再生医療は、自らの細胞を治療に用いる自家細胞を用いた治療と、自分以外の方の細胞を治療に用いる他家細胞を用いた治療に大きく分類されます。患者自身の細胞を使う自家細胞製品に比較し、あらかじめ準備可能な他人の細胞を用いた他家細胞製品が産業化の観点からは有利であると言われています。
2015年の再生医療関連諸法の施行以降、産業化に向けた動きは加速しています。わが国では他家細胞製品の実用化が課題となり、他家細胞製品の実現には安定的なヒト細胞供給を実現するための細胞提供者（ドナー）をいかに確保するのかについて、「再生医療や細胞の提供に関する個人の意識はどうか」「個人が細胞を提供するうえでの条件や課題は何か」「細胞提供の意識が高い個人はどのような特徴をもっているのか」などについてアンケート調査を実施しました。
株式会社NTTデータ経営研究所は「NTTコムリサーチ」登録モニターを対象に、2016年度に引き続き、2017年度も同様に「再生医療への細胞提供に関する社会意識調査」を実施しました。
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