載の自動運転車を導入しても任意保険をやめる気持ちがないという結果になりました【図5】。
【図5】自動運転車を利用後の任意保険の加入について
以上のように、先端技術を用いた商品に期待する内容は各国間で高い共通性が見られる一方で、その期待の度合いや、商品の安全性に対する心配の度合い、先端技術の導入にかかる費用への追加支払い意欲については、各国間で異なる傾向がみられます。この結果は、同一商品に対しグローバルな需要が見込まれる可能性と、そして、各国間での消費者の態度の差を識別し国ごとに異なる広告戦略を練る必要性を示唆しています。
調査概要
| 調査方法 | 非公開型インターネットアンケート |
|---|---|
| 調査期間 | 平成30年11月30日～平成30年12月14日 |
| 有効回答者数 | 各国在住20歳～69歳の各500名 |
| 回答者の属性 | 各国の性年代別の人口構成比に応じて割付を行い実施 |
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|
《 補足 》
(*) NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ） https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2018年12月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
データ＆アナリティクス部 藤森
TEL：03-4330-8312
URL: http://bit.ly/1kl75ES
メールアドレス：research-info@nttcoms.com
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